首都圏のスマートフォン所有率、3割超に：調査リポート

[ITmedia]

　MMD研究所は6月15日、スマートフォンの所有率とメイン携帯キャリアに関する実態調査の結果を発表した。調査は6月4日から同9日まで実施したもので、有効回答数は1866人。

　スマートフォンを所有しているかどうかを聞くと、全体の20.7％が「所有している」と回答。男女別に見ると、男性では24.8％、女性では12.3％が「所有している」と回答しており、男性の所有率が高い傾向が見られた。調査結果を職業別で見ると、会社員は28.4％、学生や主婦などその他のセグメントで8.2％と、会社員の所有率が高いという結果が得られた。

　スマートフォンの所有率を在住地域別に集計すると、首都圏を除く全国平均は12.7％であったのに対し、首都圏のみの所有率は33.9％となり、首都圏で所有率が高いことが分かった。

　メインで利用している携帯電話の通信キャリアについて聞くと、首都圏を除く全国平均では、NTTドコモ、au、iPhoneを除くソフトバンクモバイルの合算シェアが96.4％だったのに対し、首都圏では84.3％となった。大きく異なるのはiPhoneのシェアで、首都圏ではiPhoneをメインで利用するユーザーは14.5％、首都圏を除く全国では3.4％だった。

　メインで利用している携帯電話端末のキャリアを年代別に見ると、全体的にNTTドコモのシェアが高い中、10代と20代前半ではauがドコモの比率を上回った。またiPhoneは20代後半から30代後半にかけて、他の年代より比率が顕著に高い傾向が見られた。