米Microsoftは2月28日(現地時間)、2月度のセキュリティ更新プログラムをインストールすると、デスクトップ版「Outlook」でメッセージの送信機能が利用できなくなる可能性があるとサポートページで明らかにした。
Outlookには送信者と受信者の双方が同じ組織に所属し、Exchange ServerまたはMicrosoft 365を使用しており、さらにメッセージが未読の場合などの条件を満たしている場合、送信したメッセージの削除または他のメッセージへの置換を行う機能がある。
しかし、2月のセキュリティ更新プログラムで更新された「CVE-2024-21378:Microsoft Outlook のリモートでコードが実行される脆弱性」の不具合によって、メッセージの取り消しが失敗し、受信者側には元のメールと取り消しメールが残ることになる。ただし、取り消しメールはプレビューウィンドウでは開けず、「The custom form cannot be opened. Outlook will use an Outlook form instead」とエラーメッセージが表示されてしまう。
この問題は、2月のセキュリティ更新プログラムを適用し、クラウドベースの送信取り消しを無効にしてOutlookデスクトップクライアント側に用意されている従来型の送信取り消し機能を使用している場合に発生するという。
Microsoftはこの問題を調査中で、修正プログラムがリリースされ次第、サポートページで知らせるとしている。この問題を回避するには、OWA(Outlook on the Web)または新しいOutlookを使用して、デスクトップ版Outlookから送信したメールの削除、あるいは置換を行うように呼びかけている。
米Microsoftは2月27日(現地時間)、「Windows 11 バージョン 22H2」向けの非セキュリティ更新プログラムのリリース終了を延期すると発表した。
毎月第4週にリリースされているオプション扱いの非セキュリティ更新プログラムは、翌月にリリースされる月例セキュリティ更新プログラムのセキュリティ関連以外の部分をプレビューとして入手できるというもの。
オプションのため、インストールは必須ではなく、通常は翌月のセキュリティ更新プログラムで同じ内容が提供される。
Windows 11 22H2向けの非セキュリティ更新プログラムは2月27日が最後になると予告されていたが、ユーザーからのフィードバックに基づいて延長を決定していた。現在のところ、延長されたプレビュー更新プログラムの日付は下記のようになっている。
なお、Windows 11 22H2のサービス終了日に変更はない。Home/Proは2024年10月8日、Enterprise/Educationは2025年10月14日にサービス終了予定となっている。
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