　MSPoweruserなどが指摘しているが、Microsoftは同社の公式Blogにおいて開発者らに対して「Important dates regarding apps with Windows Phone 8.x and earlier and Windows 8/8.1 packages submitted to Microsoft Store」と題した旧OSプラットフォーム向けアプリのMicrosoft Storeでの扱いについて、2019年4月2日（米国時間）に記述をこっそりと変更し、「Windows 8」へのアプリ配信の猶予期間を大幅に縮小させている

　現行版とWebArchive版を比較すると一目瞭然だが、これまでWindows 8のアプリ配信とアップデート提供は8.1と同等の「2023年7月1日まで」だったものが、変更後は「2019年7月1日」まで一気に縮まっている。

変更後のMicrosoft Store経由での旧OSプラットフォームへのアプリ配信ポリシー

　正確にいえば、Windows 8のサポートは「2016年1月12日」ですでに終了している。Windows OSは提供開始から延長サポート込みで10年間のサポートが保証されているが、これはService Packなどを当てて最新状態に保っていた場合の話だ。

　最新のService Packを適用していない場合、それがリリースされてから約2年間の猶予期間が設けられ、それを過ぎた段階で当該OSは10年間を待たずにサポート終了となる。Windows 8.1はWindows 8にとってのService Pack的な扱いとなっており、実質的にはWindows 8.1へとアップデートすることでWindows 8の寿命は2023年1月9日へと延長される。

　Windows 10では「Feature Update（機能アップデート）」と呼ばれる年2回の大型アップデートを適用し続けることで、サポート期間が延長され続ける。

Windows 8.1のサポートライフサイクル

　その意味では、すでにパッチ適用の終了したWindows 8はサポート対象外であり、Microsoft Store経由でのアプリ配信を止めるというのも理にかなっているのだが、わざわざ半年前の表記を書き換えてまでこっそり引導を渡そうとするあたり、念の入った対応だといえるかもしれない。

　では、どの程度の影響があるのか？　StatCounterのデータによれば、Windows 8の現在のシェアは2.2％であり、決して多くはないものの、稼働台数を考えれば少なくとも数百万台の水準で存在している可能性がある。Microsoftとしては早めに引導を渡すことでWindows 8.1、あるいはWindows 10へと残りのユーザーを誘導したいのかもしれない。