年間1万件の追悼に使われる「@葬儀」とは何か？：古田雄介のデステック探訪（2/2 ページ）

[古田雄介，ITmedia]

顧客からニーズを引き出して素早く機能を実装

　施工件数は、改良を重ねていく中で右肩上がりしていった。その好循環を支えているのは機能開発のスピードとサポート力にあると自負する。

　「弊社は元が開発会社なので、お客さまの声をすぐに機能に反映することができます。供花や供物の注文機能や、訃報の一斉送信機能などもお客さまの声を反映して実装しました。サポートの体制を強化することでお客さまの声を取り入れやすくもなっており、よい循環が回っています」（八木さん）

　サポートを手厚くすることは、クライアントである葬儀社に@葬儀を使うモチベーションを高める効果もあり、そこが“葬儀DX”を促進する要になっているともいう。

　「いきなり@葬儀の全機能を使いこなすのはハードルが高いので、まずはオンライン会場の設置と訃報案内の方法を覚えていただくところから始めています。焦らず二人三脚で根幹の部分で便利さを実感してもらうことが大切だと思っています」（ソーシャルイノベーション事業部 営業推進グループ 志賀勇輔さん）

　そういったサイクルの中で、供花の仕入れを仲介する「供花卸しサービス」や喪家に相続の専門家を紹介する「相続相談サービス」なども提供するようになった。

2023年1月から提供している「供花卸しサービス」と「相続相談サービス」

　今後は、葬儀の枠を超えてエンディング産業を包括するサービスに拡大することも視野に入れているという。そこにオンライン葬儀サービスに求められる、新たな形があるのかもしれない。