ビジネスオンライン  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「メール」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ケーキに幼児の顔を無理やり押しつける動画、福岡県に「虐待」疑う電話・メール200件
幼児がケーキに顔を無理やり押しつけられ、泣いて嫌がる様子を写した動画がSNSに投稿され、6月8日までに虐待を疑う電話やメールが福岡県に約200件寄せられたことが分かった。(2026/6/10)

セキュリティニュースアラート:
フィッシングメールの“最先端”はAI偽装 攻撃者が愛用する「おとり」に異変
Microsoftは、AIサービスの知名度を悪用したフィッシングや不正広告、検索結果悪用型攻撃の増加を報告した。ChatGPTやClaude、DeepSeekなどを装い、認証情報や決済情報の窃取、マルウェア配布につなげる手口が確認された。(2026/6/11)

三菱UFJ、PPAP廃止計画「以前からあった」 今になって実施の経緯は
三菱UFJ銀行がメールでパスワード付きZIPファイルを送り、パスワードを別送する“PPAP”を原則取りやめると発表した。ただ、セキュリティ上の問題から中央省庁がPPAPを廃止し、国内IT各社が続いたのは2020年末から22年ごろ。三菱UFJ銀行がいま“脱PPAP”を発表した経緯は……。(2026/6/9)

人の注意力に依存する体制からの卒業
”人はミスをする生き物” 情報漏えいを防ぐセキュリティ教育以外の方法はこれだ
情報セキュリティ教育を継続しているにもかかわらず、メール誤送信や情報漏えいなどのインシデントは後を絶たない。「人はミスをする前提」での対策にはどのようなものがあるのか。(2026/6/9)

三菱UFJ銀、“PPAP”原則廃止 メール本文にダウンロードURL記載へ
PPAPはファイルを暗号化するため、メール受信時にマルウェアのチェックが困難な上、パスワード付きZIPファイルを悪用したサイバー攻撃の事例も。(2026/6/8)

「人任せにしない」メールセキュリティを構築
なりすましメールを防ぐ技術 なぜDMARCだけでは不十分なのか
GMOブランドセキュリティは、なりすましメールとメール認証技術に関する調査結果を公表した。2人に1人がなりすましメールを毎月受信している状況の中、DMARCの導入以外に取るべき対策を整理する。(2026/6/5)

製造ITニュース:
重要案件の見逃しを防いで見える化 OKIが実用化を目指すAIメール管理技術とは
OKIは、受信したメール内容を生成AIで解析し、緊急案件の兆候把握や対応タスクの自動抽出、優先度が高い案件を数値化して管理可能なシステム「AI Task Navigator」を開発したと発表した。同システムは2026年6月1日からEMS事業に関連する業務で実証実験を開始し、2027年4月に実用化を目指す。(2026/5/29)

セキュリティニュースアラート:
Googleの「AppSheet」を悪用した新手のフィッシング攻撃に注意 初回メールに不正リンクがない事例も
KasperskyはGoogleのAppSheetを悪用したフィッシング詐欺を確認したと公表した。攻撃者は正規のGoogle関連アドレスを使い、求人通知や認証案内を装って個人情報や認証情報を盗み取る手口を展開していると説明した。(2026/5/29)

庭山一郎氏に聞く(後編):
「MAの普及は、スパムメールを激増させただけ」 日本のBtoBマーケティングが欧米の「15年遅れ」なワケ
日本のBtoBマーケティングは、欧米と比較して15年遅れていると言われている。そんな状況にもかかわらず、マーケティング部門やCMOを廃止する動きがみられる。なぜ、日本のBtoBマーケティングは、進まないのか。(2026/5/29)

Google、Metaすらだまされた
トヨタ子会社も40億円の被害 「人を操る」ビジネスメール詐欺の最新手口
ビジネスメール詐欺(BEC)は、技術的な脆弱性ではなく「人間の心理と信頼」を突く。GoogleやMeta、トヨタ子会社といった巨大組織すら、巧妙な偽請求書やCEO成り済ましに屈し、数十億円規模の損失を出している。情シスが講じるべき現実的な対策を浮き彫りにする。(2026/5/29)

渡邉美樹の経営者目線:
消費税18%時代は来るのか OECDも警告、日本財政の危うさ
ニッポン放送の私の番組にも物価高の経営相談のメールが多く寄せられるようになった。原材料費の高騰で商品やサービスの値段を上げると、客数と売り上げが減り、経営が苦しいというものだ。物価高倒産は今後増えると考える。(2026/5/27)

セキュリティニュースアラート:
画像がだめなら文字で誘導 「アスキーアート」型フィッシングメールの実態
Kasperskyは、アスキーアートでQRコードを描き、画像解析を回避するフィッシングメールの増加を報告した。文字列で構成したコードを悪用し、認証情報入力へ誘導する手口で、同社は検知技術と教育強化の必要性を示した。(2026/5/23)

一般ユーザーにも開放:
Gmailアドレスがついに変更可能に 「Googleでログイン」で起こり得る混乱と対策
GoogleがGoogleアカウントのユーザー名変更機能を一般ユーザー向けにも拡大した。まずは米国の一般ユーザー向けに提供開始した。「Googleでログイン」を採用するプラットフォームにはどのような影響があるのか。(2026/5/22)

「OAuth疲れ」が生んだ新たな穴:
5週間で340超の企業が被害に Microsoft 365のアクセスを奪う新型フィッシングに注意
MFAを突破されていないのに、なぜ電子メールやクラウドが“乗っ取られる”のか。5週間で340超の企業が被害に遭ったMicrosoft 365を狙う新型フィッシングは、パスワードではなく「OAuth同意」を悪用していたという。(2026/5/21)

Tech TIPS:
無料版Geminiを仕事で使い倒すための設定と注意点、Gmailやドライブ連携で差をつけろ
Googleの生成AI「Gemini」は導入しただけでは真価を発揮できない。特に無料版では、適切な初期設定とセキュリティへの配慮が不可欠だ。本Tech TIPSでは、GmailやGoogleドライブとの連携手順から、カスタムAI(Gems)と「カスタム指示」の活用、データの安全な扱い方まで、仕事の生産性を高める具体策を解説する。(2026/5/20)

PayPay、公金や料金未払いをかたるフィッシング詐欺に注意喚起 送金機能の悪用に警戒
PayPayは5月15日、各種サービスの未払いや公金の未納を騙るフィッシングメールやSMSについて注意を呼びかけた。通信料金や税金等の未納を理由に、PayPayアプリの「送る・受け取る」機能で残高を送金させようとする手口が確認されているという。(2026/5/18)

事業部門とIT部門の溝を埋める
東急の大規模開発を救った「非技術者にも定着する」プロジェクト管理手法とは?
大規模なシステム開発において、事業部門とIT部門のITリテラシーの差は、認識のずれや手戻りの原因になる。表計算ソフトウェアやメールによる旧来の進捗管理に限界を感じた東急は、この分断の溝をどう埋めたのか。(2026/5/18)

「お疲れさまです」はいらない? ビジネスチャットで“嫌われる“かもしれない振る舞い7選
通知過多や情報埋没に悩む現代のビジネスツール事情。チャットでのマナー違反事例や、返信「3時間以内」が求められる最新メール事情を解説します。過熱するやり取りを生成AIはどう変えるのか、未来の形を探ります。(2026/5/17)

「ゼロタッチデプロイ」にも対応:
無料の「Apple Business」 Appleデバイス、独自ドメイン管理機能を統合
Appleは、企業向けのオールインワンプラットフォーム「Apple Business」を発表した。モバイルデバイス管理、ビジネスメールなどを統合し、日本を含む200以上の国と地域で提供を開始した。(2026/5/15)

「【機密】昇進リスト先行公開、VPNでアクセスを」巧妙な詐欺メールが拡散中 「給与改定」「交通費改定」版も
「給与改定」「人事評価および昇進対象者リストの先行公開について」――会社員なら気になる件名の詐欺メールが、5月上旬ごろから出回っている。(2026/5/14)

DeNAアカウント、メールの乗っ取りに注意喚起 登録情報の書き替えやDeNA Payで金銭被害のおそれも
ディー・エヌ・エーは12日、「DeNAアカウント」利用者の一部メールアドレスについて、第三者による乗っ取りや不正ログインが複数発生しているとして注意喚起した。(2026/5/13)

任天堂を装いカード情報を求める詐欺メールにご用心 「リンクは開かず削除を」同社が呼びかけ
任天堂の商品やサービスのサポート情報を発信する「任天堂サポート」公式Xアカウントは、同社を装った不審なメールが出回っているとして注意を呼びかけた。確認されたメールは、クレジットカード情報の再入力を求めて偽のWebサイトへ誘導するフィッシング詐欺の手口だ。任天堂は、記載されたリンクを開かずに削除するよう求めている。(2026/5/11)

「2026年度下半期の人事評価と昇進者リストを先行公開します」 いやらし〜いフィッシングメールが来た話
プレスリリース(報道発表)に交じって少し目を引く詐欺メールが送られてきた。注意喚起も兼ねて紹介しよう。(2026/5/12)

アルプスアルパイン、VPN経由で不正アクセス被害 従業員の個人情報流出か
外部から閲覧された可能性のある情報は、同社とグループ会社の役員、従業員(退職者含む)、委託先企業の一部従業員のログインID(社員番号を一部含む)、氏名、会社メールアドレス、役職、部門名、システムID。(2026/4/28)

iOS向け「シンプルメモ」アプリ登場 思いついた内容を即メール送信
ユリカは、iOS向けメモアプリ「シンプルメモ」をリリース。メモアプリ「Captio」のように思いついた瞬間のアイデアやタスクを自分のメールアドレスへ送信することに特化している。ダウンロードは無料でアプリ内課金あり。(2026/4/27)

「メールは自分で書け」はもう古い? AI代筆の世代間ギャップと、AI共生時代に求められる上司の条件
2026年入社のZ世代は、メールやLINEで生成AIを日常的に使いこなします。一方でAI代筆への印象には世代差があり、上司の感情的な評価に不満を抱く傾向も。AI共生時代における、部下との適切な向き合い方を調査データから解説します。(2026/4/24)

PR:高性能で良コスパなNASキット「UGREEN NASync」が公式サイトでお得に買える! メール登録で特典も
UGREENのNASキット「UGREEN NASync」は、性能の割に価格が手頃で使いやすいことに定評がある。公式サイトのメールマガジンに登録すると、抽選で公式サイトでよりお得に購入できるクーポンや割引を得られる。お勧め商品と共に、紹介したい。(2026/4/24)

「誰が対応する?」 判断のばらつきを低減:
「AIエージェントには任せられない」 Difyが実践する問い合わせメールのトリアージ自動化事例
Difyのサポートチームは、生成AIを活用して顧客からの問い合わせメールの分類を85%自動化した取り組みについて解説した。(2026/4/23)

「Gemini in Chrome」日本で提供 Webコンテンツを手軽に要約、YouTubeやGmailとも連携
「Google」は「Google Chrome」で直接AIを使える新機能「Gemini in Chrome」を日本で提供開始した。ユーザーはタブを切り替えずに専用のAIとやりとりしたり、他のサービスと連携して作業を効率化したりできる。複数のタブを横断した情報処理や、ウィンドウ内での画像変換にも対応する。また、脅威を自動検知する仕組みを取り入れてユーザーの安全性を高めている。(2026/4/21)

「Gemini in Chrome」が日本上陸 「Geminiに相談」でサイドパネルで相談可能に
Googleは、ブラウザ上でAIと対話できる「Gemini in Chrome」を日本を含む多数の地域で公開した。右上の「Geminiに相談」をクリックして開くサイドパネルから、閲覧中のWebページの要約や開いている複数タブ横断の比較検討、YouTube動画の解析、Gmailの自動生成などが可能だ。(2026/4/21)

中国でAIエージェント急拡大 「24時間無休の秘書」活用 政府は情報漏えいリスク警戒
中国で、PC上などでさまざまな作業を自律的にこなすAIを活用したソフトウェア「AIエージェント」の利用が今年に入り急拡大している。人間が関わらずに電子メールの自動返信といった作業を行うことができ、「24時間無休の個人秘書」などともてはやされている。中国IT大手のみならず地方政府も活用を後押しするが、個人情報漏洩(ろうえい)などの問題も浮かぶ。(2026/4/20)

Frontierプログラムで提供開始:
「AI=チャット」時代を終わらせたClaude CoworkがM365 Copilotに Excel/メール操作はどう変わる?
Microsoftは、M365 Copilotの新機能「Copilot Cowork」をFrontierプログラム経由で提供開始した。従来のチャットによる回答生成にとどまらず、ユーザーに代わってタスクを自動実行する。(2026/4/17)

「来週の予定は?」→GoogleカレンダーやGmail参照してAIが回答 Gemini「パーソナルインテリジェンス」日本でも
Geminiに「明日の予定は?」と尋ねると、Googleカレンダーから翌日の予定を回答。「来月の旅行の予定を教えて」と聞くと、Gmailから予約確認メールを参照し、最近視聴したYouTube動画からレストランを提案する。(2026/4/15)

日々のタスクを自動化できるAIエージェント:
実務をこなせるが危険な「OpenClaw」、AWSがVPSで一般提供する狙い
AWSは、オープンソースの自律型プライベートAIエージェント「OpenClaw」をVPSサービス「Amazon Lightsail」上で利用可能にした。ブラウザ経由でAIエージェントを実行し、メール管理やWeb閲覧、ファイル整理などのタスクを自動化できるものだが、利用に当たってはセキュリティ上の考慮事項があるとしている。(2026/4/14)

Google、企業向けGmailでモバイルアプリでも暗号化(E2EE)メールの送受信を可能に
Googleは、高度なセキュリティを求める企業向けに、モバイル版Gmailでの「クライアントサイド暗号化」(CSE)を正式導入した。AndroidおよびiOSアプリで直接、暗号化メールの作成と閲覧が可能になる。特定のライセンス契約者が対象で、外部の受信者はWebブラウザから安全に閲覧、返信できる。(2026/4/11)

【実録】自社に届いたCEO詐欺メールを徹底解析 狙われる企業に共通する3つの「隙」
「社長からの一通」を疑えますか――。本稿では実際に自社に届いたCEO詐欺メールを徹底解析。受信トレイ上の表示や自然過ぎる文面、返信先のすり替えなど簡単に見抜けない巧妙な仕掛けを解説します。(2026/4/15)

退職前に「自分のメールに社内情報を送信」 ユナイテッドアローズの事例に学ぶ、内部不正リスクと対応
ユナイテッドアローズで元従業員による情報の不正持ち出しが発覚した。こうした内部不正リスクに企業はどう向き合うべきか。事例を基に、法的な論点について佐藤みのり弁護士に聞いた。(2026/4/10)

認証設計の前提を再検討する機会に
Gmailの「ユーザー名変更」解禁 情シス部門の注意点は?
2026年3月31日以降、Gmailの米国ユーザーは、ユーザー名変更ができるようになった。アカウントは維持したままメールアドレスが可変となり、複数アドレスを持つ状態が生まれる。この動きが企業に与える影響は。(2026/4/8)

ITニュースピックアップ:
Gmailアドレスが変更可能に――組織アカウントへの影響は?
GoogleはGmailアドレスのユーザー名を変更できる新機能を開始した。既存データを維持したまま別名へ更新でき、旧アドレスも予備として保持される。米国から展開され、全ての利用者へは段階的に提供される。(2026/4/3)

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート:
「やりたくない仕事」からAI化せよ ――NEC CISOが語る、生成AIでセキュリティ防御を変えるための組織の作法
SecurityWeek 2026 冬の基調講演に、NECのCISO淵上真一氏が登壇。生成AI時代の防御術として「やりたくない仕事」をAIに置換する逆転の発想を披露した。訓練メールや報告書作成を最大9割効率化した自社の実践を通じ、削減した時間を高度な業務へ再配分する、実利的なAI活用の要諦を説く。(2026/4/1)

Gmailのアドレス変更、米国の全ユーザーが可能に 日本も今後、対応か
旧アドレスでの各種Googleサービスへのログインも引き続き利用可能だ。(2026/4/1)

半径300メートルのIT:
とうとう筆者のところにも…… 最近流行中の偽社長詐欺メールにどう対処する?
筆者のメールボックスに今流行中のCEO詐欺(偽社長詐欺)メールが届きました。筆者はフリーランスのライターであるため真っ先に見抜けましたが、この手口なかなかに巧妙です。今回は最新手口とその対策を考えます。(2026/3/24)

セキュリティニュースアラート:
北朝鮮関連の題材を使った標的型攻撃に注意 メッセンジャー悪用で拡散
北朝鮮関連の題材を使った新たな標的型攻撃が登場した。受信者の関心に合わせた内容の電子メールで端末を感染させた後、メッセンジャー機能を悪用して不正ファイルを拡散するという。(2026/3/20)

KDDIがフィッシングメール対策を強化 「なりすましが疑われるメール」に警告表示
KDDIは、特殊詐欺による被害の防止を目的とたauメールのフィッシングメール対策を強化。送信元のなりすましが疑われるメールへ警告を表示し、フィルタリングサービス「迷惑メールおまかせ規制」の精度向上も図る。(2026/3/19)

「ランサムウェアにやられた方が幸せ?」 新種メール攻撃の8割が日本を標的に
全世界で観測された新種メール攻撃の“8割以上”が日本を狙っている――。そんな衝撃的なデータが示された。さらに攻撃は進化し、静かに潜伏し続ける時代へと変化している。もはや従来の防御では追い付かないのだろうか。(2026/3/19)

NHKが情報システムでメールを3万人超に誤送信 登録者全員を選択
NHKは18日、東京都渋谷区のNHK放送センターの情報システムの作業申請をする際、承認依頼メールがシステム登録者全員に誤って送信されたと明らかにした。誤送信の対象は計3万2940人に上る。アドレスの不正利用などの二次被害は確認されていないという。NHKは「システム改修を行うなど対策を徹底する」としている。(2026/3/18)

2025年のフィッシングおよびスパム動向:
政府サービス、偽ChatGPT、無料チケット……最新詐欺の侵入経路、カスペルスキーが報告
Kasperskyは2025年のフィッシングおよびスパム動向レポートを公開した。同社は5億5400万件以上のフィッシングリンクへのアクセスを阻止し、全世界のメールの約45%がスパムだったと報告している。(2026/3/18)

IPA、“ニセ社長詐欺“で注意喚起 社長かたるメールでLINEグループを作らせ、振り込みを指示
情報処理推進機構(IPA)は12日、実在する企業や社長の名前をかたった詐欺メールについての相談が増えているとして注意喚起を行った。(2026/3/17)

セキュリティニュースアラート:
偽のTeamsサポートで新型バックドアを設置 巧妙な手口に要注意
BlueVoyantはTeamsのIT担当者を偽装し、Windowsの遠隔支援機能「Quick Assist」(クイックアシスト)を悪用した新型「A0Backdoor」を確認した。攻撃はメール爆撃から始まり、MSI署名やDNSトンネリングを駆使して検知を回避するという。(2026/3/12)

Google、WorkspaceにGeminiを深く統合 アプリ横断のAI活用が可能に
Googleは、Gemini AIをWorkspaceの各アプリに深く統合した新機能を発表した。ドキュメントやスプレッドシート等で、メールやファイルを横断的に参照したコンテンツ作成や情報検索が可能になる。法人向けテスト参加者や特定の有料プランユーザーを対象に英語圏から順次展開され、数カ月以内に一般提供される予定だ。(2026/3/11)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。