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「MM総研」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

調査のチカラ
調査会社「MM総研」による最新調査データ一覧
MM総研は、多くの調査データをWeb上に公開している。調査データのまとめサイト「調査のチカラ」では、そんなMM総研の調査データの一覧が可能だ。

2021年度は5Gスマホ比率が69%に急増、サムスンがスマホシェア2位に
MM総研は5月19日に「2021年通期(2021年4月〜2022年3月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査」の結果を発表した。2021年度通期の総出荷台数は3662.9万台(前年度比4.3%増)となった。スマートフォンが3385.1万台(3.3%増)で、フィーチャーフォンは277.8万台(18.1%増)となった。(2022/5/19)

5Gスマホの出荷比率は72%に Appleがシェア57%、低価格化も進む
MM総研は、4月20日に「5Gスマートフォン市場動向」の調査結果を発表。2020〜2021年の累計出荷は約2586.2万台となり、スマホ出荷の5G比率は2021年10-12月期で72.1%に拡大している。(2022/4/20)

房野麻子の「モバイルチェック」:
ドコモも参入の中古スマホ販売、各社あの手この手の保証やサポート
MM総研の調査によると、中古スマホ市場は右肩上がり。2020年度の中古スマホ販売台数は185万台、前年度比13.5%増で過去最高を記録したが、25年には販売台数が268万台に上る見込みだという。そんな中、NTTドコモは3月23日から、同社認定リユース品「docomo Certified」の取り扱いを開始した。(2022/4/8)

モバイルフォーラム2022:
総務省の施策で本当に“乗り換え”は進むのか? MVNO復活に必要なこと(前編)
テレコムサービス協会 MVNO委員会は3月18日、「モバイルフォーラム2022」をオンラインで開催した。テーマは「リベンジ・今こそMVNOに乗り換える〜GoTo MVNO2.0〜」。パネルディスカッションは、「激動が続くモバイル市場 MVNOが復活を果たすために必要なことは?」と題し、大手キャリアの動きや総務省の施策を議論した。(2022/4/4)

中古スマホの故障を“予知”して同一機種と交換 独自診断アプリ付き「NewsedPhone」
中古スマホ事業を行っているニューズドテックが、スマホ故障診断アプリ「スマホカルテ」をプリインストールした「NewsedPhone」を販売。スマホカルテで故障診断し、“故障前サイン”が出たら、原則、同一端末と交換できる。故障を自分で調べたり店舗に出向いたりする負担を軽減する。(2022/3/31)

後発サブスク企業の生き残り方:
後発Web会議システムの「パルケ」 業界に地殻変動を起こすか
文字起こし機能を搭載し、Web会議とチャット機能を1つにさせた後発のサブスクリプションツール「Parque(パルケ)」。翻訳機能を実装するなど、これまでになかった付加価値のある機能を付けることによって既存のWeb会議システム業界に新しい風を吹かそうとしている。今後の生き残り戦略について、連続起業家であるパルケの社長にインタビューした。(2022/3/23)

「iPhoneは異常な状態が続いている」が、中古スマホが“過去最高”に好調の理由
総務省がアクション・プランで後押ししたこともあり、スマートフォンの中古市場が右肩上がりで成長している。ニューズドテック(旧携帯市場)もその1社で、2021年12月に中古スマートフォンの販売台数で過去最高を記録した。一方でiPhoneは異常な状態が続いているという。(2022/3/11)

PR:新生活で家計がピンチ! 大手キャリア→IIJmioに乗り換えて携帯料金はどうなる?
新生活に向けて家計がピンチになったので、携帯料金を抑えたい。今契約している大手キャリアから格安SIMに乗り換えたいのだけど、その第1候補に挙がったのが「IIJmio」だ。4月1日から料金プランを値下げし、お得なキャンペーンも実施中だとか。一体どれだけ安くなるのか、シミュレーションしてみた。(提供:株式会社インターネットイニシアティブ)(2022/3/7)

石野純也のMobile Eye:
日本市場攻略に本気のXiaomi 「Redmi Note 11」は5G非対応版も納得の理由
ミドルレンジモデルのコストパフォーマンスが評価され、徐々に日本での存在感を高めているXiaomi。同社は、2021年初のモデルとして、1月26日にグローバルで発表した「Redmi Note 11」を3月10日に発売する。そんなXiaomiが2022年に進めていくのが、さらなるローカライズだという。(2022/3/5)

2021年のスマホ出荷台数は過去最多に、5G端末が過半数 MM総研の調査
MM総研は、2月9日に「2021年暦年(1月〜12月)国内携帯電話端末出荷台数」の調査結果を発表。スマートフォンの出荷台数は3374.4万台で過去最多を記録し、うち5Gスマートフォンは全体の58.1%を占めている。(2022/2/9)

IIJmio「ギガプラン」が好調で3Qも純増 勝社長「接続料の引き下げが続く」と期待
インターネットイニシアティブ(IIJ)が2月8日、2021年度第3四半期の決算を発表した。売り上げは1656億円(+6.1%)、営業利益は163億円(+60.9%増)で増収増益を記録した。モバイルサービスは法人向けが回線と売り上げどちらも好調。(2022/2/8)

大手3社は「包囲網」:
楽天携帯、3カ月無料キャンペーン終了へ 活路は?
楽天モバイルが新規契約者向けの3カ月無料キャンペーンを8日に終了する。大手3社の包囲網を突破するには、グループ全体での豊富なサービスやポイント経済圏を駆使したお得感のある包括的なキャンペーンが鍵となりそうだ。(2022/2/6)

スマホ利用者の月額料金は約4600円、月間データ容量は1GBが最多 MM総研の調査
MM総研は、1月27日に「携帯電話の月額利用料金とサービス利用実態(2021年12月時点)」の結果を発表。月額利用料金や端末の購入金額、月間データ通信量、通話時間、利用時間などを調査したものとなる。(2022/1/27)

「にこスマ」の2021年中古iPhoneランキング Touch ID対応機が上位を独占
中古スマートフォンのECサイト「にこスマ」が、2021年1月〜12月の中古iPhone/機種別年間販売数ランキングを発表。ランキング上位にTouch ID(指紋認証)の端末が並び、コロナ禍の影響が考えられる。(2022/1/20)

中古スマホ販売数が過去最高に 安価で良品が後押し
中古スマートフォン市場が活況だ。MM総研によると、2020年度の販売台数は前年度比13.5%増の185万台と過去最高を記録。21年度はこれを10.3%上回る204万台になると予想されている。販売会社は流通機能や買い取りの強化に乗り出している。(2022/1/12)

中古スマホ販売数が過去最高に 安価で良品が後押し
中古スマートフォン市場が活況だ。情報通信関連市場の調査などを手掛けるMM総研(東京都港区)によると、令和2年度の販売台数は前年度比13.5%増の185万台と過去最高を記録。3年度はこれを10.3%上回る204万台と、初の200万台突破が予想されている。市場は今後も拡大が見込まれていることから、販売会社は流通機能や買い取りの強化に乗り出している。(2022/1/11)

MVNOサービスの回線数が約19%減 サブブランドやahamoなどの影響受け
MM総研が発表した「国内MVNO市場調査(2021年9月末時点)」によると、独自サービス型SIMの回線契約数は1239.5万回線と前年同期比19.3%減に。2021年3月末調査に続き、二半期連続で前年同期を下回る結果となった。(2021/12/21)

正式発表:
オリックス、弥生を売却へ 業界再編などを見据えた「ダイナミックな成長」目指す
オリックスが、会計ソフトで知られる弥生の売却を発表。会計・業務ソフト会社への投資実績があるKKRに、弥生の全株式を譲渡する。背景には、社会のデジタル化やSaaSの浸透など、事業環境の変化があるようだ。(2021/12/17)

石野純也のMobile Eye:
2万円台の“エントリースマホ”が増えている理由 割引でほぼ0円、3G停波の影響も
シャープ、サムスン電子、ソニー、FCNTなどからエントリースマホが続々と登場している。こうした端末が増えた背景にあるのは、2019年10月の電気通信事業法改正だ。フィーチャーフォンからスマートフォンに乗り換える機運が高まっていることも関係している。(2021/12/11)

石川温のスマホ業界新聞:
XperiaがAndroidスマホ販売シェア1位に浮上――今さら感強い「Xperia View」に不安要素
MM総研の携帯電話出荷台数調査において、ソニーが2021年度上半期におけるシェアでAppleに次ぐ2位となった。ミドルレンジモデルで台数を伸ばし、ハイエンドモデルも比較的支持された結果といえるだろう。それだけに、突然出てきたVRヘッドセット「Xperia View」は何を目的にしているのか理解できない。(2021/12/4)

Mobile Weekly Top10:
「Xperia」が好調!/「ブラックフライデー」は何を買った?
2021年度上半期のスマートフォンの出荷台数シェアにおいて、ソニー(旧ソニーモバイルコミュニケーションズ)がAppleに次ぐ2位に立ちました。ミドルレンジモデルの積極的な投入、個性的なハイエンドモデルとSIMフリーモデルの投入が奏功したようです。(2021/12/3)

携帯のオンライン購入は23.3%、重視する点は「価格」が最多 MM総研の調査から
MM総研は「携帯電話端末の購入実態調査」(2021年7月時点)の結果を発表した。購入場所は「実店舗」が70.3%、「オンラインショップ」が23.3%で、オンラインショップの購入比率はは3年間で10.3ポイント増加している。(2021/12/2)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
バルミューダフォン今日発売 “酷評”でも100人中1人が欲しければ大成功になる意外なワケ
バルミューダの株価が、コロナショックの安値を大きく下回った。「BALMUDA Phone」に対する市場の反応は“期待はずれ”だったようだ。しかし、同社の経営計画を確認すると少なくとも会社が傾くような失敗とはならない。そればかりか、一定の成功を収める可能性すら秘めている。(2021/11/26)

家電メーカー進化論:
賛否両論の「BALMUDA Phone」、否定的意見は“想定内”
デザイン性の高さと常識にとらわれない家電を生み出してきたバルミューダがスマートフォン「BALMUDA Phone」を発表した。4.9インチで10万円超の価格には、賛否両論が飛び交う。発表会で寺尾社長が語った言葉とスマートフォン事業の統括メンバーへのインタビューから、デジタル機器市場で同社が実現したいことを探る。(2021/11/26)

Xperiaが国内Androidシェア1位に躍進した理由 「ミッドレンジが好調」だけにあらず
2021年度上期の国内スマートフォンシェアでソニーが2位に上昇した。「Xperia 10 III」「Xperia Ace II」といったミッドレンジモデルの販売が非常に好調であることが大きな要因だという。赤字続きだったモバイル・コミュニケーション事業も2020年度は黒字に転換している。(2021/11/24)

バルミューダがスマホ市場に投じた「河原の小石」──「BALMUDA Phone」に勝機はあるのか
バルミューダが11月16日に発表した5Gスマホ「BALMUDA Phone」。バルミューダがこれまで得意としてきた扇風機やトースターのような生活家電と比べても、参入障壁が高い分野といえる。バルミューダにとっての勝機はどこにあるのか。(2021/11/18)

2021年度上期のスマホ出荷シェアはソニーが2位、5G対応が過半に
MM総研は、2021年度上期(2021年4月〜9月)の国内携帯電話端末の出荷台数を調査。スマホは1472.4万台(9.3%増)で、5Gスマホは774.8万台(586.9%増)とスマホ出荷全体の過半数を占めている。(2021/11/11)

Weekly Memo:
2022年、Web会議はどう進化する? ZoomとTeams、2大ツールが示した未来
コロナ禍をきっかけにWeb会議が普及を続けている。実際に、国内ではどれだけ利用されているのか。また、今後はどう進化していくのか。最新情報から探る。(2021/11/8)

ウェブ会議とチャットを1つにしたコラボレーションツール「Parque(パルケ)」の提供が開始
ウェブ会議とチャットを1つにしたコラボレーションツール(社内の情報共有を円滑にするツール)「Parque(パルケ)」の無料提供が開始。(2021/10/19)

MVNOのデータ通信は快適に利用できる水準に 最高得点は「OCN モバイル ONE」
MM総研は、10月13日に「MVNOネットワーク品質調査」の結果を発表。主要7サービスともマップ表示は基準値を大幅にクリアし、一部のアプリダウンロードを除き快適に利用できる水準だとしている。(2021/10/13)

スマホユーザーのマイナポイント申請率は51.4%、登録先トップは「PayPay」 MM総研が調査
MM総研は、10月12日に「スマートフォンユーザーのマイナポイント申請状況調査」(2021年8月末時点)の結果を発表。マイナポイント申請率は51.4%、登録先トップは「PayPay」となった。(2021/10/12)

スマートウォッチの国内販売台数が200万台を突破、シェアはAppleがトップ
MM総研は、スマートウォッチの国内販売台数の推移/予測とその利用実態に関する調査結果を発表。2020年度の国内販売台数は229.4万台(前年度比19.9%増)で、メーカー別シェアのトップはApple(54.5%)となった。(2021/9/16)

20年度の中古スマホ販売数、過去最高に 「SIMロック禁止」でさらに拡大へ
2020年度の中古スマートフォンの販売数は過去最高だったとMM総研が推計。今年10月からの「SIMロックの原則禁止」で、市場はさらに拡大する見通しだ。(2021/9/14)

2020年度の中古スマホ販売台数は185万台に増加、SIMロック禁止も追い風に
MM総研が9月14日に、中古スマートフォンの国内市場についての調査結果を発表した。「2025年に中古スマホの取引市場は268万台に拡大する」と予測している一方で、アンケートでは約40%が直前に利用した端末を家に保管すると答え、下取りサービスの利用が約80%、中古ショップへの売却も7%程度にとどまった。(2021/9/14)

キャリアユーザーが利用するポイントやクレカは「楽天」がトップ MM総研が調査
MM総研が「携帯電話ユーザーが、契約しているキャリアの提供する各種サービスの利用率」を調べた。結果どのキャリアでもカードやECサイトで「楽天市場」の利用割合が高かった一方、QRコード決済はキャリアのサービスを利用する割合が高かった。(2021/9/9)

スマホの利用料金は平均4845円、データ通信量は平均8.72GB MM総研の調査
MM総研は、NTTドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルおよびサブブランドとMVNO各社それぞれの音声通話サービス利用者に対するアンケート調査を実施した結果を発表した。(2021/8/26)

石野純也のMobile Eye:
「Pixel 5a(5G)」はなぜ日米限定? 半導体不足だけじゃない、Googleの戦略を読み解く
Googleのミドルレンジスマートフォン「Pixel 5a(5G)」が8月26日に発売される。発売する国を日本と米国に限定しているのは、半導体不足が大きいという。日米ともにiPhoneのシェアがグローバル平均より高いことも関係しているのだろう。(2021/8/21)

Weekly Memo:
ついに1兆円規模を突破、拡大する国内パブリッククラウド市場を待ち受ける3つの課題
企業のDX進展に伴い、パブリッククラウド市場が高成長を続けている。ただ、最新の調査によると、ユーザーにとっての課題が浮かび上がってきた。(2021/8/2)

PR:テレワーク向けPCは本当に十分な機能を備えているか? 日本HP「Dragonfly G2」の実力を試す
(2021/7/26)

石野純也のMobile Eye:
3GBプランで攻勢をかけるLINEMO MVNOからのユーザー流入が進む可能性も
ソフトバンクがLINEMO向けに、月額990円で3GBの「ミニプラン」を提供開始した。ミニプランを導入することで、競合のMNOに加え、MVNOユーザーの流入も見込める可能性が高い。前身のLINEモバイルと比べ、ユーザー数の伸びが大きく拡大しているLINEMOだが、週単位で細かな改善を繰り返す開発体制がそれを支えているという。(2021/7/17)

日本の携帯料金は下がったけど、通信とサービスの品質は? MM総研が調査
総務省が実施した2020年度の「電気通信サービスに係る内外価格差調査」では、日本の携帯料金は諸外国と比較しても安いという結果になった。しかしこの調査はあくまで価格に焦点を当てたもので、通信やサポートなどの品質は考慮していない。そこで総務省は、MM総研が実施した「携帯電話サービスの品質に関する国際比較についての調査」を紹介した。(2021/6/2)

石野純也のMobile Eye:
SIMフリー市場で“ポストHuawei”の座をつかんだOPPO キャリア攻略が課題に
オウガ・ジャパンが、OPPOスマートフォンの夏モデルとして「Find X3 Pro」と「Reno5 A」を発売する。Reno5 Aは、日本の市場動向に合わせた価格帯で出せるよう、オリジナルの設計になっている。今後はキャリアで扱ってもらうモデルを増やすことが課題といえる。(2021/5/29)

ITmedia Mobile 20周年特別企画:
レッドオーシャン時代のMVNO市場を振り返る 「接続制度」と「公正競争」の行方は?
MVNOが登場した当初の市場はブルーオーシャンで、数々の事業者が参入しました。しかし、2015年ごろから市場の様相は変わり始めます。既存MVNOが対抗のために価格を下げ、市場はあっという間にレッドオーシャン化しました。(2021/5/28)

Microsoft Focus:
Microsoft 365とTeamsはテレワーク併用の“ハイブリッド”に注力へ 日本向けイベントで明かされた背景は
Microsoft TeamsやMicrosoft 365の最新情報を紹介するイベントで、同社は日本向けの最新情報や中小企業向けのテレワーク相談窓口を紹介しつつ、今後テレワークとオフィス、両方を前提とする働き方を支援する方向性を明らかにした。その背景と、具体的な施策とは。(2021/5/14)

石野純也のMobile Eye:
なぜ楽天モバイルがiPhoneを扱えるようになったのか? そのインパクトを解説する
本格参入から約1年、楽天モバイルがついにiPhoneの取り扱いを開始する。本体価格は4キャリアで最安にすることで差別化を図った。ネットワーク面での連携することで、既存のiPhoneユーザーにもメリットをもたらす。(2021/4/24)

SIMロックフリースマホメーカーに聞く:
SIMフリーでも「みんなに5G」を シャープに聞く「AQUOS sense5G」開発の舞台裏
歴代シリーズが大ヒットを飛ばしているAQUOS senseの最新モデル「AQUOS sense5G」が発売された。これまでのsenseシリーズの特徴であるコストパフォーマンスの高さを受け継ぎながら、文字通り5Gに対応したモデルだ。SIMロックフリースマホで5G対応機種が少ない中で、シャープが5Gスマホを出す狙いとは?(2021/4/7)

石野純也のMobile Eye:
「OCN モバイル ONE」新料金プランを解説 「サブブランド対抗」と「ドコモ連携」では課題も
「OCN モバイル ONE」の新料金プランがようやく発表された。現行プランをベースにしつつ、最低利用料金は1GBコースの700円(税別)。MVNOの競合他社と比べても、肩を並べるか、優位性のある料金プランになっている。一方で、ドコモを中心としたNTTグループ再編の観点では課題も残る。(2021/3/27)

キャリア新プラン利用予定は25.7%、認知度トップは「ahamo」 MM総研が調査
MM総研は、3月17日に「携帯キャリア4社の新料金プラン利用意向調査」の結果を発表した。認知度トップは「ahamo」の73.7%で、いずれかのプラン利用予定者は25.7%となった。(2021/3/17)

発売記念キャンペーンで税込み3万5800円:
内蔵ペンでタブレットとしても使える2in1モデル「ASUS Chromebook Detachable CM3」を試す
国内のGIGAスクール構想にコミットを続けるASUS JAPANから、新たに2in1のデタッチャブルモデル「ASUS Chromebook Detachable CM3」が登場した。実機を使ってチェックしよう。(2021/3/17)

Microsoft Focus:
日本独特の“ハイブリッドクラウド需要”にどう応える? MSがAzure Stack HCI刷新で見せたクラウド戦略のゆくえ
日本マイクロソフトは2021年2月末、新たな機能を加えた「新世代」Azure Stack HCIソリューションを発表した。その背景には、単なるソリューション刷新ではなく、クラウド化に当たって日本市場独特のニーズに応えようとする新たなクラウド戦略がある。その具体的な中身を取り上げつつ、Azure Stack HCIが可能にするクラウド移行の形を解説する。(2021/3/5)


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この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。