長浜和也

OCEANWINGSのCEOを務めるEmmanuel SCHALIT氏が来日し、同社が開発した風力補助推進装置の技術的特徴と、日本市場における展開戦略について紹介した。

「ジャパンインターナショナルボートショー2025」から小型船舶に特化した舶用技術をレポートする。AIを用いた航行サポートシステムや電動化ソリューション、水素エンジンなどの他、“あの空母”に載っていた、船酔いを引き起こす「揺れ」を抑える減揺装置などが展示された。

「船」や「港湾施設」を主役として、それらに採用されているデジタル技術にも焦点を当てて展開する新連載「イマドキのフナデジ！」を始めます。第1回で取り上げるのは、海上保安庁の“最先端”船舶である大型測量船の最新モデル「平洋」と「光洋」だ。

国土交通省が『令和6年度「海の次世代モビリティ」の利活用に関する実証事業の成果報告会』を開催し、ASV、AUV、ROVといった海の次世代モビリティを活用した最先端の海洋技術の実証結果を紹介。今回の実証では、有害赤潮の早期発見、海洋インフラの点検、沿岸漁場の環境モニタリング、ドローンを活用したカモ食害対策などが実施された。

日本財団が無人運航船開発プロジェクト「MEGURI2040」の一環として製作した移動型陸上支援センターを報道陣に公開した。公開に伴う説明会では、実車展示とともに、日本財団による移動型陸上支援センターの目的やコンセプトの紹介、開発を担当した日本無線による仕様の説明などが行われた。

内航海運は日本の物流を支える重要な基盤だが、船員と船舶の高齢化が進んでおり、この状況を放置すれば物流不全は不可避だ。海上技術安全研究所（海技研）の第24回講演会では、内航海運が抱える問題の解決策として海技研が取り組んでいる研究に関する進展状況が紹介された。

現代の船舶が航行する際に必須とされる「AIS」情報を提供する日本の有力企業の一つに東洋信号通信社がある。1932年7月設立の同社は、なぜAIS情報を集めてWeb配信するようになったのだろうか。

現在、海事関連システム開発ベンダーとして着実に業績を伸ばしているグリッド。しかし最初は、船の世界を知らない中で配船システムを開発しており、そこではさまざまな苦労があった。同社の導入実績と経過を通して、海事関連業界におけるAI利活用を含めたICTシステム導入の状況と現場の反応の変化を見ていこう。

船舶をはじめとする海運業界で高速衛星通信サービス「Starlink」の導入が進んでいる。国内でStarlinkの船舶利用サービスを推進するKDDIに、海上移動運用に耐え得るハードウェアや、法改正によって利用できる海域の制約が変わった詳細などについて聞いた。

過酷な環境でも利用できるパナソニック コネクトの「TOUGHBOOK」シリーズに、新モデル「FZ-G2N」が登場した。豊富なオプション製品が用意されている実機を試してみた。

数値上の頑丈さは下がったけど、軽くて強いTOUGHBOOKが登場。実際にフィールドワークで検証していたら予想外の強い雨が降ってきて……？

日本郵船グループで技術開発を担うMTIでもGHG削減への取り組みにおける優先度は高い。国際海運におけるGHG排出削減の動向と、その動向が海運事業に及ぼすインパクト、そして、GHG削減を進める開発で重要となる「GHG排出量のシミュレーション」と「排出削減効果の推定技術」について紹介する。

国土交通省主催による海域におけるドローンの利活用に関するセミナーが行われた。国交省が沿岸や離島地域の課題解決に向けて進めているAUVやROVを用いた実証実験の報告とともに、日本の沿岸や港湾で、いわゆる“海のドローン”を運用するための現時点での問題点やその解決に向けた取り組みを紹介した。

「SEA JAPAN 2024」が開催された。1994年の第1回から30周年となる今回は、従来の大型商船や貨物船向けの舶用機器と技術展示に加えて、オフショアと港湾技術にフォーカスした「Offshore ＆ Port Tech」も初めて併設された。この記事では、これらの展示から、電子海図や自動操船関連機器、風力アシスト推進、そして、海洋調査に特化した新鋭船に関するものを取り上げる。

「ジャパンインターナショナルボートショー2024」が開催された。この記事では、パシフィコ横浜会場の展示から、電子海図や自動操船関連機器、そして、陸とは異なる海洋での利用を考慮したデバイスを取り上げる。

航空機事故や海難事案ではしばしば「事故原因調査を優先すべき」「責任処罰捜査を優先すべき」という議論がなされるケースが多い。ここで注意したいのは、事故原因調査と責任処罰捜査は必ずしも相反するものではなく、両方が適切に組み合わせられることが“国際標準の事故調査メソッド”において認められていることだ。それぞれが独立してなされることで、より包括的な事故対応が可能になるとされている。

日本郵船（NYK）グループのMTIは、「Monohakobi Techno Forum 2023」を開催した。このイベントは自動運航船をはじめとする研究開発成果を報告するもので毎年開催されている。

ヤマハ発動機はマリン事業の長期ビジョンやカーボンニュートラル対応に関する取り組みを紹介するマリン技術説明会を開催した。

京セラの「TORQUE G06」は、タフネススマートフォンとして現在も現役でありつづけるTORQUEシリーズの最新モデルだ。先代の「TORQUE 5G」からボディーが小型軽量となっただけでなく、カメラ機能も進化した。これら進化した点の詳細と、タフネスデバイスでは非常にまれな「耐海水」を掲げる理由を京セラに聞いた。

京セラの「TORQUE G06」は、9月28日に発売され11月から個人向けに出荷が始まったアウトドア志向のスマホだ。京セラは5月に個人向け携帯事業からの撤退を発表しているが、「TORQUE」シリーズは継続するとしている。今回は本製品を実際に海上で使ってみた。

舞台となった終戦後の日本での旧海軍の状況などについてまとめてみた。

提携先のSpaceXが「Starlink」用に打ち上げる低軌道人工衛星を活用して、KDDIが4G LTE携帯電話との“直接通信”サービスを2024年から提供する。まずSMSの送受信から開始されるのだが、遭難時（特に海上での遭難時）の緊急通報で使う際に考えられる課題について考察してみたい。

深海で撮影された「加賀」映像について解説する。

深海で撮影された「赤城」映像について解説する。

国土交通省港湾局は「コンテナターミナルにおける情報セキュリティ対策等検討委員会」第2回委員会を開催した。この委員会は、2023年7月4日に発生した名古屋港のコンテナターミナルにおけるシステム障害の原因を究明するとともに、再発防止に必要な情報セキュリティ対策について検討することを目的としている。

国土交通省は「Cyber Port（サイバーポート）」の活用に向けたWebセミナーを開催した。サイバーポートは、民間事業者間のコンテナ物流手続を電子化して作業の効率化を目指すプラットフォームだ。

日本財団は無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の第2ステージ事業に関する説明会を実施した。日本財団が中心となって2020年6月から2022年3月にかけて進めてきた無人運航船開発プロジェクト第1ステージの成果を受けて、2022年10月から第2ステージに着手している。

パナソニック コネクトの「TOUGHBOOK（タフブック）」といえば、過酷なものを含む“現場ワーク”において高いシェアを持つノートPC／タブレットのブランドだ。同社が「カタログでは語りきれない特徴を紹介したい」と勉強会を開催したので、いい機会なので理解を深めつつ、どうしても聞きたかったことを質問してみよう。

日本のクルーズ市場において外国客船は重要な位置を占めている。近年利用者が急増している「フライ＆クルーズ」は日本人が飛行機で海外に赴いて現地のクルーズを利用する形態だった。今回の記事で紹介する外国客船による日本発着クルーズはその逆で、客船が海外から日本にやってきて日本の周辺海域を航海する。

「フライ＆クルーズ」という飛行機と客船を組み合わせた海外旅行のスタイルが増加している。この記事では、22年12月に英国船会社のキュナードが所有する客船「クイーン・エリザベス」による豪州航海を通して「イマドキのフライ＆クルーズ」の実態を報告する。

2022年のiPhone新モデルといえば「衛星緊急通報」が注目を集めた……のだが、日本では利用できないこともあり「衛星通信」という側面に強く注目が集まった。しかし、衛星通信を使った緊急通報機能は、既に利用できるものがある。「海難における連絡手段」としてどうなのか、という点に焦点を当てて、メリットを考えてみようと思う。

商船三井といえば、日本郵船と並んで日本海運の双璧ともいえる歴史と業績を誇る企業だ。自律運航技術を紹介するこの一連の連載ではすでに日本郵船の取り組みを紹介しているが、商船三井も当然ながら独自に研究開発を進めている。

エバーブルーテクノロジーズは今も自律帆走技術の開発に取り組んでいる。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的まん延による停滞はあったものの、実証航海とプロトタイプのブラッシュアップを積み重ねて、自律帆走だけでなく機動力を重視した機走（内燃機関もしくはモーターで動作する推進器による航行）をメインとした自律運航小型船舶も手掛けるなど開発領域を広げている。

「ボードゲームビジネスの今」が詰め込まれている「ゲームマーケット2022秋」（10月29〜30日）が東京ビッグサイトで開催される。初めて足を運ぶ人はどのような点に注目すればいいのだろうか。事務局長に話を聞いた。

ボードゲーム市場が盛り上がりつつあるという。しかし、プレイしない人にとっては「ピン」とこないかもしれません。そんな人たちは、毎年開催されている「ゲームマーケット」に足を運んでみるといいでしょう。なぜなら……。

クルーズ客船「ダイヤモンド・プリンセス号」で起きた集団感染から、2年半が経過した。連日の報道によって全世界に大きな衝撃を与えたわけだが、豪華客船は“いま”どうなっているのだろうか。感染対策は徹底しているようで……。

ASUSの「TUF（タフ）」ブランドは、かつて丈夫さを重視したビジネス向けのブランドだった。現在は「TUF Gaming」として同社のゲーミングブランドの一翼を担っているが、その質実剛健さは現在も受け継がれている。17.3型ゲーミングノートPC「TUF Gaming F17 （2022）」を通して、その姿をチェックしていこう。

現金でのやりとりが当たり前だった同人系即売イベントにもキャッシュレス決済の波が来ている。しかし、個人がポピュラーな決済サービスを導入するにはいくつかの壁がある。

日本HPが2月24日に発売したゲーミングタワーPC「OMEN 45L」は、水冷用のラジエーターをボディーの“外”に出す斬新な設計で注目を集めた。ただ、斬新な見た目に気を取られがちだが、実際のスペックもモンスター級である。同時に発表された27型4Kディスプレイ「OMEN 27u」と組み合わせて実力をチェックしてみよう。

アナログゲームが話題になっていることをご存じでしょうか。「ん？　人生ゲームが盛り上がっているの？」と思われたかもしれませんが、本稿で紹介したいのは“いま話題になっている”ゲームのこと。どんなゲームが注目されているのかというと……。

デル・テクノロジーズが1月に発売したゲーミングノートPC「Alienware x17 R2」は、厚さ20.9mmのゲーミングノートPCとしては薄いボディーにCore i9-12900HKとGeForce RTX 3080 Ti Laptopを備える構成を選択できることが特徴だ。この記事では、これらのCPUとGPUを搭載する最上位モデル「スプレマシー」のカスタマイズモデルの実力をチェックしていく。

人気の高い超小型PCの中で、シリアルポートを標準で備えた異色の存在である「One-Netbook A1 Pro」をチェックした。

日本財団が進めている無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」と、その支援を受けて無人運航船システムの開発を進めているDFFAS Projectコンソーシアムは、2022年2月26日〜3月1日にかけて実施した無人運航船実証実験に関する記者発表会を開催し、実証実験の概要と成果について明らかにした。

京セラ製「G'zOne TYPE-XX」は、船の上でも有用で、コンパスや潮汐情報の表示など、アウトドアでの使用に耐えうる機能が多い。実際にヨットに乗り、使い勝手を評価してみた。

人気の高い超小型PCの中で、シリアルポートを標準で備えた異色の存在である「One-Netbook A1 Pro」をチェックした。

コロナ禍で2年ぶりの開催となってしまったコミックマーケット。数々の感染症対策として、新しい入場方法などが取り入れられている。実際にサークル出展した筆者がその模様をお伝えする。

日本HPが9月に発表したゲーミングノートPC「OMEN 17」は、第11世代Core H45プロセッサとGeForce RTX 30 Laptopを搭載する最新かつ高性能なモデルである。2022年3月までに発売される予定だが、上位モデルを先行してレビューする機会を得たので実力をチェックしてみよう。

日本気象協会とアイディアが2021年9月27日、「海事デジタルトランスフォーメーション」を推進するパートナーとして協業することを発表した。

海事企業など国内30社が参画する「Designing the Future of Full Autonomous Ship プロジェクト」の「フリートオペレーションセンター」が、2021年9月2日に竣工した。自律運航船の航行を主に遠隔監視と遠隔操船で支援する陸上拠点で、複数の自律運航船を遠隔監視できる「統合表示ブロック」と個別に遠隔操船できる「非常対応ブロック」で構成される。また、自律運航船に搭載する舶用機器とシステムの運用試験を陸上で実施できる想環境も用意した。

中国Unihertzが、小型でハードウェアキーボードを搭載したAndroidスマホ「Titan Pocket」を発売した。8月末にクラウドファンディングサイトの出資者向けに出荷し、10月にAmazonで一般販売を予定している。実際の使い心地はどうだろうか。