スマホで遊べるミニカー「CarBots」海外モバイルニュースピックアップ

» 2012年08月03日 21時53分 公開
[中野恵美子,ITmedia]

スマホで遊べるミニカー「CarBots」

 スマートフォンで遊べるミニカー「CarBots」が登場した。赤、青、オレンジ、緑の4色があり、iOS、Androidに対応する。

 「Drift 'n' Race」モード、「Battle」モード、「Maze」モード、「Personality」モードの4種類があり、Drift 'n' Raceモードではフルスピードのレースとドリフトが、Mazeモードでは迷路内のナビゲーションが楽しめる。Battleモードでは他のCarBotsユーザーとの対戦が可能だ。価格は29.99ドル。

Photo カラフルなミニカーでレースを楽しめる

ニューヨークで“アップルピッキング”が横行

 ニューヨーク市警本部長のRay Kelly氏がAspen Security Forumで語った情報によれば、ニューヨーク市で盗まれるもののほぼ40%がApple製品だという。

 実際、携帯端末の盗難は近年爆発的に増加している。2011年の1月から10月までだけで、携帯機器盗難の報告はおよそ2万6000件となっており、そのうち約81%が携帯電話だ。引ったくられるケースが多く、犯人がグループで行動しているため、捕まえるのは難しい。一人が引ったくり、見張り役の他のメンバーが犯人を追いかけようとする人たちの邪魔をするためだ。

 中でもApple製品が狙われる割合は非常に高く、警察には「アップル・ピッキング」という用語まで存在するそうだ。Apple製品は中古でもオークションサイトなどで高額で売買されているのが原因のようだ。

飲み込める医療用センサー、米国で認可される

 食品医薬品局が、Proteus Digital Healthによる医療用センサーを認可した。ヨーロッパでは2011年に認可されていたが、あらたに米国でも使用可能となった。

 センサーは砂粒ほどの大きさ。錠剤などの中に含めることができ、胃液により駆動する。飲み込むと消化されるが、心拍数などのデータが患者のケータイアプリに送信され、患者が認めた医療関係者のみがチェックできる。患者は医師の処方通りに薬を飲まないことが多く、そうした管理に役立てることが可能だという。

受話器を持ってビデオ通話できるiPhone/iPadスタンド

 invoxiaが、iPhoneやiPadでビデオ通話が行える「AudioOffice」の出荷を開始した。価格は299ドル。

Photo 受話器を持ってビデオ通話できるiPhone/iPadスタンド「invoxia」

 AudioOfficeは、有線の受話器が付いたドッキングステーション。受話器により背後の騒音を軽減し、より質の高い通話が行えるという。Skype、FaceTime、Google Talkに対応しており、ドックにiOSデバイスを接続するほか、Bluetoothを介してのペアリングもできる。USBによりMacやPCにも接続可能だ。

 付属のマイクとスピーカーを使えばハンズフリーでも利用でき、充電しながら端末内に保存された音楽も楽しめる。

軽さのアピールの仕方がユニーク――Zenbookのプロモビデオ

 M.I.C. GadgetがAsus Zenbookの新しいプロモーションビデオを紹介している。ラップトップをラケット代わりに、2人のプレイヤーが卓球をしているという内容だ。端末の軽さをアピールするアイデアが楽しい。

いじめとSNSの関連を研究――ウィスコンシン大

 ウィスコンシン大学の研究者たちが行った研究によれば、Twitterでは1日におよそ1万5000のイジメ関連のツイートが流れているという。週に10万以上の不快なメッセージが発生していることになる。

 この調査は、「蹴る」や「自殺」などイジメを示す単語やシンボルを集計するアルゴリズムを使用して、ツイートを解析した結果得られたもの。調査では、イジメの被害者、加害者、そして傍観者たちが、ソーシャルメディア上で非常に頻繁に、現実世界のイジメについて語っていることが分かった。

 また、こうしたソーシャルメディアの活用により、イジメ問題には被害者や加害者、現場での傍観者以外に、「レポーター」という新しい役割が登場していることも明らかになったという。イジメには関わっていないが、できごとを目撃し、報告する子どもたちだ。

 イジメの被害者はさまざまな理由から、そのことを大人に話すのをためらうケースが多く、また周囲の子供たちも告げ口屋と考えられたくない、あるいは話しても大人は何もしないだろうと考え、口をつぐむことが多い。ウィスコンシン大学の研究者達はFacebookなど、他のソーシャルメディアにも調査範囲を広げて、サイバーいじめも含めた研究を続ける予定だという。

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