2017年のスマホ契約数は9000万件規模――MM総研のスマホ市場予測

[エースラッシュ，ITmedia]

　MM総研は、携帯電話利用者へのアンケート調査や出荷統計データなどを基にした「2017年度（2018年3月期）までの携帯電話の出荷台数と契約数の予測」を10月9日に発表した。

「スマートフォン出荷台数の推移・予測」

　本調査では、2013年度通期のスマートフォン出荷台数を前年度比0.6％増の2990万台とする一方、フィーチャーフォンを含めた携帯電話出荷台数は前年度比5.3％減の3960万台と予測。今後は、2014年度が4090万台、2015年度が3930万台、2016年度が4100万台、2017年度が4010万台と、4000万台前後で推移するとしている。

　また、2013年9月末のスマートフォン契約数は5015万件、フィーチャーフォンの契約数は6862万件となっており、携帯電話端末合計のスマートフォン契約数比率は42.2％となった。2014年度中にはスマートフォン契約数が過半数に達し、2018年3月末には8924万件となる見込みだ。

　OS別に見ると、2013年9月末のシェア1位はAndroid搭載スマートフォンが3157万件（63.0％）。次いでiOS（iPhone）が1787万件（35.6％）、Windows／BlackBerryなどその他OSが71万件（1.4％）。今後のOS間競争は、NTTドコモから登場したiPhoneをはじめ、Windowsの浮上や新たなOSであるTizenやFirefox OSの動向も注目される。

　なお、携帯電話市場とはスマートフォンとフィーチャーフォンの合計であり、PHS／タブレット端末／データ通信カード／通信モジュールは含んでいない。