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「Qua station」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「Qua station」に関する情報が集まったページです。

auが「povo」移行に当たっての注意点を公開 一部ユーザーは4月から移行を受け付け
KDDIと沖縄セルラー電話が、3月23日から提供する「povo(ポヴォ)」について注意点を更新した。SIM交換を伴うユーザーのプラン変更は4月以降に受け付けるなど、既存のauユーザーはよく確認しておきたい。(2021/3/22)

Mobile Monthly Top10:
2017年のモバイル業界を振り返る(1月編):格安SIMの障壁/6年ぶりタフネス携帯
アクセスランキングで振り返る、2017年のモバイル業界。1月はCESで発表された新製品や、au春モデルが話題を集めました。また「格安SIM」に乗り換えられないコラムも人気でした。(2017/12/20)

石野純也のMobile Eye:
サービスを拡充したが課題も多い「au HOME」/独自性が欲しかったau冬モデル
KDDIが7月に開始した「au HOME」を強化し、auひかり以外のユーザーも利用できるようになった。ただし製品バリエーションや料金には課題が残る。冬モデルも10機種がそろうが、auでしか買えないスマートフォンは1機種もない。(2017/11/25)

「月額490円の意味は?」「isaiの今後は?」――「au HOME発表会 with au 2017 冬モデル」一問一答
KDDIが「au HOME発表会 with au 2017 冬モデル」を開催した。そこで行われた質疑応答の様子を簡単にまとめてみた。(2017/11/21)

「au HOME」のサービス拡充 Google Homeと連携 auひかり以外のユーザーも利用可能に
KDDIは、11月28日からホームIoTサービス「au HOME」のサービスを拡充する。「赤外線リモコン」「スマートプラグ」を追加し、「Google Home」との連携を行うほか、対象者を他社インターネットサービスを契約しているauスマートフォンユーザーに拡大する。(2017/11/21)

KDDI、1TBのネットワークストレージ「Qua station」を4月7日に発売 価格は3万円
KDDIは、容量1TBのストレージ「Qua station」を4月7日に発売。保存したデータは手元のスマートフォンで確認・閲覧でき、バックアップと同時に充電も行える。(2017/3/29)

石川温のスマホ業界新聞:
KDDIがMVNO対抗を意識した、2980円の学割キャンペーンを投入――家族加入とスマバリ前提で、どこまで新規加入を伸ばせるか
KDDIが2017年春商戦の発表会を開催した。同社の田中孝司社長は囲み取材で、月額2980円から使える価格設定の「学割」の件を始めとする春商戦に関する質問に答えた。(2017/1/20)

石野純也のMobile Eye(1月3日〜13日):
KDDIが「学割天国U18」で“段階制”のデータ定額を打ち出した理由
KDDIがauの春モデルと春商戦に向けた学割を発表した。auの学割は“段階制”のデータ定額が最大の特徴。MVNOやY!mobileに対抗し、若年層を獲得しておきたいKDDIの思惑が見え隠れする。(2017/1/14)

au 2017年春モデルの価格をチェック
auの2017年春モデルが発表された。新機種の価格をまとめたので、購入検討の参考にしてほしい。(2017/1/12)

auが2017年春モデル7機種を発表――「ママスマホ」「ジュニアスマホ」の新機種や約6年ぶりのタフネスケータイ新機種など【更新】
auが2017年春商戦向けの新モデルを発表した。スマートフォン3機種、ケータイ(フィーチャーフォン)1機種、ルーター2機種、NAS1機種の計7機種が順次発売される。(2017/1/11)

1TB HDD内蔵でLTEにも対応――auスマホでデータを一元管理できる「Qua station」【画像追加】
KDDIが、ネットワークストレージ「Qua station」を2月下旬に発売する。スマホやPCのデータを一元管理でき、auのスマートフォンやタブレットからデータを閲覧できる。(2017/1/11)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。