最新記事一覧
データセンター顧客が、次世代の低消費電力メモリ「LPDDR6」への関心を強めているという。長らくモバイル向けが主流であったLPDDRだが、LPDDR6には、データセンターのニーズに応えるための機能が多く追加される予定だ。
()
台湾の市場調査会社TrendForceによると2026年第1四半期(1〜3月)、汎用DRAMの契約価格は前四半期比で約93〜98%上昇。この価格上昇を背景に、メモリ業界全体の売上高は前四半期比81%増の970億米ドルにまで拡大したという。
()
AIデータセンターへの投資は異常なほど過熱している。だが、この分野の投資はGPU/広帯域メモリ(HBM)/電力コストなどの要素と制約が絡み合い、ある「ライン」を超えると一気に崩壊する可能性が高い。今回は、GPU/HBM/電力コストから「AIデータセンター投資の破綻ライン」を逆算してみる。【訂正あり】
()
カウンターポイントリサーチによれば、2026年第1四半期(1〜3月)における全世界のDRAM売上高は、前四半期(2025年第4四半期)に比べ80%増加した。この結果、売上高は1000億米ドルに迫り、過去最高となった。
()
メモリの供給逼迫(ひっぱく)は、自動車業界にも深刻な影響をもたらしている。アナリストは、自動車業界がサプライチェーン戦略を変えるべき時期に来ていると指摘する。
()
NVIDIAの2027年度第1四半期決算は、売上高816億米ドルと市場予想を上回った。BlackwellやHBM3E需要の拡大に加え、「AIファクトリー」や推論AIを見据えた戦略も鮮明になっている。受注残1兆米ドル超という異例の状況から、AI市場と半導体市場の今後を読み解く。
()
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、5月10日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう!
()
Micron Technologyは、データセンター向けに記憶容量が245TバイトのSSD「Micron 6600 ION」を開発、出荷を始めた。Micron 6600 ION E3.LではHDDベースの同等品に比べ、必要なラック数を82%削減、消費電力も約半分に抑えた。
()
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、5月3日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう!
()
LSIに関する国際学会「2026 Symposium on VLSI Technology and Circuits(VLSIシンポジウム2026)」の論文投稿数/採択数のトレンドを紹介する。投稿数は1041件と過去最多で、うち237件が採択された。日本からは51本が投稿され、うち27本が採択された。日本は採択率が54%と高かった。
()
Mac StudioでローカルAIの運用をしていたところ、ストレージ不足に悩むようになった筆者。そこにThunderbolt 5接続SSDケース「TerraMaster D1 SSD Pro」をレビューする機会が舞い込んで来た。このSSDケースは、筆者の悩みを解消してくれるのだろうか……?
()
中東情勢に伴うヘリウム(He)とナフサの供給危機問題を解説するシリーズ。今回は、製造装置メーカーとチップメーカーへの波及経路をたどりながら、短期〜中長期的な影響を推測する。さらに、政府による「ナフサ4カ月在庫」議論が“的外れ”である理由を述べる。
()
中国のNAND型フラッシュメモリメーカーであるYMTC(Yangtze Memory Technologies Corp)が新工場を建設しているという。米国による厳しい対中規制が続く中、中国はメモリでも猛追している。
()
“日の丸××”には苦い記憶が。にんともかんとも……。
()
サーバ向けDRAMの供給が逼迫している。Broadcomはその市場背景を説明するとともに、VMware製品を例に供給不足への対応策を幾つか紹介した。
()
ヘリウム調達停止が半導体業界にもたらす影響を解説する記事の後編。AI投資への影響と、フォース・マジュールの連鎖を回避するための短期〜中長期での対策を提言する。
()
米国とイスラエルによるイラン攻撃に端を発した中東問題は、半導体業界にも多大な影響をもたらす。その最たるものがヘリウム(He)の供給停止だ。本稿では、ヘリウム調達停止が半導体業界に与える影響を前後編に分けて詳細に解説、考察する。【訂正あり】
()
AIインフラへの旺盛な需要は、メモリの急騰と深刻なメモリ不足を招いている。そこに追い打ちをかけているのが、米国とイスラエルの共同軍事作戦による、サプライチェーン(特にヘリウム)の危機だ。
()
今回は、Micron Technologyの2026会計年度第2四半期(2025年12月〜2026年2月期)の四半期業績を紹介する。
()
市場調査会社Omdiaによると、2025年の世界半導体市場は前年比23.3%増の8300億米ドル超になった。この42%をNVIDIAとメモリサプライヤーの計4社が占めるという。
()
カウンターポイントリサーチは、AIサーバ向けコンピュートASICにおける広帯域メモリ(HBM)のビット需要が、2028年までに2024年比で35倍に拡大すると予測した。ASIC向けHBMのビット需要は、2028年まで「HBM3E」の比率が過半数を占める。今後は「HBM4/HBM4E」へと進化していく中で、カスタムHBMの消費率が急速に高まるとみている。
()
Micron Technologyは、NVIDIA Vera Rubinプラットフォーム向けとなるHBM4の量産出荷開始を発表した。
()
Micron Technologyが、台湾苗栗県銅鑼に有するPSMCの300mm工場(P5)の買収を完了した。Micronはまた、2026会計年度末までに、同敷地に同規模の第2工場を建設開始する計画で、クリーンルーム面積は2工場を合わせると約5万3000m2規模になる予定だ。
()
1枚2万円したSDカードが、いまや100円でも売れない。この『記憶の暴落』は、AIの未来を予言しているのではないか。
()
Micron Technologyは2026年3月、データセンター向けに256GB(ギガバイト)のLPDRAM SOCAMM2のサンプル出荷を開始した。1γ(ガンマ)世代のプロセスを適用した32Gb(ギガビット) LPDDR5Xダイを採用することで、容量が従来の1.3倍に増加した他、標準的なRDIMMに比べて消費電力と実装面積を3分の1に削減できる。
()
Semiconductor Intelligence(以下、SI)は2026年2月26日、WSTS(World Semiconductor Trade Statistics/世界半導体市場統計)や半導体メーカー各社のデータを基に、2025年第4四半期の半導体市場の推移や売上高ランキングなどをまとめたレポートを発表した。中でもSamsung Electronics、SK Hynix、Micron Technology、キオクシア、Sandiskら主要メモリメーカー5社は平均27%と高い成長を果たしている。
()
Micronが、サーバ/データセンター用の「LPDRAM SOCAMM2」において256GBモデルをサンプル出荷を開始した。省電力性と高速性を両立したLPDDR5Xメモリをより大容量に使えるようにすることで、メモリ回りのTCOを改善する狙いがある。
()
台湾の市場調査会社TrendForceによると、2025年第4四半期の世界DRAM市場ランキングにおいて、Samsung Electronicsが前四半期比43.0%増の成長を見せ、SK hynixを抜き再びトップの座を取り戻したという。
()
2026年の半導体市場を占う「10の注目トピック」の中でも、特に反響の大きかった3点を徹底深掘りする。
()
メモリー半導体が不足する中、スマートフォン市場に新たな緊張が走っている。焦点は、AppleがiPhoneを値上げするのか、それとも価格を維持してシェア拡大を狙うのか――。その決断は業界全体の価格戦略を左右しかねない。
()
世界各国で自国内への半導体製造回帰への動きが強まり、地政学的緊張から「今が最後のチャンス」とも目される中、欧州に不足しているのはメモリ製造だ。独自技術を有するドイツの新興企業に注目が集まっている。
()
高価なGPUを導入しても、ストレージの性能が低くて処理待ちが発生すれば、投資の意味が薄れてしまう。AIプロジェクトを失敗させる「データ供給不足」を解消し得る、主要ストレージベンダー7社とその製品を解説する。
()
Gatnerは2025年の世界半導体市場の速報値を公表。AI用途向けがけん引して市場全体が大きく拡大した他、ベンダー別のシェアトップ10で順位変動があったことなどが目立った。
()
DNPは、電源のオン/オフによって光をコントロールしてライト(光線透過率が高い)/ダーク(光線透過率が低い)を瞬時に切り替えられる電子シェードを開発した。
()
2025年秋からメモリ価格の高騰が続いている。PCの値上げなども懸念される中、ゲーム機にも影響がありそうだ。
()
Micron Technologyが、シンガポールにNAND型フラッシュメモリ製造の新工場を建設する。10年間で約240億米ドルを投じる計画で、2028年後半には生産を開始する予定だ。
()
週末の「気になるニュース」一気読み!:OpenAIが翻訳に特化した「ChatGPT Translate」をリリース/新IME「Copilot Keyboard」が辞書ツールやキーカスタマイズ機能を実装
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、1月18日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう!
()
マイクロンテクノロジーは、クライアントコンピューティング向けのPCIe Gen5対応SSD「Micron 3610 NVMe SSD」を発表した。読み取り速度が最大1万1000Mバイト/秒に達している。
()
Micron Technologyが、台湾のファウンドリーPSMCと、PSMCが台湾苗栗県銅鑼に有する工場を買収する独占的意向表明書(LOI)を締結した。買収額は18億米ドルを予定している。Micronはこの買収が2027年後半からDRAMウエハー生産の大幅な増加に貢献するとしている。
()
NVIDIAが新プラットフォーム「Rubin」を発表。AI需要の爆発によりDRAM不足が深刻化し、PCやスマホの供給にも影響が出始めている。単なるチップから「エコシステム」へと進化し、ネットワークやストレージまでをも飲み込もうとするNVIDIAの戦略と、AIへの過度な投資が招く世界規模のリスクを考察する。
()
PC USERでは、マウスコンピューター 代表取締役社長の軣秀樹さんにインタビューを行い、直近のPC販売状況について率直な思いを聞いた。その詳細をお届けする前に概要をお届けしよう。
()
米国の市場調査会社Gartnerによると、2025年の世界半導体売上高(速報値)は前年比21%の7934億4900万米ドルになったという。トップ10社のうち4位のIntelのみ減収(3.9%減)だった。他9社はいずれも2桁成長を見せている。
()
「CES 2026」では、メモリ大手3社が手掛ける広帯域メモリ(HBM)の最新技術「HBM4」に注目が集まった。長らくSK hynixに後れを取っていたSamsung Electronicsも巻き返しを図っている。
()
競争が激化するHBM市場。今回のCESでは、同市場で現在『王者』の座にいるSK hynixが、開発中の16層HBM4の実物および主要スペックを初公開し、そのリードを印象づけました。
()
2025年にはAIが技術分野において大きな注目を集めたが、新年を迎え、本質的にAIブームとの関係が深い業界もその存在感を示しつつある。AIデータセンターで普及している広帯域メモリ(HBM)デバイスを手掛けるDRAMメーカーは、ファブの生産能力獲得に奔走していて、それが地政学的な緊張によってさらに困難な問題になってきている。
()
米Micron Technologyは、G9 QLC NANDフラッシュを備えたM.2 NVMe SSD「Micron 3610 NVMe SSD」を発表した。
()
調査会社IDCによると、生成AIの急普及に伴うデータセンター需要により、世界的なメモリ不足が深刻化している。主要ベンダーが生産ラインを高利益なAI向けに転換したことで、汎用メモリの価格が高騰。デバイス価格の上昇は避けられない見通しで、Windows 10終了に伴う買い替え需要やスマホ市場にも暗い影を落としている。
()
MONOistやEE Times Japanに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は2025年7〜9月に公開した人工知能関係のニュースをまとめた「人工知能ニュースまとめ(2025年7〜9月)」をお送りする。
()
2025年11月、Windowsが誕生から40年を迎えた。この年は、Windowsを含めてPC業界を取り巻く環境は“激動”した。振り返ってみたい。
()
2025年もまもなく終わる。PC業界にとって、この年はどういう年だったのか。振り返りたい。
()