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「レアアース」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

希土類

キュリー温度は最高303K:
室温で強磁性を示す希土類酸化物を発見、スピントロニクス材料として期待
東北大学や東京都立大学、東京大学らによる研究グループは、準安定で高純度の酸化ガドリニウム(GdO)薄膜の合成に成功。このGdOが強磁性体で、キュリー温度は最高303K(30℃)であることを確認した。(2024/5/21)

電動化:
「ラボなら良品率100%」、全固体電池の量産へ着実に進む日産
日産自動車は横浜工場に建設中の全固体電池のパイロット生産ラインを公開した。2024年度中の稼働を目指す。(2024/4/19)

日産、高性能EVへ「リチウム金属負極」 採用の全固体電池 エネルギー密度、従来の2倍
全固体電池は「リチウム金属負極」を採用し、従来の車載電池の約1.5〜2倍となる1千ワットアワーのエネルギー密度を実現する。(2024/4/17)

材料技術:
新反応性物質によるCO2の熱分解に成功、高効率プラントの概念設計を完成
新潟大学、東京大学生産技術研究所、信州大学、コロラド大学ボルダー校は、太陽集熱によるCO2の分解に新反応性物質を使用する技術を開発したと発表した。(2024/1/31)

研究開発の最前線:
省エネオンチップ量子光メモリ素子に向け、電子と超音波のハイブリッド状態を実現
NTTと日本大学は、通信波長の光に共鳴する希土類元素のEr(エルビウム)を添加した超音波素子を作製することにより、数msの長い寿命を持つ光励起電子とGHzレベルの超音波が混ざった状態(ハイブリッド状態)を生成することに成功したと発表した。(2024/1/19)

MONOist 2024年展望:
マテリアルズインフォマティクスの教育と成果の現在および未来
2023年は素材産業をはじめとするさまざまなメーカーがマテリアルズインフォマティクスの取り組みや効果について発表した1年だった。それらを振り返りながら、2024年以降のマテリアルズインフォマティクスのさらなる浸透と拡大で重要な役割を果たすであろう教育方法や導入効果について考察する。(2024/1/11)

工場ニュース:
能登半島地震による工場への影響まとめ(追記あり)
石川県内を中心に令和6年能登半島地震による工場への影響をまとめた。(2024/1/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日中自動車メーカーのASEAN争奪戦
2024年ーーというか、ここから数年の間、自動車産業の重要なテーマの一つは「ASEANマーケットの覇者になるのは、果たして日本か中国か」だ。ASEANでは、現在進行形で、中国流のガバナンスを無視した発展と、日本流のガバナンスを守る発展の衝突が起きている。(2024/1/1)

停滞気味の米国とは対照的:
脅威的な低価格でEVシェアを広げる中国、今後10年は業界のけん引役に
中国EVメーカーは、他の国々では考えられないような安価でEVを販売することで、今後10年間で、世界のEV業界をリードしていく立場になる見込みだ。米国EE Timesが複数の専門家にインタビューし、市場の展望を聞いた。(2023/12/12)

E帯向け光増幅器と光強度調整器開発:
光ファイバーで毎秒301テラビットの伝送容量を達成
情報通信研究機構(NICT)を中心とする国際共同研究グループは、既存の光ファイバーを用い、毎秒301テラビットの伝送実験に成功した。光ファイバーの新しい波長領域を活用するための「光増幅器」と「光強度調整器」を新たに開発し、既存の光ファイバーでは世界最大となる伝送容量を実現した。(2023/12/7)

マテリアルズインフォマティクス:
積水化学が情報科学×化学分析で挑むMI、AIで13種類の物性を同時に予測
本稿では「ITmedia Virtual EXPO 2023秋」で、積水化学工業 R&Dセンター 情報科学推進センター長で京都工芸繊維大学 特任教授の日下康成氏が「社会変化の中でのマテリアルズインフォマティクス(MI)の導入と活用」をテーマに行った講演の内容を紹介する。(2023/11/29)

研究開発の最前線:
希土類Ce化合物超伝導体の電子の空間分布の可視化に成功
大阪大学らの研究グループは、希土類Ce化合物超伝導体の電子軌道を可視化することに成功した。硬X線光電子分光とX線吸収分光の直線偏光依存性を測定し、超伝導になる電子の空間分布を直接観測した。(2023/11/10)

金属を回収して再利用する:
電子廃棄物は「宝の山」、都市鉱山の採掘がビジネスチャンスに
年々増加し続ける電子廃棄物。ここからレアアースなどの原材料を抽出し、リサイクルするのが「電子廃棄物マイニング」だ。この技術を確立し、活用できる仕組みを作れば、廃棄物を資源に変えることができる。(2023/11/2)

本田雅一の時事想々:
アップル「2030年カーボンニュートラル達成」の本気度 7年で何ができるのか?
アップルの新製品発表会で、ティム・クックCEOは、2030年までにカーボンニュートラルを実現すると話した。生産や流通はともかく、製品自身が消費する電力まで含めるのは「いささかハードルが高すぎるのではないか?」と思う読者もいるだろう。アップルはどんなことに取り組んでいるのか。(2023/10/2)

脱炭素:
新Apple Watchはアップル初のカーボンニュートラル製品、なぜ達成できたのか
米Appleは、「Apple Watch Series 9」と「Apple Watch Ultra 2」を発表した。これらは、Appleで初めてカーボンニュートラルを達成した製品となる。(2023/9/14)

非整合反強磁性秩序相に存在:
京大ら、イッテルビウム化合物で中性準粒子を発見
京都大学と広島大学の研究グループは、イッテルビウム化合物「YbCuS2」の非整合反強磁性秩序相に、電気的中性な準粒子が存在していることを発見した。次世代量子コンピュータや省エネルギーメモリデバイスなどへの応用が期待できるという。(2023/8/1)

TSMCの米工場も稼働開始に遅れ:
「技術者が足りない」、半導体業界が苦しむ人材不足
半導体業界の人材不足が各国/地域で深刻になっている。この影響により、TSMCは米国新工場の稼働開始を1年延期した。人材を確保できなければ、政府の半導体支援策の効果は乏しくなると業界関係者は指摘する。(2023/7/31)

誘電性に関する論争で一応の決着:
京都大ら、電子誘電体の圧電性と強誘電性を実証
京都大学、名古屋工業大学およびオックスフォード・インストゥルメンツらによる研究グループは、電子誘電体と呼ばれる酸化物「TmFe2O4」が、室温において圧電体かつ強誘電体になることを実証した。(2023/7/19)

材料技術:
電動車普及の陰にある「レアメタルと環境破壊」
東京大学 生産技術研究所 所長の岡部徹氏は「人とくるまのテクノロジー展 2023 横浜」での講演で、“走るレアメタル”である電動車の資源サプライチェーンには“光と陰"があることを知ってほしいと訴えた。(2023/7/12)

輸出管理の世界を変えた「10・7」規制:
半導体をめぐる米中対立の「地経学」リスク
東京大学教授兼地経学研究所長の鈴木一人氏は2023年6月22日、半導体サプライチェーンに関するセミナーに登壇し、米国による先端半導体に関する輸出管理などの半導体をめぐる「地経学」リスクを語った。(2023/7/3)

レアアースの使用量削減に貢献:
高磁束プラスチック磁石ローターを試作、車載など向け
秋田大学は、航空機や車載システム向け超高速モーター用「高磁束プラスチック磁石ローター(回転子)」を試作した。プラスチックが約半分を占める磁石で、従来の焼結磁石ローターと同等以上の性能が得られることを確認した。(2023/6/19)

リサイクルニュース:
NEDOが重レアアースの安定確保に向け、未使用資源から分離精製する技術開発に着手
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、未使用の資源や使用済み部素材から重レアアースを分離精製する技術開発をテーマとして採択した。2023〜2027年度までの5年間で、総額17億6000万円の事業規模となる。(2023/6/19)

フォトギャラリー(オートモーティブ):
写真で振り返る「人とくるまのテクノロジー展 2023 YOKOHAMA」
MONOist編集部が取材した展示会やイベントの模様を“写真で振り返る”PDF形式のフォトギャラリー。今回は「人とくるまのテクノロジー展 2023 YOKOHAMA」の模様をお届けする。(2023/6/7)

テキサス州で採掘予定:
中国の「レアアース支配」打破目指す、米新興が始動
米国のスタートップであるUSA Rare Earthは、米国テキサス州において、ハイテク製品に不可欠なレアアースの採掘を計画。レアアースのサプライチェーン全体の90%を占める中国に対し、直接対決を挑んでいく構えだ。(2023/6/2)

研究開発の最前線:
偶然の出会いから紫綬褒章へ、東大の岡部教授が語るチタン製錬への思い
令和5年春の紫綬褒章受章が決定した東京大学 生産技術研究所 教授 岡部徹氏に、紫綬褒章受章への思いやレアメタルの研究を開始した経緯、現在注力している研究、今後の展開について聞いた。(2023/5/29)

マテリアルズインフォマティクス最前線(1):
積水化学型MIは超やる気人財が主導、配合設計の検討速度900倍など成果も高速で創出
本連載では素材メーカーが注力するマテリアルズインフォマティクスや最新の取り組みを採り上げる。第1回では積水化学工業の取り組みを紹介する(2023/5/1)

材料技術:
非レアアースによる高耐久性ジルコニアボールの量産技術を開発
東レは、非レアアースによる高耐久性ジルコニアボールの量産技術を開発した。原材料の調達安定性の向上、対象物質の品質向上、顧客の製造コストダウンに貢献する。(2023/4/24)

知財ニュース:
水素関連技術の特許総合力を調査、1位は三井金属鉱業
パテント・リザルトは、「水素の貯蔵、輸送、供給、水素ステーション関連技術」の参入企業を対象とした特許総合力ランキングを発表した。1位は、水素吸蔵合金関連の特許が注目されている三井金属鉱業となった。(2023/4/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ようやく議論は本質へ 揺らぐエンジン禁止規制
ここ数カ月の報道を見ていて、「世界は脱内燃機関に舵(かじ)を切った」という言葉をどう受け止めただろうか。もちろんそうした流れがあるのは事実だが、誤解している人もいるようだ。(2023/3/27)

製造マネジメントニュース:
双日らが日本初の重希土類レアアース権益を獲得、国内需要の3割相当を確保へ
双日と金属鉱物資源機構は、レアアース生産者のLynas Rare Earthsへの出資を決定した。出資に伴い、重希土類であるジスプロシウム、テルビウムを日本向けに供給する契約を締結。日本初の重希土類の権益獲得になるという。(2023/3/20)

材料技術:
フジクラが核融合実証炉向けにレアアース系高温超電導線材の本格納入を開始
フジクラは、世界初だという核融合炉の実証に取り組む米国企業のCommonwealth Fusion Systemsに対し、レアアース系高温超電導線材の本格納入を開始した。同線材を納入することで、核融合発電に必要な超電導電磁石の小型化が可能となる。(2023/3/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
バッテリー地産地消時代、日米欧は中国に対抗できるのか
世界中の自動車メーカーがバッテリーの地産地消化に向けて進んでいるが、現状EVシフトでもうかるのはバッテリーを生産する中国ばかりとの声もある。日米欧は中国に対抗できるのだろうか。(2023/3/13)

電動化:
日産が電動パワートレインのコストを3割削減、電動車の普及計画に弾みつける
日産自動車は2019年比でコストを30%削減する新開発の電動パワートレイン「X-in-1」の試作品を公開した。(2023/3/10)

製造マネジメントニュース:
住友商事がレアアースの調達安定化に向け、米国の企業と独占販売代理店契約を締結
住友商事は、米国のレアアース生産者であるMP Materialsが製造するレアアースについて、日本向けの独占販売代理店契約を締結した。米国産レアアースの供給を強化することで、日本における調達の多様化、安定化を図る。(2023/3/8)

経産省、重レアアース獲得に初出資、約181億円 中国に頼らない流通網の開拓狙う
経済産業省は、重レアアース(重希土類)の権益獲得を目指し、約181億円の出資を行うと発表した。重希土類を対象とした資金支援は日本初。(2023/3/7)

脱炭素:
日本電産がESG戦略を発表、磁石レスモーターやアルミ巻き線を検討中
日本電産は2025年度の達成を目指すESG戦略を発表した。(2023/2/28)

nano tech 2023:
磁石の空白領域「厚さ100μm」を実現、TDKのマイクロ磁石
TDKは、「nano tech 2023」において、直径1.5mmの超小型モーターの開発が可能になる「マイクロ磁石」を披露した。独自の製造プロセスによって厚さ100μmのサマリウムコバルト磁石を成膜する技術によって実現した。(2023/2/10)

最新の半導体製造工程に適用可能:
高磁場のみで金属プラズマを発生、安定に維持
豊橋技術科学大学と東北大学の研究グループは、マイクロ波共振器で形成される高磁場のみで金属プラズマを発生させ、安定に維持できることを発見した。今回の研究成果は、最新の半導体製造プロセスにも適用できる可能性があるという。(2023/2/7)

高根英幸 「クルマのミライ」:
最善のエコカーは「PHEV」か「HEV」か 現時点での最適解とは
クルマを取り巻く環境がますます厳しくなっている。日本の技術力や開発力が問われ、解決策を示せれば国際的な注目度が高まるのは言うまでもない。これから迎える正念場に対して、どの道を進めばいいのだろうか。(2023/2/3)

磁場を加えると体積が大きく膨張:
東京大ら、新たなアクチュエーター材料を発見
東京大学と名古屋大学の研究グループは、幅広い温度範囲において磁場を加えると体積が大きく膨張する新材料を発見した。有害な鉛を含まないため、新たなアクチュエーター材料としての応用が注目される。(2023/1/31)

「レッドガス」時代の羅針盤【第二章】自国循環型モデルの高付加価値化
「大量生産・大量消費・大量廃棄」を前提とする線形経済(リニアエコノミー)は限界を迎えつつあり、製品・資源の価値を極力長く保全・維持し廃棄の最小化を目指す「循環型モデル」の確立が分野横断的にますます求められている。(2023/1/31)

材料技術:
プロテリアルが電動車駆動モーター用高性能フェライト磁石の提案を開始
プロテリアルは、資源リスクの軽減やコストの抑制を望む顧客向けに、電動車(xEV)駆動用モーター向けの磁石として、高性能フェライト磁石の提案を開始した。(2023/1/13)

国家安全保障に、「AIによる脅威もたらす可能性」:
米国、YMTCや21社の中国AI関連企業を禁輸リストに追加
米国商務省は、YMTCや、20社以上の中国半導体メーカーを新たに禁輸リストに追加した。リストに追加した企業のうち21社は、中国の軍事および防衛産業を支援する、主要なAIチップ開発企業およびベンダーで、「米国の国家安全保障に対しAI(人工知能)による脅威をもたらす疑いがある」としている。(2022/12/20)

Apple ティム・クックCEOが3年ぶりに師走の日本を訪問する意味
Appleのティム・クックCEOが日本各地を訪れている。3年ぶりの来日となった同氏の訪問やその意味を考える。(2022/12/15)

エネルギー管理:
“LNG争奪戦”の加速で高まる供給断絶リスク、政府は「戦略的余剰LNG」の導入を検討
世界的に続く化石燃料価格の高騰。LNGをはじめとする多くの化石燃料を輸入に頼る日本にも、その市場変動は大きな影響を与えている。そのため政府では、エネルギーセキュリティ確保の観点から、長期・大量の備蓄が困難なLNGを追加的に確保する新たな施策「戦略的余剰LNG」の検討を開始した。(2022/12/15)

75%の効率で電気信号に変換:
近赤外光センサーを開発、近赤外光を可視光に変換
帝京科学大学は、微弱な近赤外光を高い効率で可視光に変換できる材料を用い、「近赤外光センサー」を開発した。微弱な近赤外光を75%の効率で電気信号に変換することができるという。(2022/12/14)

外部電位のスイッチ一つで:
早稲田大ら、CO2を選択的に吸着、脱離可能に
早稲田大学と韓国Hanyang大学は、スイッチ一つで二酸化炭素を選択的に吸着、脱離できることを理論的に解明した。開発した技術を応用すれば、CO2を効率よく回収し濃縮することができるという。(2022/12/1)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
クルマの「燃料」はどうすればいいのか 脱炭素の未来
「脱炭素」が重要であることは言うまでもない。どれかひとつの方法でやることが難しい中で、どの道を選択すればいいのだろうか。日本の未来を考えると……。(2022/10/31)

海外医療技術トレンド(88):
大統領令で加速する米国のバイオエコノミーR&Dとデータ保護
米国では、本連載第44回で取り上げたAI、第80回で取り上げたサイバーセキュリティなどのように、大統領令を起点として、省庁横断的なトップダウン型で、一気に科学技術支援策を推進しようとするケースが多々見られる。今注目を集めているのはバイオエコノミーだ。(2022/10/14)

半導体の国内確保以上の効果:
サプライチェーン専門家がCHIPS法を分析
IntelとMicron Technology、Samsung Electronics、TSMCはそれぞれ、米国に工場を建設する計画を発表した。これはひとえに、米国内の半導体製造を再構築することを目的としたCHIPS法(正式名称:CHIPS and Science Act)によるものだといえる。サプライチェーンの専門家は米国EE Timesに対して、「この取り組みはICの国内供給の確保にとどまらないはずだ」と語っている。(2022/9/29)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。