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「循環型社会」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「循環型社会」に関する情報が集まったページです。

汚染土壌・地下水浄化技術:
下水汚泥焼却灰から肥料用リンを抽出する新技術、残渣は建設資材原料に活用可能
国土交通省の資料によれば、下水道普及率の増加に伴い、発生汚泥量は近年増加傾向にある。2003年度の産業廃棄物の発生量に占める下水汚泥の割合は18%になったという。こういった状況の中、西松建設は新潟大学とともに、高い採算性で下水汚泥焼却灰から肥料用リンを抽出する技術を開発した。(2020/2/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
水素に未来はあるのか?
「内燃機関が完全に滅んで、100%全てのクルマがEVになる」という世界は、未来永劫来ないだろう。そのエネルギーミックスの中にまさに水素もあるわけだが、FCVにはいろいろと欠点がある。しかし脱化石燃料を目標として、ポスト内燃機関を考え、その候補のひとつがFCVであるとするならば、化石燃料の使用を減らすために「化石燃料由来の水素」に代替することには意味がない。だから水素の製造方法は変わらなくてはならない。また、700気圧という取り扱いが危険な貯蔵方法も変化が必要だ。(2020/2/3)

2019年BUILT年間記事ランキング:
全国で進む再開発に注目が、フルハーネスなど法令動向にも高い関心が集まる
2019年を振り返りますと、同年8月に発生した大雨や同年10月19日に発生した台風19号などの大規模災害が思い出されます。建設業界の方々にとっては、耐震、耐風を踏まえた設計や施工、BCPを考慮した施設管理にについて考えさせられた1年になったのではないでしょうか。そんな中、BUILTで2019年に公開された記事の中から、1年間の閲覧ランキングトップ10を紹介します。(2019/12/30)

CLT:
晴海に隈研吾氏が監修した「CLTパビリオン」が誕生、1年後には産地の真庭市へ移築
東京都中央区晴海に国産材活用のシンボルとなるパビリオンが誕生した。CLTを680立方メートル使用した木の現しが特徴的な建物は、隈研吾建築都市設計事務所がデザイン監修したもので、これまでCLTの一般的な用途だった壁や床ではなく、梁として使用されている。解体後に移設・再築が可能な構造で設計されており、1年間の運用後には、木材が生産された岡山県真庭市で建築物として第2の人生を送るという。(2019/12/6)

令和元年度土木研究所講演会:
アスファルト再生骨材は繰り返しのリサイクルで状態が悪化、土木研究所
土木研究所は、2016〜2021年の主要テーマの1つとして、「循環型社会に向けた舗装リサイクル技術に関する研究」を掲げている。このテーマに則し、再生骨材を含む再生アスファルト混合物の適用条件や再生アスファルト混合物の品質を評価する簡便な試験方法などを調査。また、研究の一環として、アスファルト・コンクリート再生骨材の繰り返し再生による変状についても検証を進めている。(2019/11/18)

プロジェクト:
農業テーマパーク「ワタミオーガニックランド」、2021年陸前高田に開業
日本初というオーガニックテーマパーク「ワタミオーガニックランド」が陸前高田市にオープンする。ワタミと陸前高田市が連携する同施設は、面積約23haの敷地内に農場・牧場・レストランなどのほか宿泊施設や発電施設も設ける予定で、年間来場者数約35万人を見込む。(2019/11/15)

材料技術:
繊維アパレル業界に、植物由来多孔質炭素材料のライセンスを開始
ソニーは、繊維・アパレル業界に対し、植物由来多孔質炭素材料「Triporous」のライセンスを開始した。「Triporous FIBER」の商標名で展開される繊維アパレル製品は、優れた消臭力が長時間持続し、洗濯することで機能が回復する。(2019/11/11)

10月20日はリサイクルの日。リデュース・リユース・リサイクルで地球環境を守ろう!
10(ひと回り)、20(ふた回り)の語呂合わせから制定された記念日です。(2019/10/19)

メルペイ、後払いすると「70%ポイント還元」 吉野家、マクドナルド、大手コンビニで開始
メルペイが、「メルペイあと払い」を一部加盟店で利用した顧客に対し、購入額の70%相当のポイントを還元するキャンペーンを開始。期間は8月1〜11日で、還元額の上限は1500ポイント。18歳未満は対象外。(2019/8/1)

ソーラーシェアリング入門(16):
FIT制度の先にある「地域循環共生圏」とソーラーシェアリングの関係性
太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回は今後の国内におけるソーラーシェアリングの普及に関係しそうな、政府が掲げる「地域循環共生圏」について解説します。(2019/6/28)

製品動向:
エプソンが“丸の内”に提案型ショールーム、大判プリンタなど全製品を集結
エプソンのショールーム「エプソンスクエア」が新宿から丸の内へ移転し、2019年5月30日にオープンした。インクジェットプリンタ、プロジェクター、時計、PC、ロボティクスなどコンシュマー/ビジネス問わずにエプソン製品を集結させ、グループをけん引するオープンイノベーションの拠点となることを目指す。(2019/5/31)

マンホールをIoT計測しAIで異常検知など、下水道新技術9件を国交省が研究対象に採択
国土交通省は、2019年度のB-DASHプロジェクトと下水道応用技術研究の対象として計9件の新技術を採択した。B-DASHプロジェクトとは、新技術の研究開発および実用化を加速することで、下水道事業における低炭素/循環型社会の構築やライフサイクルコスト縮減、浸水の対策、老朽化対策などを実現し、企業による水ビジネスの海外展開を支援することを目的に、2011年度よりスタートした下水道革新的技術実証事業を指す。(2019/5/17)

今日のリサーチ:
メルカリ調査、若者のワンショット消費(例:洋服を買ったら着て写真撮ってインスタに投稿してすぐ売る)が拡大
メルカリは「2019年度フリマアプリ利用者と非利用者の消費行動に関する意識調査」の結果を発表しました。(2019/4/26)

元日銀マン・鈴木卓実の「ガンダム経済学」:
フル・フロンタルが夢見た「サイド共栄圏」の実現可能性
赤い彗星・シャアの再来と呼ばれるフル・フロンタル。月やコロニーでブロック経済を形成する「サイド共栄圏」を目指した。意外なその実現可能性と、末路は?(2019/4/25)

スマートエネルギーWeek2019:
迫る太陽光パネルの廃棄問題、各社が再利用ソリューションを続々と披露
太陽光発電設備のリユース、リサイクルへの関心が高まっている。世界最大級の再生可能エネルギー展示会「スマートエネルギーWeek2019」でも、今年新たに「資源リサイクルEXPO」が開催され、注目を集めた。(2019/4/5)

自然エネルギー:
東急電鉄の「世田谷線」、運行電力を100%再生可能エネルギーに
東急急行電鉄が「世田谷線」の運行に必要な電力を100%再生可能エネルギー由来に切り替えた。環境経営への注目が高まる中、再生可能エネルギーを活用して沿線価値の向上につなげる狙いだ。(2019/3/26)

ドコモ、走った跡が広告になる自転車「STAMP BIKE」を開発 何これ? どんな仕組み?
ヌリヌリヌリヌリと水で描く特殊スタンプタイヤを装着。(2019/3/19)

電力供給サービス:
ごみ焼却でエネルギー地産地消、余剰電力を長野市の学校に供給
日立造船は長野市と市内の小中学校と高校にごみ焼却時に生まれる余剰電力を供給する契約を結んだ。市内のごみを焼却する際のエネルギーを活用し、電力の地産地消を目指すという。(2019/3/4)

CLT建築:
CLTで“循環型社会”を実現!隈研吾×三菱地所×真庭市の「CLT 晴海プロジェクト」始動
三菱地所と隈研吾建築都市設計事務所、岡山県真庭市の3者は2019年2月14日、東京・晴海地区で、CLT(Cross Laminated Timber/直交集成板)を用いて、国産材の利用促進と地方創生を目的とした「CLT 晴海プロジェクト」を始動させた。プロジェクトでは、真庭市で伐採されたスギ・ヒノキをCLTに用い、東京五輪開催に合わせたイベント施設を晴海に建設する。2020大会終了後には、生産地・真庭市の国立公園へと施設を移築し、地域のランドマークとして再生させる。(2019/2/15)

自然エネルギー:
「パイナップル発電」で電力コストとCO2削減、伊藤忠がフィリピンで
伊藤忠商事がフィリピンの食品子会社を通じて「パイナップル発電」に取り組む。商品の製造過程で生じるパイナップル残渣からバイオガスを生成して発電を行う。電力コストの削減とCO2排出量の削減につなげる狙いだ。(2018/12/27)

自然エネルギー:
「RE100」加盟の丸井グループ、再エネ調達に「グリーンボンド」発行
丸井グループが、事業で活用する電力として再生可能エネルギーを調達する手段として環境債の「グリーンボンド」を発行。再生可能エネルギーによる電力調達を目的としたグリーンボンドの発行は国内初という。(2018/10/11)

電話などの手間省く:
福岡市、粗大ごみ収集を「LINE」で受付 公式アカウントにトークで申請
福岡市は2018年9月19日〜19年2月28日にかけて、「LINE」を活用して粗大ごみ収集を簡単に申し込めるサービスの実証実験を実施する。福岡市民であれば同実験に誰でも参加可能。(2018/9/20)

電気自動車:
EVの蓄電池からレアメタル回収、三菱マテリアルが技術開発
三菱マテリアルは、今後需要拡大が見込まれる電気自動車(EV)の蓄電池から、コバルトやニッケルなどのレアメタルを回収する技術の開発に着手する。(2018/8/28)

自然エネルギー:
木質ペレット製造向けのコージェネ設備、協和エクシオが福島県で
協和エクシオは福島県いわき市遠野町で、木質ペレット製造向けの熱電併給設備が完成したと発表。遠野興産から受注したもので、木質ペレット製造に必要な熱と電力を供給する。(2018/7/27)

自然エネルギー:
丸井グループが「RE100」加盟、2030年までに再エネ100%を目指す
丸井グループが再生可能エネルギーに関する国際的イニシアティブ「RE100」への加盟を発表。事業活動で消費する電力について、2025年までに75%以上、2030年までに100%を再エネから調達することを目標に掲げる。(2018/7/19)

太陽光で南極点を目指すプロジェクト、帝人が支援
太陽光発電の電力で駆動するソーラーカーで、南極点を目指すプロジェク「Clean 2 Antarctica」を帝人が支援。ソーラーカーの軽量化や高強度化につながる材料の提供などを行った。(2018/6/18)

自然エネルギー:
アサヒグループが環境目標、2050年に温室効果ガス排出“ゼロ”を掲げる
飲料大手のアサヒグループホールディングスが新しい環境目標を策定。国内グループ企業を対象に、2050年までに温室効果ガス排出ゼロを目指す方針だ。(2018/5/8)

自然エネルギー:
使用済み食油をバイオ燃料に、セブン-イレブンの店舗配送に活用
愛媛県内のセブン-イレブン店舗へ配送を行う車両に、バイオ燃料を活用する取り組みがスタート。愛媛県内で回収した使用済みの食用油などから製造したバイオ燃料だ。(2018/4/4)

自然エネルギー:
洋上風力のコストを削減する基礎工法、設置可能エリア拡大にも期待
日立造船らが日本での洋上風力発電の基礎施工に、欧州で採用されている工法の適用を開始。日本の沿岸地域における発電所の設置可能範囲の拡大や、EPCのコストを削減できるメリットが期待できるという。(2018/3/13)

蓄電・発電:
EVの使用済みバッテリーで再エネ導入を支援、中電とトヨタが実証
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。(2018/2/5)

自然エネルギー:
バイオガス発電で食品リサイクル、廃棄物が1500世帯分の電力に
愛知県小牧市で市内の食品廃棄物を活用したバイオガス発電事業が進行中だ。地域の廃棄物を再生可能エネルギーとして有効活用するとともに、地域活性化への貢献も目指す。(2018/1/17)

PR:日本を活性化するエネルギーの地産地消、太陽光発電が地方創生の“切り札”に
「太陽光発電は地方創生の“起爆剤”になる」。こう語るのは太陽光モジュールメーカーのインリー・グリーンエナジージャパンの山本社長だ。他社とは一線を画す取り組みで太陽光発電の普及、さらには“エネルギーの地産地消”による地方創生の実現に取り組む同社。その戦略とビジョンを聞いた。(2017/8/30)

自然エネルギー:
大田区のリサイクル場が発電所に、食品廃棄物でバイオガス発電
三井造船環境エンジニアリングが食品リサイクル事業のアルフォから受注した、東京都大田区の食品廃棄物の飼料化・バイオガス発電複合プラントが完成した。食品廃棄物のリサイクル過程で発生する分離液をメタン発酵させ、1日当たり5400kWh(キロワット時)のバイオガス発電を行う。(2017/8/1)

蓄電・発電機器:
リチウムイオン電池を再資源化、住友金属が「国内初」の実用化へ
蓄電池や電気自動車の普及とともに、需要が拡大しているリチウムイオン電池。住友金属鉱山は使用済みのリチウムイオン二次電池から銅やニッケルを回収し、再資源化することに成功した。日本初の成果だという。(2017/7/19)

自然エネルギー:
食品廃棄物でバイオマス発電、静岡県がモデルケースを公表へ
静岡県は食品廃棄物から取り出したメタンガスで発電する小型プラントを開発し、実用化に向けた実証実験に着手する。複数の食品工場で事例を蓄積し、試験結果を業種ごとのモデルケースとして公表する。県内の食品加工業や小売業におけるバイオマス資源の利活用を促進し、エネルギーの地産地消を後押ししたい考えだ。(2017/6/26)

エネルギー管理:
太陽光の電力を自営線で供給、相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で自営線を利用した再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタートする。IHI、相馬市、パシフィックパワーが特定送配電事業と小売電気事業を行う新会社を共同設立した。市内の太陽光発電所で発電した電力を新会社が購入し、自営線で相馬市が所有する下水処理場に供給する。(2017/6/13)

自然エネルギー:
海水と下水で「世界初」のCO2フリー水素製造、しょうゆ生産の技術を応用
山口大学などの共同研究体が、海水からの食塩製造や醤油の脱塩などに利用される「電気透析」という技術を応用したCO2フリー水素製造システムの開発を進めている。このほど国交省のB-DASHプロジェクトに採択され、実用化調査に着手する。海水と下水だけで水素を生み出すことが可能で、実用化できれば「世界初」の技術になるという。(2017/5/11)

省エネ機器:
下水汚泥の廃熱から電力を、B-DASH採択で技術の普及へ
JFEエンジニアリングなどは、国土交通相の「平成29年度下水道革新的技術実証事業(B-DASHプロジェクト)」に、3者で提案した発電型汚泥焼却技術が採択されたと発表した。(2017/5/2)

自然エネルギー:
リコー、RE100に日本企業で初参加 「2050年までに100%再エネを目指す」
リコーは2017年4月に開始した第19次中期経営計画にあたり、注力する5つの重要社会課題を設定した。そのうちの1つ「脱炭素社会の実現」では、持続可能な開発目標(SDGs)と2016年11月に発行したパリ協定を踏まえて、2050年に自社排出の温室効果ガス排出ゼロを目指す。(2017/4/24)

省エネ機器:
火力発電タービンから断熱窓まで高性能に、省エネ技術開発テーマを採択
NEDOではさまざまな省エネに貢献する新技術の開発を支援する「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」を実施している。このほど28年度の採択結果が発表され9件のテーマが選ばれた。自動車分野から火力発電、エレクトロニクスまで、さまざまな分野の新しい省エネ技術の開発を推進する。(2016/10/26)

自然エネルギー:
4年連続ゼロ・エミッション達成、星野リゾートが環境大臣賞
星野リゾートは1999年からホテル運営におけるゼロ・エミッション達成に向けた取り組みを進めている。このほど同社の軽井沢事業所におけるホテル業界初のゼロ・エミッション達成と、その4年以上の継続が評価され、環境省から「平成28年度循環型社会推進功労者環境大臣表彰」を受賞した。(2016/10/25)

自然エネルギー:
高速道路サービスエリアでバイオマス発電、トイレや駐車場の電力を供給
NEXCO東日本は新たにサービスエリアにバイオマス発電プラントを建設し、サービスエリアへ電力を供給する。まず、東北自動車道那須高原サービスエリアへ設置する。(2016/8/9)

省エネ機器:
バイオマス燃料になる下水汚泥、乾燥工程をヒートポンプで3割省エネに
全国で下水処理場で発生する汚泥を肥料や燃料に活用する取り組みが進んでいる。一方で脱水した汚泥を肥料や燃料にするためには、乾燥工程が必要であり、その際に多くのエネルギーを消費する。大川原製作所、関西電力、神奈川県秦野市の3者はヒートポンプ技術でこうした乾燥工程の省エネ・低コスト化を図る実証を開始した。一次エネルギー消費量を約32%、維持管理費を約47%削減する目標だ。(2016/7/21)

太陽光:
復興を支える8.3MWのメガソーラー、福島県矢吹町で営業運転開始
三菱マテリアルと三菱UFJリースの子会社であるエルエムサンパワーは、福島県矢吹町に矢吹太陽光発電所を新設し、このほど営業運転を開始した。(2016/6/22)

自然エネルギー:
北海道初のFIT活用下水汚泥バイオガス発電事業が始動、民設民営の下水処理場で
産業機器メーカーの月島機械は北海道室蘭市と締結した「蘭東下水処理場消化ガス発電事業」の調印に基づく発電設備を建設し、このほど発電を開始した。(2016/6/6)

法制度・規制:
太陽電池廃棄物のリサイクル、ガイドラインが公開へ
環境省は、固定価格買取制度などの後押しもあり設置が増え続ける太陽電池に対し、リサイクルに向けたガイドラインの第1版を策定した。今後増加が見込まれる太陽電池関連廃棄物の処理を円滑に行えるようにする狙いだ。(2016/4/7)

リサイクルの「エンタメ化」がデロリアンを走らせた
2015年10月、映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』で活躍したデロリアンが復活――。映画ファンのみならず、多くの人はこのニュースに驚いたのでは。ハリウッドとどんな交渉があったのか? 日本環境設計の岩元社長に話を聞いた。(2016/3/17)

スマートエネルギーWeek 2016:
林業の新たな光となるか、初開催の国際バイオマス発電展
再生可能エネルギーとして注目を集めるバイオマス発電。2016年3月2日から4日まで東京ビッグサイトで開催された「第1回 国際バイオマス発電展」には今後の市場拡大が期待されるバイオマスに関連した製品・技術・サービスが展示された。(2016/3/10)

蓄電・発電機器:
食品・農業廃棄物が200世帯分の電力に、排気ガスは地域農業に活用
エネルギー関連事業を展開する鈴与商事(静岡市清水区)が約9億円を投じて建設を進めていたバイオガス発電システム「鈴与菊川バイオガスプラント」(静岡県菊川市)がこのほど完成した。2016年4月から本格的に稼働を開始する。(2016/2/16)

太陽光:
太陽電池を作ると同時に自ら使う、年間5700MWhを節電するパネル工場
京セラは太陽電池セルを生産する「滋賀野洲工場」において、工場屋根スペースへの太陽光発電システムの設置や、製造設備の省エネ化、未利用エネルギーの活用といった省エネ活動に取り組んでいる。これにより年間5659MWhの使用電力量と約4388トンのCO2を削減しているという。(2015/12/10)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。