「仕事上のストレスや不安は上司よりもロボットに話したい」が68％ 企業のメンタルヘルス対策が課題に
オラクル・コーポレーションと、人事関連のリサーチおよびアドバイス業務を行うWorkplace Intelligenceは10月8日、11カ国1万2347人（うち日本は1000人）を対象に、職場でのメンタルヘルスについて経営層と従業員の行動を調査したと発表した。その結果、2020年は史上最もストレスが多い年となっていて、人々がロボットに支援を求める傾向が明らかになった。
新型コロナウイルスの影響により、78％が「これまでのどの年よりも2020年は職場でストレスと不安を感じた」と回答。国別では、インドが84％と最も高く、最も低かったのはドイツ（52％）だった。なお、日本は61％でドイツの次に低かった。
また、ストレスと不安の増加によって、85％が「職場でのメンタルヘルスの問題（ストレス、不安、極度の疲労）が家庭生活に影響している」と回答。こちらでもインドが93％と最も高かった。最も低かった日本でも、76％と8割近くの人々がストレスと不安の増加を感じていた。
そういった状況のなか、従業員は人よりもテクノロジーに支援を求めていることも判明した。「メンタルヘルスのサポートを人よりもロボットに頼りたい」という回答は82％に及び、インド（92%）、中国（89％）、韓国（87％）などIT先進国にその傾向は強く出た。日本は82％で、11カ国中6位。人々はテクノロジーにコラボレーション・ツール以上のものを求めていることが明らかとなった。
また、68％が「仕事上のストレスや不安を上司よりもロボットに話したい」と回答し、75％が「仕事でのメンタルヘルスの改善にAIが役立った」と回答している。
さらに、76％は「自分の会社が今以上に従業員のメンタルヘルスを守る必要がある」と回答。83％がメンタルヘルスのサポートのために、自身の会社がテクノロジーを利用することを望んでいた。
この調査結果に対し、オラクル・コーポレーションは「最初にできることは、組織がメンタルヘルスを重要課題に上げることです。これらの対話を人事レベルと経営レベルの両方で始めることができれば、改善を図ることができます」と組織の迅速な対応を求めた。
関連記事
ひろゆき流「職場に振り回されないメンタル術」 ムカつく上司、バカな同僚は“動物”だと思え！
鋼のメンタル王・ひろゆきが教える、いつでもどこでもマイペースを貫く、逆転の思考法！ 職場で「他人を攻撃する迷惑な人」と賢く距離を取り、スルーする方法について3回にわたってお届けする。第1回目は「他人に振り回されないメンタル術」のヒント。
「会社に愛着・信頼がある」7割がテレワークと出社を組み合わせた“ハイブリッドワーク”を実施 フル出勤よりも生産性が向上
パーソルプロセス＆テクノロジーは、一般社員210人、部下のいる管理職190人の合計400人を対象に「テレワークに関する意識・実態調査」を実施。その結果、テレワーク（オンライン）と出社（オフライン）を組み合わせた「ハイブリッドワーク」のほうが、効率性も上がり、コミュニケーション量に対する満足度も高いことが分かった。
テレワークへの不安に管理職と一般職で温度差 アデコの意識調査
緊急事態宣言下でのテレワーク中に不安を感じた点は、管理職が「部下の業務推進（業務実施状況）」（50.0％）「部下とのコミュニケーション」（49.3％）、だった一方で、一般職は「同僚との連携」（51.0％）、「自身の業務推進」（48.0％）、「会社の将来」（47.7％）だった。管理職と一般職の温度差が浮き彫りになっている。
転職理由の4割は「上司、経営者の仕事の仕方が気に入らない」 転職相談サービス調査
退職や転職を考える理由、または実際の退職、転職理由として最も多かったのは、「上司、経営者の仕事の仕方が気に入らなかった」だった。
管理職の悩みダントツ1位は「部下の育成」 “部下の成長を感じていない”管理職が5年前の3倍に
管理職の悩み1位は5年前と変わらず「部下の育成」という調査結果――。5年前より10ポイント増加し50.5%と半数を超えた。2位は「チーム・部門の運営」、3位は「時間の不足」と続く。部下との月間のコミュニケーション時間はどのくらい？
『嫌われる勇気』著者、アドラー心理学の第一人者が語る組織論「部下を思い通りに動かそうとするのは間違い」
国内累計208万部、世界累計485万部の大ヒットを記録している『嫌われる勇気』。続編の『幸せになる勇気』との合計部数は世界で600万部を突破し、21世紀を代表するベストセラーになっている。この二部作を、仕事の悩みを解決するために読みたいと考える人は、少なくないだろう。後編では、経営者や管理職向けにアドラーの思想を正しく読み解いてもらい、部下をマネジメントする上でのヒントを提示してもらった。
「最近の若い奴は」と言う管理職は仕事をしていない――『ジャンプ』伝説の編集長が考える組織論
『ドラゴンボール』の作者・鳥山明を発掘したのは『週刊少年ジャンプ』の元編集長である鳥嶋和彦さんだ。漫画界で“伝説の編集者”と呼ばれる鳥嶋さん。今回は白泉社の社長としていかなる人材育成をしてきたのかを聞き、鳥嶋さんの組織論に迫った。
freee佐々木大輔CEOが語る「中小企業にテレワークが浸透しない」納得理由
自社のリモートワーク率99％を達成し、社外に向けてはリモートワークの課題を取り除くムーブメントを立ち上げるなど、効率的な働き方を追求するfreeeの佐々木大輔CEO（最高経営責任者）に、日本企業に根付いた課題と解決への糸口、アフターコロナの働き方を聞いた。
「無期雇用はお勧めできません」――ある派遣社員が法改正に翻弄された現実
ある30代の派遣社員女性に突き付けられた現実――。派遣社員を守るために設けられたはずの「改正派遣法」が、当事者を望まない方向に追い込んでいた実態が浮かび上がる。
「これさぁ、悪いんだけど、捨ててくれる？」――『ジャンプ』伝説の編集長が、数億円を費やした『ドラゴンボールのゲーム事業』を容赦なく“ボツ”にした真相
鳥山明氏の『DRAGON BALL（ドラゴンボール）』の担当編集者だったマシリトこと鳥嶋和彦氏はかつて、同作のビデオゲームを開発していたバンダイに対して、数億円の予算を投じたゲーム開発をいったん中止させた。それはいったいなぜなのか。そしてそのとき、ゲーム会社と原作元の間にはどのような考え方の違いがあったのか。“ボツ”にした経緯と真相をお届けする。
freee佐々木大輔CEOがリモートワーク時代に1on1を重要視する真の理由――マネジャーが部下と信頼関係を築く要点
freeeは3月2日から「全従業員出社禁止」を実施している。各社のテレワーク実施率がなかなか高まらない中で、3月・4月の在宅勤務率99％を達成した同社は、どのような指針で働き方改革を進めたのか。佐々木大輔CEO（最高経営責任者）に聞いた。
ひろゆきが斬る「ここがマズいよ働き方改革！」――「年収2000万円以下の会社員」が目指すべきこと
平成のネット史の最重要人物「ひろゆき」への独占インタビュー。ひろゆきの仕事観・仕事哲学を3回に分けて余すことなくお届けする。中編のテーマは「働き方」――。
フリーアドレスはもう古い 働き方を根本から変える「ABW」の破壊力
欧米の企業が相次いで「アクティビティー・ベースド・ワーキング（ABW : Activity Based Working）」という勤務形態を導入している。簡単にいうと、仕事の内容に合わせて働く場所を選ぶ働き方だ。ABWの創始者であるオランダのコンサルティング会社のマネジャーに、日本企業が働き方を変えて生産性を高めるためのヒントを聞いた。
「GoTo東京除外」でハシゴ外されたJAL、ANA 大手の破綻相次ぐ航空業界の悲鳴
世界で経営が行き詰まる航空会社が相次いでいる。欧州の「ルフトハンザ」や、「エールフランスKLM」はすでに政府が資本注入することで合意。「GoTo東京除外」でハシゴを外されたJAL、ANAは？
「コロナ倒産」の連鎖が始まる――「雇い止め多発」の中小、2159万人の非正規を守れ
人件費負担の大きい飲食店などの経営規模の小さい会社の多くは、パートやアルバイトなど非正規雇用に頼っているケースが多い。こうした店舗で売り上げが「消滅」した場合、泣く泣くパートやアルバイトを雇い止めにするほかない。正規雇用でなければ、仕事がなくなれば時給制のパート、アルバイトは収入を失う。
「あつ森」で“天国”の任天堂、PS4買い控えで“地獄”のソニー 決算数値からひも解く
コロナ禍だからこそ好調なゲーム業界――。「あつ森」で“天国”の任天堂、PS4買い控えで“地獄”のソニーを決算数値からひも解く。
コロナ直撃で「稼働率83.5％減」の衝撃 ホテル業界の経営者に求められる対策とは？
新型コロナの影響によって深刻なダメージを負ったホテル業界。PwCコンサルティングは、影響をまとめたレポート「COVID19:ホテル業界への影響」を6月にまとめた。今後の業界見通しと、経営者に求められる施策とは？
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング
アイティメディアからのお知らせ
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。