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「ビル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ビル」に関する情報が集まったページです。

省エネビル:
西松建設が設計・施工した自社ビルで「ZEB Ready」取得
西松建設は自社で設計・施工を行い2018年11月30日に竣工した「NCOメトロ神谷町」で、同社初の「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル) Ready」の認証を取得した。(2018/12/6)

他の企業よりも迅速に復旧できたワケ
ハリケーン直撃で水没した企業はAWSでいかにデータを保護したか
2017年、ハリケーン・ハービーがGS Marketingのオフィスビルを襲った。同社は業務の基幹機能をAWSに移行していたため、オンプレミスのデータセンターが水没したものの、被害を最小に食い止めることができた。(2018/11/28)

「SOUTHGATE新宿」:
三越伊勢丹、新宿南口のオフィスビル売却を正式発表 約294億円
三越伊勢丹HDが、新宿南口のオフィスビル「SOUTHGATE新宿」売却を正式発表。売却額は約294億円。譲渡先は資本・取引・人的関係のない一般事業法人だが、法人名は非公表。(2018/11/27)

中国・深センで目撃された高層ビルの「超絶LEDマッピング」が桁違いの壮大さ 「メンテナンス作業を想うと震えた」
ここが未来か……!(2018/11/23)

施工ロボ・遠隔管理・BIMを柱にした「鹿島の生産性向上ビジョン」、“18のICT技術”を新築ビル工事で実証
鹿島建設は、建築工事に関わるあらゆる生産プロセスの変革を推進して生産性の向上を目指す「鹿島スマート生産ビジョン」を策定した。第一段階として、名古屋市中区錦二丁目の自社ビル新築工事で、施工ロボットや巡回するドローン、作業者の負担を軽減するアシストスーツの他、BIMを基軸に出来形検査やAR/VR技術など、18項目もの新技術の集中実証を行う。(2018/11/14)

サンフランシスコの高層ビル、最上階が「サウロンの目」に ハロウィーンでサプライズ
これはびっくりする。(2018/11/3)

BIMの可能性「BIM×FM」:
日本郵政の本社移転で試された、BIMによるオフィスビルのファシリティマネジメント
日本郵政グループ本社は2018年9月、霞が関から、大正時代から遁信省があったゆかりのある大手町へと、50年ぶりに本社機能を移転した。グループ社員6000人が一度に移転する一大プロジェクトで、最近のBIM(Building Information Modeling)のトレンドとなっているBIMモデルを活用したFM(ファシリティマネジメント)も試みられた。(2018/10/12)

国内初ボタン操作不要の“顔認識”エレベーター、次世代オフィスビル「新橋M-SQUARE Bright」が竣工
日本初の顔認証でエレベーターを自動で呼び、行き先階に自動で止まる機能を備えたオフィスビル「新橋M-SQUARE Bright(エムスクエア ブライト)」が竣工した。このビルには、ICT技術を活用したトイレの空き状況確認システムやアクリル系特殊フィルムとプロジェクターを組み合わせた空間演出など、次世代のビル機能を多数採用し、実証実験の場となっている。(2018/10/3)

CBREが都内の“コワーキングオフィス”を独自調査:
“コワーキングオフィス”の開設面積2017-18年で過去17年間超え、2020年はオフィスビル大量供給で発展期へ
事業用不動産サービス・投資企業のCBREは、ここ数年都内の賃貸オフィスビルで増加している共働ワークスタイルのオフィス「コワーキングオフィス」にスポットを当てたメディアセミナーを開催した。コワーキングオフィスを新たな働き方のプラットフォームと位置付け、現状と今後の見通しについて解説した。(2018/10/1)

2019年度に着工する“品川新駅”周辺の開発プロジェクト、4街区に5棟を計画
JR東日本が計画している品川新駅周辺の再開発プロジェクトの概要が明らかになった。計画地9.5haを4つの街区に分けて、オフィスビル、文化施設、国際水準のマンション・ホテルなど、計5棟を新設する。(2018/9/28)

水曜インタビュー劇場(ランチ公演):
東京で「フードトラック」が、どんどん増えている秘密
平日の昼。毎日同じようなモノを食べていて、飽きているビジネスパーソンも多いのでは。そんなランチ難民とも言える人を救うかもしれないサービスが登場している。フードトラックと空きスペースがあるオフィスビルをマッチングさせるサービスで、そこで提供されるランチを利用する人が増えているのだ。(2018/9/19)

災害対策×ICT:
BIMで災害時にビル地下の“浸水リスク”を可視化、最短の「避難経路」と「所要時間」を提案
大成建設は、建物内部の浸水リスクを評価・判断するシステム「T-Flood Analyzer」に、避難経路と避難にかかる所要時間を算出する機能を追加した。新機能により、集中豪雨や台風など、近年都市の排水能力を超え、甚大な被害をもたらす水害に対して有効な防災計画が立案できる。(2018/9/14)

省エネ機器:
業務施設のエネルギー消費動向、トップは「事務所・オフィスビル」
調査会社の富士経済が「2018年版 業務施設エネルギー消費実態調査」を公表。施設ストック数やエネルギー消費量が多い業務施設7分野50業種のエネルギー消費特性を明らかにした。(2018/8/31)

TIS、商用ブロックチェーン「BCLチェーン」に出資 “スマートロック×スマートコントラクト”のサービス提供へ
TISは、「BCLチェーン」の普及を目指すスタートアップのブロックチェーンロックに出資。ブロックチェーンを活用するシェアリングサービスの提供で協業する。「民泊」「店舗管理」「ビル管理、スマートシティー」「介護」などの分野で、シェリングエコノミーの実現とサービスの提供を目指す。(2018/8/24)

個室トイレの空き状況をスマホでリアルタイム確認――大阪ガスとバカン、トイレIoTサービス「ekul toilet」を開始
大阪ガスとバカンは、個室トイレの混雑状況をリアルタイムで確認できる、オフィスビルや商業施設向けのトイレ空席管理IoTサービス「ekul toilet」を開始。長期滞在者がいる場合は通知し、体調不良者やトイレに潜伏する不審者の早期発見につなげるなど、セキュリティ対策にも活用できる。(2018/8/22)

BAS:
ジョンソンコントロールズが考える“BAS”を進化させたスマートビルの未来像
ブルジュ・ハリファや上海タワー、あべのハルカスなど、世界を代表する90%以上の高層ビルに、ビル・オートメーション・システム(BAS)を提供しているジョンソンコントロールズ。次の展開として、AIやIoT技術を活用し、スマートビル・スマートシティーを実現する未来のBASを構想している。(2018/8/14)

店舗・事務所・ホテルが入居:
ドンキHD、渋谷・道玄坂に地上120メートルのビル建設へ
ドンキホーテHDが、東京・渋谷区に高さ約120メートルの高層ビルを建設する。地域全体の発展と活性化が狙いで、ホテルや店舗、事務所などが入居する。22年4月に竣工する予定。(2018/8/13)

空調機をIoTハブに「未来のオフィス空間」づくり――ダイキン工業など6社、都内でフィールド実証へ
オカムラ、ソフトバンク、ダイキン工業、東京海上日動火災保険、三井物産、ライオンの6社は、「未来のオフィス空間」づくりを目指す協創プロジェクトを開始。東京都心部のオフィスビルに“生産性や創造性が高まり、快適で健康に働けるオフィス”を体感できるワークスペースを開設し、フィールド実証を行う。(2018/8/1)

物件オーナーにも温度差:
なくならない違法風俗店、「又貸し」「黙認」が原因
商業ビルの一室が又貸し(転貸借)され、違法風俗店の開業に使われるケースが後を絶たないとして、大阪府警はビルオーナーに対する指導の強化に乗り出した。(2018/7/19)

省スペース・高収容設計の機械式駐車場、パーク24に導入
駐車場運営の最大手パーク24が建設を進める東京・品川区西五反田の本社ビルに、技研製作所の地下駐車場「エコパーク」が採用された。エコパークは、平置式に比べて省スペースで済み、工期短縮や運用コストの削減なども期待できるエコ駐車場だ。(2018/7/17)

BIMモデル上に、ビルのあらゆる情報を集約して見える化
大林組は、BIM(Building Information Modeling)モデルを活用して、建物に関するあらゆる情報を集約するためのプラットフォーム「BIMWill」を開発した。2018年6月25日に、2017年8月に竣工したオフィスビル「oak神田鍛冶町」へ始めて導入したことを明らかにした。(2018/7/5)

「グレーゾーン解消制度」活用:
空いたオフィスビルを「倉庫」に 近くの顧客に台車で配達 アスクルが実験
ビルの空きスペースを倉庫として借り、物流拠点として生かす実証実験をアスクルが始める。労働環境の改善、コスト削減などが狙い。当初は東京・港区で行い、コピー用紙などの配送に生かす。(2018/7/3)

Out of home media:
渋谷宮益坂上の交差点に90m2超の大型ビジョン、12月放映開始
クラウドポイントは、東京・渋谷区の同社本社ビルの壁面に、大型LEDビジョンを設置し、2018年12月1日より放映を開始する。(2018/6/22)

清水建設が600億円を投じ、豊洲でオフィスとホテルを一体開発
清水建設は、豊洲六丁目に大規模オフィスビルと客室数500室以上のホテルの複合開発を計画している。同社にとっては過去最大となる600億円を投じ、2019年春に着工し、2020年度内の完成を目指す。(2018/6/20)

川崎駅西口の再開発が2021年の完成を目指し、本格始動
川崎駅西口で検討されていた再開発計画が本格始動する。計画自体は1999年に決定した川崎市の都市計画に基づくもので、JRの変電所跡地と取得した複数隣接地を一体的に整備。大規模オフィスビルとホテル、低層のフィットネス&スパ施設を建設する。(2018/5/21)

“電力データ×人流データ”などで新サービスの創出を――異業種データ活用の実証実験 東京・丸の内エリアで開始
三菱地所、富士通、ソフトバンク、東京大学大学院工学系研究科 大澤研究室が、業種を超えたデータ活用型の共創活動で新たな事業やサービスの創出を目指す、産学連携の実証実験を開始。電力データ、人流データ、売上データなど、オフィスビルや商業ビルに関する各種データを活用する。(2018/5/15)

京阪グループが「淀屋橋」「京橋」「中之島」で再開発構想
京阪グループは2018年〜2020年の中期経営計画で、駅と一体となった周辺の再開発事業に乗り出す。計画のメインは、大阪を横断する東西軸上にある淀屋橋、京橋、中之島における拠点整備や駅ビル再生。さらに創業地の天満橋の再整備や中之島線の延伸でIR施設やUSJとの接続も見込む。(2018/5/11)

社長は元Jリーグ練習生 :
駐車場シェアakippaが「IoTパーキング」開始 狙いは?
akippaがIoTの技術を活用したゲート式駐車場管理システム「シェアゲート」を発表。駐車場のオーナー企業向けのシステムで、駐車場シェアリングサービスの効率化が狙い。オフィスビル、商業施設、ホテルなどに導入する。(2018/5/9)

高い集客力を維持:
節目迎えた「サンシャインシティ」「六本木ヒルズ」 なぜ好調なのか
東京を代表する超高層ビルが節目の年を迎えている。池袋のサンシャインシティは開業40周年、六本木ヒルズは開業15周年。ともに開業から時を経ても、高い集客力を維持している。(2018/4/27)

東京23区のオフィスビル供給量、2020年がピーク
森トラストがまとめた東京23区内のオフィスビル供給量の動向を示すレポートが公表された。これによると、大規模オフィスビルは2020年の東京五輪を頂点として、再開発により増え続けるが、五輪後にはブレーキがかかり、一転して急落するとしている。(2018/4/27)

ホテルの電子ロックをハッキング、どの部屋も開錠できるマスターキーの作成に成功
使用期限が切れた古い電子キーの情報を使って、同じビル内の全ての部屋を開錠できるマスターキーを作成できたという。(2018/4/26)

水曜インタビュー劇場(初公演):
50年経っても、なぜ霞が関ビルは存在しているのか
日本で初めて高さ100メートルを超えた高層ビル「霞が関ビルディング」が、完成して半世紀を迎えた。古くなった建物は壊すケースが多いのに、なぜ霞が関ビルは一度も建て替えてこなかったのか。三井不動産の担当者にその理由を聞いたところ……。(2018/4/25)

ロボット開発ニュース:
清掃ロボがエレベーターに自律乗降、オフィスビル清掃の共同事業を推進
CYBERDYNEと住友商事は、清掃ロボットの自律的なエレベーターの乗降を可能にするなど、オフィスビル清掃の効率化のための共同検証を進めていく。(2018/4/13)

日本初の超高層ビル「霞が関ビルディング」、竣工50周年を記念してプロジェクションマッピング
日本初の超高層ビル「霞が関ビルディング」。2018年4月12日で、1968年のビル完成から半世紀を迎える。三井不動産は竣工50周年を記念して4月12日〜5月31日、夜のビル壁面にアート作品をプロジェクションマッピングで投影するイベントを行う。(2018/4/12)

電気自動車:
EVとビルをつなぐ「V2B」、三菱自動車がオランダで実証
三菱自動車がオランダで、自動車とビル間で電力を相互供給する「Vehicle to Building(V2B)」技術の実証を開始した。(2018/4/3)

楽器教室の空き時間を貸し出し ヤマハとスペイシーが試験導入
ヤマハとスペイシーが、楽器演奏を行える部屋のシェアリングサービスを試験的に始めた。ヤマハ音楽教室の空き時間の他、商業ビルに設置した防音室も貸し出す。(2018/3/30)

注目の再開発エリアは「品川新駅」:
首都圏オフィスワーカー、憧れの勤務地1位は……
首都圏オフィスワーカー憧れの勤務地は「丸の内」──日本経済社がまとめた都心のオフィスビルについての調査でこんな結果が出た。首都圏のオフィスワーカーが働きたいオフィス街は丸の内、大手町、有楽町など東京駅周辺エリアに集中した。(2018/3/6)

太陽光:
日本初の“電力会社に依存しない”ビル、太陽光100%で実証運用
大和ハウス工業が佐賀県の自社オフィスビルで実証を開始。蓄電池を活用して太陽光発電だけの電力でビルの消費電力を賄い、電力系統に依存しないシステムの構築を目指すという。(2018/2/27)

蓄電・発電機器:
燃料電池とガスタービンの複合発電機、丸ビルに初導入
三菱日立パワーシステムズは、固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンによる加圧型複合発電システムを、丸の内ビルディング(丸ビル)向けに初めて受注した。本システムで蒸気または温水のコージェネレーションを活用した場合、総合効率はそれぞれ65%、73%以上に達するという。(2018/2/15)

高さ350メートル:
木造超高層ビルは建つか 住友林業が打ち出す構想とは
住友林業が2041年を目標に、高さ350メートルの木造超高層ビルを建設する構想を発表し、話題を呼んでいる。どのような計画なのだろうか。(2018/2/14)

70階建ての木造高層ビル、住友林業が計画
350周年を迎える2041年が目標。(2018/2/10)

週休3日制に続き:
ヤフー、本社入居ビル内に「保育所」7月オープン 社員の育児を応援
ヤフーが7月、本社が入居するビル内に企業内保育所「HUTTE」を開園する。産休・育休から復帰した社員の業務をサポートする。東京都以外の各拠点でも、企業内保育所の開設を検討しているという。(2018/1/23)

“困っている人”をAIで自動検知――東京・新丸ビルで三菱地所、ALSOKなどが実証実験
三菱地所、綜合警備保障(ALSOK)は、PKSHA TechnologyのAIを活用し、監視カメラの映像をAIで解析して“困っている人”を自動検知する実証実験を行う。(2018/1/12)

BA:
あらゆるプロトコルを一元管理、ビル向けIoTコントローラー
ネットワークコーポレーションは「スマートビルディングEXPO 2017」で、同社のトータルビルソリューション「iNBIS」を披露した。(2017/12/26)

通販の服、試着してから受け取り「Fittingステーション」 ヤマトが実証実験
ヤマトホールディングスが、ECサイトで注文した服などを駅ビルで受け取り、試着してから購入を判断できる「Fittingステーション」の実証実験を行う。(2017/12/20)

2月開業:
「オトメイトビル」池袋にオープン 1棟丸ごと乙女ゲームの世界
アイディアファクトリーは2018年2月に、同社の女性向けゲームの世界観を体験できる複合商業ビル「オトメイトビル」を東池袋にオープンする。(2017/12/20)

秋葉原駅ビルがただの壁に見える写真で「ハリボテ疑惑」が急浮上 俺たちが見ていたのは錯覚だったのか……!?
建物にしては薄すぎるような……?(2017/11/14)

省エネ機器:
電気不要の冷却システムを開発、ビル空調などの電力削減へ
米スタンフォード大学は、特殊な光学面を持つことで放射冷却を利用する冷却システムを開発、試験している。このシステムは、冷却機構に電力を使用せず、既存の空調や冷凍機に接続することができる。この装置の導入により一般的な商業ビルでは、消費電力を約2割削減が可能になるという。(2017/10/20)

省エネビル:
ガラス壁面に最適なダブルスキン、トヨタと旭硝子が共同開発
旭硝子とトヨタ自動車は、省エネ性能が高い二重ガラス「上吊型ダブルスキンシステム」の共同開発を開始。自動車販売会社のショールームやオフィスビル向けの製品として、2018年春の販売を目指す。(2017/10/5)

新業態パルコやTOHOシネマズ入居:
「上野フロンティアタワー」11月開業 下町盛り上げる
2014年に閉館した松坂屋上野店南館の跡地に建設中の商業ビル「上野フロンティアタワー」が11月4日にオープンする。百貨店ではなく、新業態の「PARCO」や「TOHOシネマズ」が入居した複合施設として運営する。新たな顧客層を取り込み、地域の活性化につなげる狙い。(2017/9/14)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。