スマホの通信料が生活費を圧迫、2割が「食費より高い」――米調査で：調査リポート

[末岡洋子，ITmedia]

　魅力的な新機種が次々と登場するスマートフォン。世界各国で普及が加速しているが、決して安い買い物ではないのが難点だ。導入コストはもちろんのこと、使い続けるためには通信料もかかる。こうしたスマートフォン関連のコストが、生活費の中に占める割合はどの程度なのか。米国の調査をみてみよう。

　スマートフォンは、どれぐらい家計を逼迫しているのか――。オンラインクーポンサイトCouponCabin.comが9月上旬、米国に住む18歳以上の人々を対象にオンライン調査を行った。それによると、スマホの利用コストは「月100ドル以上」（46％）という回答が最多となり、5人に1人に相当する13％が「月200ドル以上」と回答した。

　他の生活費との比較では、21％が「スマホの通信費は食費よりも高い」とし、3人に1人が水道、電気、ガスなどの「公共サービスよりも高い」（33％）と回答。ほかにも「ケーブルテレビの契約料金」（57％）や「インターネット契約料金」（71％）が挙がったという。

　こうした家計圧迫の背景にあるのが、通信キャリアの従量課金制への移行だ。大手通信キャリアの米Verizon Wirelessは、容量無制限の定額データプランから、利用量に応じた従量課金制への移行を開始しており、データ利用の多いユーザーは通信費が上がるケースもある。

　通信費を節約するための対策については、家族や友人などグループで利用すると割安になる料金プランを選択する人が多いようだ。35歳〜44歳のユーザーの64％がキャリアが提供する何らかのグループ割引プランを利用しており、18歳〜34歳、45歳〜55歳でも59％が利用中だという。また、モバイルに比べると通話料が安い固定網については、63％が固定網契約を維持していると回答した。

　CouponCabin.comでは、通信費を抑える対策として、（1）実際にどのぐらい利用しているかを把握する（2）各種保証オプションの見直し（3）キャリアが設定する割引時間帯を最大活用する、などのアドバイスを行っている。