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「動画配信」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

質問!動画サービス→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で動画サービス関連の質問をチェック
ニコ生、Ustreamの厳選動画番組表/ITmedia ライブガイド

関連キーワード

「自分は何を大切に生きているのか」 ロンブー淳、“遺書”の概念を変える動画サービス「ITAKOTO」立ち上げ
亮さんによる体験動画も公開。(2020/8/6)

今日のリサーチ:
自粛期間中に利用増 1位「Amazonプライムビデオ」、2位「クックパッド」――サイバーエージェント調査
サイバーエージェント次世代生活研究所が全国3094人を対象に「withコロナにおける日本人の消費意識とメディア行動の変化」を調査。「オンラインショッピング」「動画配信サービス」「料理系アプリ」の需要が増加しています。(2020/7/30)

横浜市が成人式を一転開催へ オンライン化を中止
横浜市は、2021年の成人式を動画配信のオンラインのみで行うとしていた方針について、新成人や保護者からの要望を受けm一転して会場で実施すると発表した。感染対策を徹底した上で現地開催する。(2020/7/16)

京アニ、コロナに鑑み現地追悼行わないよう呼びかけ 7月18日に追悼動画を配信
事件のあった7月18日の前後を問わず、現地を訪れないよう要請。(2020/7/3)

携帯電話大手とプロ野球の協業相次ぐ 無観客の遠隔観戦、収束後も見据え
新型コロナウイルスの感染拡大で約3カ月遅れで開幕を迎えたプロ野球で、携帯電話大手との提携が相次いでいる。無観客試合の映像配信やキャッシュレス決済の導入、5G通信技術による新しい観戦スタイルの開発など、技術の活用が加速しそうだ。(2020/6/23)

Twitch上でAmazon Prime Videoの映画やドラマを同時視聴 日本でも提供
 米Amazon傘下のゲーム実況サービス「Twitch」が、配信者が「Amazon Prime Video」の映画やドラマをフォロワーと同時に視聴できる機能「Watch Parties」を日本でも提供した。米国以外のユーザーはコンテンツを視聴する機能のみ使用できるが、今後数カ月以内に映像の配信も可能になるという。(2020/6/17)

リファレンスアーキテクチャ:
動画配信を低コストに、Xilinxのビデオアプライアンス
Xilinxは2020年6月16日(米国時間)、同社の「リアルタイム(RT)サーバーリファレンスアーキテクチャ」として、ビデオのトランスコーディングに特化したアプライアンス(以下、ビデオアプライアンス)を発表した。同社として初のアプライアンス製品となる。(2020/6/17)

サイバーエージェントと「EXILE」のLDH、動画事業で合弁 コンサート映像など配信
サイバーエージェントが、音楽ユニット「EXILE」などが所属する芸能事務所LDH JAPANと合弁会社「CyberLDH」を設立した。新会社はLDH JAPAN所属アーティストのコンサート映像や、メンバーが生出演するWeb番組を配信する動画サービス「CL」を運営する。会長はLDH JAPANの森雅貴CEO、社長はサイバーエージェントの藤田晋社長が務める。(2020/6/15)

KDDIが青少年向け「スマホ・ケータイ安全教室」の動画や教材をWebで公開
KDDIが、YouTubeにおいて「KDDIスマホ・ケータイ安全教室(青少年向け講座)」の模擬講座の動画を配信し始めた。合わせてPDF形式の教材の配信も開始した。(2020/6/8)

Disney+(ディズニープラス)、6月11日に日本上陸 ドコモが国内独占で提供
ウォルト・ディズニー・ジャパン(東京都港区)は、ディズニーの公式動画配信サービス「Disney+(ディズニープラス)」を6月11日から日本でも提供を開始する。費用は月額700円(税別)で、国内ではNTTドコモが独占的に協業する。(2020/6/1)

WarnerMediaの定額動画サービス「HBO Max」スタート Apple TVやPS4にも対応
NetflixやDisney+と競合するWarnerMediaの定額動画サービス「HBO Max」が米国でスタートした。月額14.99ドルと競合より高いが、AT&Tの顧客であればかなりお得なプランを利用できる。(2020/5/28)

月額700円(税別):
定額動画配信「Disney+」が6月11日に日本上陸 「Disney DELUXE」ユーザーは追加料金なしで利用可
米Disneyが欧米とインドで提供している定額動画配信サービスが、日本でも利用可能となる。日本ではNTTドコモとの協業で提供され、「Disney DELUXE」を契約しているユーザーは追加料金なしでこのサービスを利用できる。【追記】(2020/5/28)

堀江貴文の「スマホ人生戦略」:
堀江貴文が語る、ジャニーズ事務所「新時代の海外戦略」――“嵐×Netflix”はテレビ主役時代の「終わりの始まり」
IT起業家として、インターネット黎明期から第一線を走り続けているホリエモンこと堀江貴文。堀江の行動原理はしばしば「多動」とも呼ばれているが、その多動的な行動を支えているのは実はスマートフォンだ。堀江は自身の仕事においてPCはほとんど使わず、スマホを使って多くの関係者とコミュニケーションを取りながら複数のビジネスを回している。第2回はジャニーズ事務所の海外戦略などを例に、動画配信が変えるビジネスの変化について語る。(2020/5/19)

落語家の舞台は高座からネットに 「高座に上がれて当たり前の状況じゃない」
新型コロナウイルスの感染拡大で活動の場を奪われた落語家が、ネット上で落語の動画生配信に注力している。感染症の収束がまだ見えない中、動画配信によって落語を広める狙いもある。(2020/5/15)

米Disney、6月から「Disney+」を日本でもスタート 日本独自のディズニーデラックスと併存か、統合か
このままだと同じコンセプトの定額動画配信サービスが2つ存在することになる。(2020/5/7)

5G通信の活用も想定?:
AWSが「AWS Elemental Link」を発売、3G-SDI/HDMI入力を「1分以内に」クラウドでライブ配信するボックス
AWSは「AWS Elemental Link」を一部リージョン向けに販売開始した。手のひらサイズの小型ボックスで、3G-SDI、HDMIで映像/音声を取り込み、AWSのサービスを使って放送品質のライブ動画配信が即座に行えるという。(2020/5/6)

今日のリサーチ:
「おうち時間」の広がりで動画配信サービスの利用が8割超え――AJA調査
全国2万人にアンケート調査を実施して分かった動画配信サービスの利用実態です。全年代で利用が増え、視聴デバイスの多様化も加速しています。(2020/4/30)

NetflixとSnapchat、新型コロナの“巣ごもり需要”で予測を上回る増収増ユーザー
新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために家に留まる人が急増する中、動画サービスのNetflixとソーシャルアプリ「Snapchat」のSnapが1〜3月期の業績を発表した。いずれも売上高とユーザー数が大幅に増加した。(2020/4/22)

大阪府寝屋川市、全小中校で動画授業開始 10分の教材ビデオを半日かけて制作
大阪府寝屋川市は府内で初めて、市内の全ての小中学校で、授業の様子を収録した動画を配信するインターネット授業を始めた。新型コロナウイルスの感染拡大を受けた臨時休校が続く中、子どもの学力低下を防ぐ目的があり、分かりやすさを担保するため、10分の動画を半日かけて収録することもあるという。(2020/4/14)

ものになるモノ、ならないモノ(86):
リモートワークの増加で日本のトラフィックはどう変わったのか? 動画サービスは?
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行によってリモートワークが増え、インターネットへの影響が言及されることが多くなった。どこまで影響が出ているのか? インターネット回線のトラフィック増の話と動画サービスの話を切り分けて考察してみよう。(2020/4/14)

音楽ライブ配信の“投げ銭”に注目 新型コロナでミュージシャンが動画配信へ
新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、ライブの自粛が続いている音楽業界で、インターネットのライブ配信を行う取り組みが始まっている。集客や課金が課題になる中、注目されているのは「投げ銭」という仕組みだ。(2020/4/13)

ソニー、中国の動画配信大手「BiliBili」に約436億円を出資
ソニーとBiliBiliは、中国で展開するアニメやモバイルゲームの分野で協業を検討するという。(2020/4/10)

ディズニーの定額動画サービス「Disney+」、年内に日本上陸へ
やったぜ。(2020/4/9)

KDDIとテレ朝の動画サブスク「TELASA」スタート ビデオパス後継
KDDIとテレビ朝日の共同出資によるTELASAが、動画見放題サービス「TELASA」をスタートした。KDDIとテレビ朝日はTELASAを“5G時代の動画配信サービス”と位置付けて展開していく。(2020/4/7)

auの新動画配信サービス「TELASA」開始 月額500円のセットトップボックスも
KDDIは4月7日、月額562円で映画やドラマが見放題の動画配信サービス「TELASA」を提供開始した。これに合わせて、TELASAボタンを搭載したセットトップボックス「STA3000」の提供を始めた。レンタル制で月額500円。(2020/4/7)

「ケモ耳生やした議員系VTuber」誕生 おぎの稔大田区議が“バ美肉”
大田区議会議員のおぎの稔氏が、バーチャルYouTuberとして動画配信を行うためのキャラクター「おぎの稔(みのり)」を発表した。VTuberとして配信することで、主に若者層に大田区の魅力や政治・社会問題などを語っていきたい考え。(2020/4/1)

外出自粛で動画配信サービスに注目 期間限定で無償提供しているサービス続々
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、各地で週末の外出自粛が要請された。これに伴い、動画配信サービスは有料会員向けのサービスを期間限定で無料開放するなど、退屈している人々の気持ちを和らげる取り組みが広がっている。(2020/3/31)

ジャーナリスト数土直志 激動のアニメビジネスを斬る:
王者Netflixを倒すのは誰か?――動画配信各社の“戦国時代”、勝敗を徹底分析
戦国時代を迎えている動画配信サービス。首位のNetflixは果たして勝ち残れるか? 映像ビジネス報道の第一人者が各サービスを徹底分析。(2020/3/30)

アダルト動画サイトPornhub、新型コロナ対策支援で日本を含む世界で4月23日まで無料に
アダルト動画サイトPornhubが、新型コロナ感染拡大を防ぐソーシャルディスタンスを促進する目的で、有料のPornhubプレミアムを4月23日まで世界で無料提供する。また、モデルプログラム参加者の売上高配分を4月いっぱい手数料引き後の85%に引き上げる。(2020/3/25)

動画の世紀:
新型コロナウイルスで削除される動画が増える? パンデミックが促すYouTubeの変化
COVID-19の影響は動画サイトにも出ている。(2020/3/25)

動画配信、XR、ライブ、お笑い――「au 5G」の新エンタメサービス発表
KDDIが、「au 5G」サービスの発表と同時に、エンタメ関連のサービスや提携などを発表した。「ビデオパス」に代わり、新動画配信サービス「TELASA」を4月7日にスタートする。SHOWROOMや吉本興業と提携し、新たな動画コンテンツやお笑いサービスの提供も目指す。(2020/3/23)

auがLTE向けの新使い放題プラン 2GB以下だと1480円割引、テザリングの制限は継続
KDDIが、2020年6月2日から、4G LTE向けの新料金プラン「データMAX 4G LTE」「データMAX 4G LTE Netflixパック」を提供する。データMAX 4G LTEは、月額7480円(2年契約N適用時)で、データ通信が使い放題になる。データMAX 4G LTE Netflixパックは、月額8480円(2年契約N適用時)で、「Netflix(ベーシックプラン)」と、KDDIとテレビ朝日の動画配信サービス「TELASA」に加え、無制限のデータ通信が利用できるプラン。(2020/3/23)

PR:新人研修・会社セミナーも自在にビデオ配信 動画配信サービスviaPlatz、無料で提供
新型コロナウイルスで新人研修・会社セミナーが困難に。NTTテクノクロスは動画配信サービスviaPlatzを無料提供し、こうしたイベントのビデオ配信化を促す。(2020/3/23)

石川温のスマホ業界新聞:
Google I/Oに続いて、アップルWWDCもオンラインでの開催に――基調講演や記者会見など、動画配信に適したやり方を模索すべき
新型コロナウイルスの流行を受けて、IT企業が記者会見やセミナーを「オンライン化」する動きを進めている。しかし、単にオンライン化するだけではなく、それに合った形での実施も模索するべきだ。(2020/3/20)

ディズニー、動画配信サービスで「スプラッシュ・マウンテン」の原作映画を配信せず 「時代にそぐわない」と会長
挿入歌「ジッパ・ディー・ドゥー・ダー」はディズニーの代表曲として知られています。(2020/3/16)

TSUTAYA、子ども向け番組を無料配信 臨時休校で
TSUTAYAが動画サービス「TSUTAYAプレミアム」で、オリジナルキッズ番組5作品を無料で配信。新型コロナの感染拡大に伴う臨時休校を受け、3月末まで配信する。(2020/3/13)

ソフトバンク、AKB48劇場公演&バスケット公式戦を無料ライブ配信
ソフトバンクは、3月12日からVR映像配信サービス「LiVR」と国内バスケ映像配信サービス「バスケットLIVE」の映像コンテンツを無料配信。バスケットLIVEでは試合終了後30日間の見逃し配信も無料で提供する。(2020/3/12)

動画・ビデオの利用率、サブスクがレンタルを初めて上回る 2019年調査で判明
およそ3割の人が定額制動画配信サービスを利用しています。(2020/3/11)

ハリウッドレベル超短編配信サービス「Quibi」、広告ありは月額5ドル、広告なしは8ドルに
米動画界の重鎮ジェフリー・カッツェンバーグ氏が立ち上げた新興企業Quibiが、4月6日に超短編動画配信サービスをスタートする。広告なしなら月額8ドル(約840円)で、1エピソード約10分のドラマやリアリティショーをスマートフォンで視聴できる。(2020/3/7)

Hulu、日テレのドラマ・バラエティ119作品を無料配信 テレワークや休校受け
動画配信サービス「Hulu」で、日本テレビが制作したドラマ・バラエティ番組の無料配信がスタート。3月31日まで。(2020/3/6)

Facebookの年次開発者会議「F8」も新型コロナで開催中止
Facebookが5月5日からサンフランシスコで開催する予定だった開発者会議「F8 2020」を、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)に関する懸念の高まりを考慮して中止する。動画配信などによるバーチャルなイベントを計画中だ。(2020/2/28)

サブスクリプション契約経験、トップは「動画サービス」で「価格」を重要視――MMDの調査から
MMD研究所がサブスクリプション(定期契約)サービスに関する利用動向調査の結果を発表。一番契約経験が多くなったのは動画のサブスクリプションサービスで、契約継続の決め手として1番大きかったのは「価格」だった。(2020/2/26)

米Netflix、CLAMPなど著名クリエイターと提携 日本発オリジナル作品のラインアップ強化へ
米Netflixが6人の著名クリエイターとともに世界190カ国向けオリジナルアニメの企画および制作を始める。動画配信でクオリティーの高いアニメ作品のラインアップを拡充したい考え。(2020/2/26)

楽天、ハリウッド映画製作を本格化 EC事業とのシナジー狙う
楽天がハリウッド映画製作を本格化。動画配信サービスを強化する他、映画関連グッズの販売によってECサイトを活性化させる狙いがある。(2020/2/21)

Disneyの定額動画配信サービス「Disney+」会員が開始2カ月で2650万人に
Disneyが11月13日に米国で開始した定額動画配信サービス「Disney+」の会員数が、12月末で2650万人に達した。バンドルサービスにしたHuluの会員数も33%伸び、3040万人に上った。(2020/2/5)

携帯キャリアが“VR最前列”に熱視線? ドコモも8KVRライブを配信 5Gが追い風に
NTTドコモが、8KのVR映像を配信するサービスを始める。アイドルのライブのVR映像配信も行い、新規ユーザーの獲得を狙う。5Gの商用化を見越し、携帯キャリア3社は現在、同様の取り組みに注力している。(2020/1/22)

「Disney+」、英国と欧州の一部で前倒しスタートへ 料金はNetflixと同額
Disneyの定額動画サービス「Disney+」が英国などで予定より1週間早い3月24日にスタートする。料金はNetflixと同額の設定だ。(2020/1/22)

NTT東西など、eスポーツ分野で新会社 大会運営・人材育成・動画配信など開始 秋葉原に専用施設も
NTT東西などが新会社「NTTe-Sports」を設立する。NTTグループの通信網や「ローカル5G」などの技術を生かし、eスポーツ施設の運営、動画コンテンツの配信、自治体と連携したイベントの開催などを手掛けていく。(2020/1/21)

最前列よりも近い“神席”――AKB48グループ、劇場公演のVR動画を配信へ ステージ後方で踊るメンバーにも光を
AKB48グループの劇場公演を撮影したVRコンテンツの配信が、2月3日にスタートする。ソフトバンクのスマートフォン向けVRアプリ「LiVR」で、有料で提供する。視聴者は、まるでメンバーに触れるような距離感でパフォーマンスを楽しめる。(2020/1/17)

NBCUniversalの定額動画サービス「Peacock」、広告付き無料プランもありで7月本格始動
Comcast傘下のNBCUniversalがサブスクリプション制動画サービス「Peacock」のプランを発表した。広告付きで無料の「Free」と広告付きで月額5ドルあるいは広告なし出月額10ドルの「Premium」を用意する。Premiumでは東京オリンピックの開閉会式のライブ配信などを予定。(2020/1/17)



にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。