最新記事一覧
GRANDITは、各種基幹業務に対応する中小企業向けクラウドERP「GRANDIT miraimil」の提供を開始する。10種類の基幹業務機能から必要なものを組み合わせて利用できる。サービス開始時は「商社・卸売業」と「サービス業」に特化したプランを提供する。
()
大規模災害の発生時には、従業員の安否確認や業務担当者への緊急連絡が急務となる。同時に企業としての対応をスムーズに社内共有する手だても重要となる。インフォコムは、災害時に、コミュニケーションを滞りなく行えるシステムを開発し、大企業のBCP対策向けに提案している。
()
医薬品事業に進出して30年以上が経過した日本たばこ産業（JT）。オリジナルの抗HIV薬などの開発で世界的にも高い医薬品開発力を示した同社だが、そうした“創薬力”を担うのが同社の医薬総合研究所である。中でも薬物動態研究所では、より効率的で低コストな医薬品開発を実現すべく、膨大な実験データの活用を促進するシステムを構築している。
()
最先端の研究とビジネスをマッチングさせ、“半歩先行く”楽天の顧客体験を支える楽天技術研究所を率いる森正弥氏。その個性豊かな研究者たちをまとめるマネジメント術や、インターネットビジネスとITの未来を見据えた価値創出策とは？
()
インフォコムは帝人と共同で、帝人の「スマート消防服」に内蔵するセンシングデバイスを開発した。同デバイスは、温度や位置情報などのデータを管理システムに送信し、解析結果から熱中症リスクを警告するなど、消防隊員の安全管理に活用される。
()
インフォコムは帝人と共同で、帝人の「スマート消防服」に内蔵するセンシングデバイスを開発した。同デバイスは、温度や位置情報などのデータを管理システムに送信し、解析結果から熱中症リスクを警告するなど、消防隊員の安全管理に活用される。
()
帝人は、センシングデバイスを活用して消防士の位置情報や体温を把握し、熱中症リスクを予測する「スマート消防服」を発表した。同社は今後、同製品を消防士の安全管理システムに活用するという。
()
インフォテリアとCerevoは、インフォテリアのIoTプラットフォーム「Platio」とCerevoのBluetoothモジュール「BlueNinja」を組み合わせたIoT開発環境の提供を開始した。企業それぞれの現場ニーズに合わせたIoT環境の構築が容易になる。
()
＠IT編集部が2016年6月23日に東京・青山ダイヤモンドホールで開催した「＠ITセキュリティセミナー」レポートの第2弾をお届けする。
()
シックス・アパートが、親会社のインフォコムからEBO（従業員によるバイアウト）により独立した。
()
米エブリセンスらは、IoT技術を用いて漁場や海洋の情報を収集・共有するシステムの共同研究開発プロジェクトを始める。
()
富士通の産婦人科専用電子カルテシステム、インフォコムが発表したがん患者への投薬指導を支援するシステムなど、医療IT関連の最新トピックを紹介します。
()
スマートデバイスの利用が拡大する中で、IT部門には私用端末の業務利用で生じる新たなセキュリティリスクへの対応などが求められている。編集部主催「デバイス管理セミナー」で、サッポロホールディングスとコニカミノルタの取り組みと工夫、そして企業のクライアント管理を支える最新ソリューションが紹介された。【更新】
()
米国でビジネスに力を入れている日本の起業家は、何を考え、どう動いているのか。米Six ApartのCEO 兼 米Infocom Americaの取締役を務める関信浩氏と機楽株式会社代表取締役兼ロボットデザイナーの石渡昌太氏が語り合った。
()
アムタスの「めちゃコミック」と連携した施策。
()
13万件を超える関連資料をデジタル化して公開。被災住民へのインタビューもテキストデータとしてアーカイブしている。
()
インフォコムのグループ会社でネットビジネス事業を担うアムタスが、コミック関連事業を中国全土で展開するULABおよび、恋愛・乙女系アプリを配信するKOYONPLETEと業務提携を発表。
()
アムタスの運営する電子書籍サービス「めちゃコミック」と「ekubostore（エクボストア）」の7月の月間売り上げが10億円を突破した。
()
インフォコムと光電製作所、コーデンテクノインフォの3社はIoTとM2M、センサーネットワークを視野に入れた研究開発を行う「EverySense」を設立したと発表した。
()
インフォコムは、救急車の車内にカメラとタブレット端末を設置して、病院機関に映像を伝送するシステムを展示した。こういったシステムを採用する救急車は、ここ1〜2年で増えている。
()
キャリアの公式メニュー掲載順位で上位に位置する「めちゃコミック」がiPhone対応を果たした。
()
複数企業が知見を結集するコンソーシアムとして設立したGRANDITは、国産ベンダーとしてERP市場のトップシェアを狙う。
()
携帯電話向け電子書籍配信サービス「めちゃコミック」を運営しているインフォコムが、韓国のインターネットコンテンツ配信市場に電子書籍の提供を開始する。
()
新連載「情シスの横顔」は、主にユーザー企業のIT部門に所属する若手社員にスポットライトを当て、現場での彼らの奮闘をお伝えする。
()
ERPの機能をクラウドサービスとして利用する――そんな使い方が広がっている。ライセンスや運用管理のコストを抑えることができ、データ保護も期待できる。主要製品を紹介する。
()
インフォコムの携帯電話向け電子書籍配信サービス「めちゃコミックス」が新たにソフトバンクモバイルのAndroid端末にも対応。これにより3キャリアすべてのAndroid端末向けサービスが実現した。
()
今や10年前は想像もつかなかったことが、起こっている。柔軟な思考とスピード感そして情熱を持って常に新しいことにチャレンジする。
()
広域災害に対応するデータ保護対策として、遠隔レプリケーションを活用したバックアップ環境を検討する企業が増えている。本稿では遠隔レプリケーションを解説したコンテンツを紹介する。
()
新興のERPである「GRANDIT」は最新の技術トレンドを盛り込んでいるのが特徴。クラウドERPの展開でもその先進性をユーザーに提供し、ERPの本来の価値である統合性を追求している。
()
シード・プランニングが2011年7月に発表した「地域医療連携システム」に関する市場規模調査によると、2010年の市場規模は約18億円。2020年には240億円まで成長するという。
()
災害は人々の生活だけでなく、企業活動にも大きな影響を与える。災害列島・日本において事業継続計画は、企業の命運を左右しかねない重要な課題だ。
()
シックス・アパートがインフォコムの子会社に。Six Apartブランドは今後、シックス・アパートが取得する。
()
2011年は「クラウドERP」の元年になるでしょう。各社が製品を相次ぎ発表し、ユーザー企業の注目を集めています。今回は企業のERP導入に大きな影響を与えつつあるクラウドERPのトレンドを紹介します。
()
医療ITの導入目的が病院内のIT化だけでなく、病院・診療所間の連携を見据えた地域連携に注目が集まる中、病院の電子カルテ導入の現状はどうなっているのだろうか。市場調査を基に、今後の動向を予測する。
()
帝人は、グループ34社約6000人の社員が利用する会計システムを刷新した。
()
基幹システムの再構築プロジェクトの一環として、ヤクルト本社では業務システムごとにひも付いていた帳票システムを統一し、コスト削減を実現した。
()
ビデオリサーチインタラクティブが、2009年度第1四半期のインターネット広告出稿の動向をまとめた。モバイルサイトの推定広告費は約71億円で、携帯コンテンツ系の出稿が大きなシェアを占めた。
()
KDDIが同社初のスマートフォン「E30HT」の機能や提供条件を発表。Appleは新型iPhoneを今夏にも発表するとし、コピペやプッシュ通知、Spotlightをサポートする「iPhone OS 3.0」の概要を明らかにした。
()
KDDIが3月18日、SaaSプラットフォーム「Business Port」に、新たにパートナー6社が提供する新サービスを提供すると発表した。パートナー各社はBusiness Port Support Programを利用する。導入は2009年夏以降順次。
()
先週のアクセストップは、福田主張が辞任会見時に口にした「あなたとは違うんです」という言葉が会見翌日からネットで流行したという記事。流行に“便乗”した商品が続々と登場している。
()
インフォコムとコグノスは、企業向け検索アプライアンス製品「Google検索アプライアンス」とBIツール「Cognos 8 Go! Search」の連携を共同検証する。
()
国内総合商社大手の双日は、海外拠点36カ所にWAN高速化装置を導入した。ポータル、電子メール、イントラネットの通信レスポンスを改善し、海外での業務効率を大幅にアップさせた成功事例の1つだ。
()
大企業向けERPベンダーといえば外資系の各社が思い浮かぶが、中堅・中小市場向けに限っていえば、国内ベンダーが大きなシェアを持っている。ただし、外資の本格参入が市場を活性化させることは間違いない。
()
インフォコムは「e-文書法対応ソリューション」を皮切りに、企業の内部統制監査を支援する製品群を順次リリースしていく計画だ。
()
ネットアンドセキュリティ総研は、着メロサイト利用状況調査の結果を発表した。総合ポイントでトップに立ったのは……？
()
インフォコムは情報システム関連企業12社と共同で、「東日本セキュリティコンソーシアム」を立ち上げた。
()
JTS、ネットワールド、インフォコムの3社は、Windowsセキュリティ分野で協業する。
()
インフォコム、ITXイー・グローバレッジ、インサイトテクノロジーの3社は、Oracleデータベース向けの情報漏洩監視システムの提供に関して協力する。
()