慎吾が縦横無尽で取り締まり──WDLCが春の販促キャンペーンを発表パソコンポリスが旧型PCを「撲滅」(1/2 ページ)

» 2015年02月12日 22時04分 公開
[山口健太,ITmedia]

春商戦は処理速度や動画視聴を重点的に訴求

 PCメーカーなど112社が加盟するウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム(以下WDLC)は2015年2月12日、Windows PC製品の新たな販促キャンペーンについて説明会を開催した。

 WDLCからは、日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループ ゼネラルマネージャーの高橋美波氏が登壇した。WDLC会長として初めて公の場で登壇する高橋氏は、2014年の秋冬に展開したキャンペーンについて「全国3000店の家電量販店に展開した結果、49%のお客さまからPCを購入したいとの意向を得られた」と成果を振り返った。

ウィンドウズ デジタルライフスタイル コンソーシアム会長兼日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループ ゼネラルマネージャーの高橋美波氏

 今回新たに展開する2015年春のキャンペーンにおいては、PCの購入意欲が増す要因として71%のユーザーが挙げる「処理速度」を中心に、48%が期待するインターネット動画の快適な視聴や、写真などコンテンツの保存用途について重点的に訴求していくという。春商戦に向けては、「WDLCという枠組みを使って、もっともっとPC市場を盛り上げていくことが重要と認識している」(高橋氏)と語った。

“Vista”からの移行も視野に。Windows 10には言及せず

 Windowsの最新情報については、日本マイクロソフトでWindows製品を担当するWindows本部 本部長の三上智子氏が解説した。

日本マイクロソフト Windows本部 本部長の三上智子氏

 三上氏はWindows製品のサポートライフサイクルについて改めて振り返り、2017年4月12日(日本時間)にはWindows Vistaの延長サポートが終了することに言及。「国内に340万台のVista搭載PCが残っている。サポート終了を待たず、最新OSへの移行を促していきたい」(三上氏)との意向を示した。

国内で340万台が稼働するWindows Vistaからの移行も、今後は視野に入れていくという

 最新のWindows 8.1搭載PCのパフォーマンスについて、5年前のWindows 7搭載機と比較。Windows 7では32秒かかっていた起動時間が、Windows 8.1では13秒にまで短縮したことを取り上げ、性能が大幅に改善したことを示した。同様に、Windows 8.1がシャットダウンに要した時間はわずか9秒で、Windows 7の1.6倍に高速化したとしている。

 動画再生については、メディアプレイヤーで4K動画を再生した場合のCPU使用率を比較。Windows 8.1と7で24倍の差が開いたとする。「Windows 7ではCPU使用率がほぼ100%に張り付いているが、8ではまだまだ余力がある」(三上氏)と違いを強調。ほかにもファイルコピーやWeb閲覧について、パフォーマンス向上を示すベンチマークテストの結果を示した。

最新のWindows 8.1搭載PCでは4K動画の再生時にもCPU使用率に余裕があることを示した

 一方、テクニカルプレビュー版を配布しているWindows 10について、米Microsoftは1年間の無償アップグレードを提供することを明らかにしている。この点については、「開発中の段階の製品であり、一般向けの販促キャンペーンではまだ言及しない」(三上氏)と述べるにとどまった。また、Windows Vistaは無償アップグレードの対象にならないという点についても、特に変更はないという。

 WDLCに加盟するPCメーカー各社も、販促キャンペーンへの期待感を語った。NECパーソナルコンピュータの留目真伸氏は、「世界最軽量のフルサイズ2in1 PCであるLaVie Hybrid ZEROなら、新聞記事を読むのに便利。女性でも楽に持ち歩ける」と軽さをアピールした。

 東芝の長嶋忠浩氏は、dynabook T75について「薄型軽量でスマートフォンとの連携も充実している。起動時間やコピーを高速化するハイブリッドHDDを搭載し、高精細なフルHD画面で細かい文字も見やすい」と紹介した。

 富士通の高木達也氏は、「GHシリーズとして、本体部分はデスクトップと同じ高速なプロセッサを搭載しながら、表示部分をタブレットのように使えるPCを独自の無線技術で実現した。人感センサーにより近づくだけで起動する、人にやさしいPCでもある」と独自性を強調した。


WDLCに加盟するPCメーカー各社もキャンペーンに期待を寄せた。「パソコンポリス」の設定に合わせて警察官風の衣装を着用し、それぞれ「NECパーソナルコンピュータ署」「東芝署」「富士通署」の署長として、旧型PCの「撲滅」を訴える

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