“働き方改革”でペーパーレス化は進むか？ IDC調べ
» 2019年04月08日 16時59分 公開
[ITmedia]
IDC Japanは4月8日、働き方改革に関する取り組みとプリント量との関係についての調査結果を発表した。
国内企業におけるプリンタ/複合機の導入判断者（800名）を対象に実施したアンケート結果をまとめたもので、国内企業が取り組んでいる「働き方改革」のうち、従業員のモビリティを促進する活動によってプリント量が減少する影響があると報告。オフィス外で業務遂行を推進するテレワーク活動については、38.3％が「大きくマイナス/マイナスの影響がある」と回答している。反面、残業時間の短縮活動による影響や有給休暇取得の向上、フレックス制の実施などは「影響なし」とする回答が大勢を占めた。
また10年後のプリント量の予測については、50％を超える回答者が「減少する」と回答。働き方改革への取り組みに積極的な企業ほど、将来はプリント量が減ると考えている割合が高くなっている。
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