ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「知恵蔵」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「知恵蔵」に関する情報が集まったページです。

関連キーワード

信頼性でWikipedia対抗 朝日新聞、講談社、小学館など無料辞書サイト
朝日新聞社、講談社、小学館などが辞書コンテンツを持ち寄り、無料の辞書サイト「kotobank」をオープンする。信頼性の高い無料辞書サイトとしてWikipediaに対抗する。(2009/4/22)

現代用語検索サイト「みんなの知恵蔵」公開
「知恵蔵」に掲載された現代用語など1万6000語を検索できる辞典サイト「みんなの知恵蔵」オープンした。(2008/6/12)

朝日・時事・日刊工が記事DBに参入 「信頼性ある情報を有料で」
朝日新聞と時事通信、日刊工業新聞の3社が、有料の記事データベースサービスを始める。「日経テレコンは高くて手が出ない」という中小企業など向け。(2008/2/6)

「一太郎」などジャスト製品の修正パッチが公開
「一太郎」シリーズなど複数のジャストシステム製品の脆弱性を修正するセキュリティアップデートが公開された。(2007/12/17)

オルタナブログ通信:
アマゾンは書籍を変えるか――Amazon Kindleの挑戦にブロガーは?
ネットが重要なインフラとなって久しい。しかし、いざという時の通信手段としてはどうだろうか? そして、本はネットやデジタル形態に取って代わるのか。それらの頂点にはGoogleの存在が?――オルタナティブ・ブロガーは、ITの時事ネタを追いながら、今後の行方を探っていく。(2007/11/30)

「イミダス」「知恵蔵」休刊 ネットに移行
イミダスと知恵蔵が休刊する。ネットで手軽に用語検索できるようになった影響などから発行部数が減少していた。PC・携帯サイトの運営は続ける。(2007/8/31)

ジャスト、専門辞書選択によるカスタマイズが可能な一太郎/ATOKの辞書セット
ジャストシステムは、専門用語変換辞書/辞典をカスタマイズ選択できる「一太郎2006[辞書活用セット]」「ATOK 2006 for Windows [辞書活用セット]」を発売する。(2006/5/9)

ジャスト、ATOK2006用専門用語変換辞書・連携電子辞典を発売
ジャストシステムは、「ATOK2006」用の専門用語変換辞書15製品、および連想変換辞書/連携電子辞典など4製品の計19製品を発表した。(2005/11/29)

ジャスト、2006年度版「一太郎/ATOK/花子」を発表
ジャストシステムは、一太郎/ATOK/花子シリーズの最新版、「一太郎2006」「ATOK 2006」「花子2006」を発表、2006年2月10日より発売する。今回のバージョンでは、文書作成そのものに加えて「第3者に伝えるために役立つ機能」がとくに強化された。(2005/10/31)

ジャスト、専門用語辞書を選べる「ATOK 2005 Professional」発表
ジャストシステムは、ユーザーの環境に合わせた専門辞書を選択追加できる「ATOK 2005 Professional」を発表した。(2005/7/28)

シャープ、2冊の現代用語辞典を収録した電子辞書
シャープは、「現代用語の基礎知識」「知恵蔵」という2冊の現代用語辞典など、日常生活に役立つコンテンツを多数収録した電子辞書「PW-A3500」を発売する。(2005/6/29)

カシオ、エクスワード用追加コンテンツ14種を発売
カシオ計算機は同社電子辞書用の追加コンテンツとして、音声会話集など14タイトルを発表、5月中旬より発売する。既に発売されているタイトルとあわせると42種類のコンテンツがラインナップされることになる。(2005/4/21)

ジャスト、ATOK 2005対応の専門用語変換辞書など16製品を発表
ジャストは、ATOK 2005に対応する専門用語変換辞書、類語変換辞典、連携電子辞典の3カテゴリ、計16製品を発表した。(2005/1/12)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。