東京商工リサーチは上場主要14社を対象にした「大手居酒屋チェーン」店舗数調査を実施した。その結果、2021年末の運営店舗数は、コロナ前(19年12月)に比べて1356店(18.8%)減ったことが分かった。
新型コロナウイルス感染拡大による生活様式の変化に伴い、居酒屋チェーンの店舗撤退が進んでいる。14社の運営店舗数は19年12月時点で7200店あったが、21年末には5844店と1356店(18.8%)減少している。
閉店数が多かったのは20年6月末の522店舗。その後は四半期あたり150店超ペース、21年6月末以降は100店前後のペースで減少している。
緊急事態宣言が全面解除された21年10月以降、酒類提供が段階的に緩和され、主要14社の大半で前年同月を上回る来店客数、売り上げを確保したものの、21年12月末の店舗数は一部企業を除き減少した。
21年9月末より増加したのは、コロワイド傘下のレインズインターナショナル(1652店→1656店)、ワタミ(国内外食店446店→451店)、串カツ田中ホールディングス(296店→309店)の3社のみ。ワタミは居酒屋業態の店舗を撤退し、焼肉店とから揚げ店の出店を強化。串カツ田中HDは、家族連れやテークアウトニーズを取り込もうと住宅街へ積極出店している。
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