タブレットの出荷台数が4年ぶりに増加、セルラーモデル比率は過去最小に MM総研調べ
MM総研は、3月11日に「2024年暦年（2024年1〜12月）タブレット端末出荷台数調査」の結果を発表した。
出荷台数は635万台で、前年比6.7%増に。2020年は小中学校を対象としたGIGAスクール構想の需要がピークに達して969万台を出荷し、2021年の1〜3月期もその恩恵が続き939万台と2年連続で900万台超を記録した。2022年から2024年までは低迷していたが、2024年はGIGAスクールの買い替え需要が始まり、前年比40万台増と4年ぶりの増加に転じた。
2025年のタブレット市場は、2020年に普及が進んだ小中学校向けGIGAスクール端末の本格的な買い替え需要で100万台規模の増加を見込む。
2024年暦年のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleで、暦年出荷台数として15年連続で1位を獲得。出荷台数は327.7万台（前年比13.0％増）で、シェアは51.6％（前年比1.8ポイント増）となった。2位はNECレノボグループで66.9万台（シェア10.5％）、3位はMicrosoftで53.8万台（8.5％）、4位はAmazonで29.2万台（4.6％）となり、上位4社で75.2％を占める。
OS別の出荷台数／シェアはiPadOSが327.7万台（シェア51.6％）で、2018年から7年連続で1位。2位はAndroidで192.3万台（30.3％）、3位はWindowsで115.0万台（18.1％）となった。
回線別の出荷台数／シェアは、Wi-Fiタブレットが533.2万台（シェア84.0％）、セルラータブレットが101.8万台（16.0％）に。セルラータブレットの比率は過去最小で、台数でも過去最多を記録した2017年（508万台）の5分の1まで縮小している。
画面サイズ別の出荷台数／シェアは9型以上が583.0万台（シェア91.8％）、9型未満が52.0万台（8.2％）となった。9型以上の比率は過去最高を記録し、9型未満は台数でも2010年に次いで2番目に少ない出荷となった。
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