GfKジャパンが2018年の家電・IT機器販売動向を発表、PCは前年比増加、スマホや携帯は減少
市場調査会社 ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfKジャパン）は2月14日、2018年の家電とIT市場の国内販売動向に関する調査結果を発表した。これは、日本全国の家電量販店、総合量販店、カメラ専門店、携帯電話専門店、ネット通販といった中からPOSデータなどを収集し、統計的な手法に基づき全国市場規模相当に拡大推計したもの。
PCはWindows 7の延長サポート終了が市場を底上げ
それによると「IT・オフィス市場」では、Windows 8、同8.1、同10搭載のスレート型情報端末を含むPCが前年比で11ポイント増の1270万台となった。2020年1月で延長サポートが終了するWindows 7のリプレース需要が追い風となってリセラー市場が前年比で21ポイント伸びる一方、買い換えサイクルの長期化でリテール市場は同7ポイント減という結果になった。
タブレット（画面サイズが5.6型以上のタッチスクリーンを備え、iOSやAndroidなどの軽量OSを搭載するスレート型情報端末）は前年並みの720万台で、Wi-Fiモデルが7ポイント増の28％、SIMフリーモデルは前年並みの3％、キャリア回線付きモデルが7ポイント減の69％だった。
プリンタと複合機は、スマホやタブレットの普及による印刷需要の低下が背景となって前年比減の460万台となった。カートリッジ式の販売が縮小傾向にある中で、印刷頻度の高いユーザーに適したインクタンク式の販売は拡大傾向にあるという。
スマートフォンとフィーチャーフォンは、2810万台と前年から減った。特にスマートフォン（ファブレットを含む）は、高価格帯製品やSIMロックフリーモデルの販売鈍化もあり、2540万台と縮小に転じた。画面サイズでは、5.6型以上のモデルが増加して数量構成比で33％を占めるまでになった。
なお、SIMロックフリースマートフォンの需要も一段落し、スマホに占める数量構成比は2017年から縮小して7％となった。
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