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「ビジネスメール」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ビジネスメール」に関する情報が集まったページです。

国内でフィッシング詐欺が急増、クラウドサービスのアカウントが脅威対象に――トレンドマイクロ調べ
トレンドマイクロが発表した2018年上半期(1月〜6月)のセキュリティ動向によると、国内では、クレジットカード情報やクラウドサービスの認証情報を狙う「フィッシング詐欺」が急増。また、「不正マイニング」などの仮想通貨を狙う脅威は、世界的に拡大傾向にあることが判明した。(2018/9/4)

半径300メートルのIT:
“注意力”だけではもう見破れない? 日本企業を狙うメール詐欺の進化
あなたが取引先や同僚とやりとりしているメールの中に、精巧に作られた“偽物”が隠れている――そう言われたら、素直に信じられますか? 日本の企業をターゲットにじわじわと広がりつつあるBEC攻撃を紹介します。(2018/9/4)

初の日本語によるビジネスメール詐欺をIPAが確認 取引先や経営者になりすまし送金依頼などする手口
社内での相談や、取引先へ電話で確認といった対策が呼びかけられています。(2018/8/27)

「金融庁の取り決め」などど記載:
企業への「送金依頼」を装ったビジネスメール詐欺が横行 専門団体が注意喚起
送金依頼を装った偽のビジネスメールが出回っているとして、情報処理推進機構が注意喚起。実在するCEOの名をかたり、金銭の振り込みなどを求めてくる。従来は文面が英語だったが、初めて日本語によるメールが報告されたという。(2018/8/27)

各種のセキュリティ懸念に対処する
DNSのセキュリティ問題を自社で解決する方法
DNSは、インターネットの利用には不可欠のサービスだ。このDNSのセキュリティ関連の問題を削減/除去する手段と方法を簡単に紹介する。(2018/8/23)

仮想事例で学ぶ
「ビジネスメール詐欺」(BEC)の被害はこうして生まれる
「ビジネスメール詐欺」(BEC)の被害が国内外に広がっている。その背景には、攻撃を成功させるための巧妙な仕掛けがあった。具体的な攻撃手法と、その対策を解説する。(2018/8/21)

5億円以上送金してしまった例も:
ビジネスメール詐欺の経験者は約4割、トレンドマイクロが調査
トレンドマイクロは「ビジネスメール詐欺に関する実態調査 2018」を発表した。調査対象のうち、39.4%に詐欺メールの受信経験があり、送金を促すメール受信者のうち8.7%が実際に送金してしまっていた。(2018/8/15)

2018年4〜6月の結果と7月以降の予測:
GDPRや仮想通貨を狙う次世代のサイバー攻撃、NTTデータがレポート公開
NTTデータは、サイバーセキュリティに関する「グローバルセキュリティ動向レポート」を公開した。GDPRや仮想通貨を狙ったサイバー攻撃がエスカレートすることを予測した。既存の攻撃に対してはランサムウェア対策を続けるべきだという。(2018/7/30)

古典的なソーシャルエンジニアリングはいまだ有効:
「人」を狙う攻撃に対し「人」にフォーカスした対策を提供、プルーフポイント
日本プルーフポイントは2018年7月25日、フィッシングメールやBECをシミュレーションして訓練を行い、ユーザーの行動を変えていくことを目的とした「People-Centric Security 脅威対策ソリューション」の提供を開始した。(2018/7/27)

シミュレーションを基に学ぶ
「AIサイバー攻撃」とは何か? Twitterの悪用を例に解説
人工知能(AI)技術をセキュリティ対策に応用する動きが広がる一方、攻撃者がAI技術を活用する「AIサイバー攻撃」の存在が意識され始めている。(2018/7/4)

Webベース攻撃の95%でソーシャルエンジニアリング
「DocuSign」を狙うフィッシングメールが急増 2018年の標的型攻撃の変化
セキュリティ対策は進化しているが、フィッシング攻撃の成功率は依然として下がっていない。Proofpointの調査から、標的型攻撃の最新動向を探る。(2018/6/28)

DeNAラミレス監督もユーザー:
口コミで国内50万ユーザー突破 ビジネスチャット「Slack」が支持されるワケ
日本語版リリースから半年で、ビジネスチャットツール「Slack」のDAUが50万人を突破した。6月26日開かれた会見にSlack経営陣とユーザー企業が登壇し、国内で支持される理由とユースケースを解説した。(2018/6/26)

FBI、ビジネスメール詐欺で74人逮捕 不正送金された約15億円を回収
FBIは米政府機関や各国の捜査当局と連携して「Wire Wire作戦」を展開、不正送金にかかわったとして米国やナイジェリアで74人を逮捕した。(2018/6/12)

巨額の制裁や詐欺のリスクも:
「制裁対象」は意外なところに 知っておくべきGDPRの「5つのポイント」
2018年5月25日、組織による個人情報保護を厳格に定めた「GDPR(EU一般データ保護規則)」がついに施行された。「自分たちは関係ない」と思っている企業も、対象になっているケースがあるので要注意だ。(2018/6/12)

「あいまい」「攻撃的」など上位:
イラっとするビジネスメールの特徴、「失礼」は2位 1位は……?
不快感を覚えるビジネスメールの特徴は?――日本ビジネスメール協会調べ。(2018/6/5)

Google I/O 2018基調講演まとめ AIのある快適な暮らし
Googleの年次開発者会議「Google I/O 2018」の基調講演で発表されたことをまとめた。GoogleアシスタントやAndroid Pなど、AI中心のデモが多かった。(2018/5/9)

社長のメールも怪しい!? 世界で拡大「ビジネスメール詐欺」の脅威
取引先や自社の経営陣になりすまして相手にメールを送り、現金を振り込ませてだまし取る「ビジネスメール詐欺」の被害が世界的に拡大している。国内でも流行の兆しを見せる中、対抗策はあるのか。(2018/5/7)

攻撃はある日突然、しかし攻撃者は既に社内LANの中
社内LANに長期潜伏するマルウェア、不審な動きを見つけ出すための考え方
セキュリティ対策を講じていても、侵入に気付けないケースは多い。ビジネスメール詐欺やランサムウェアなど社内LANに潜伏して突然攻撃を仕掛ける脅威に対応する方法とは?(2018/4/26)

隠しきれない「詐欺メールの特徴」を検知せよ
Office 365を狙うビジネスメール詐欺、見破るための具体策は?
2017年に「Office 365」をすり抜けトレンドマイクロのサービスで検知したビジネスメール詐欺の数は3000を超えていたという。見破るために企業は何をしておくべきか?(2018/4/26)

情シス、従業員、管理職に贈る:
PR:Outlookのアドレス帳管理、メール誤送信防止で苦労しないための3つの必須アドインとは
メールソフトは、今や企業にとって必要不可欠なツールの1つであり、ビジネス活動を円滑に進める上で重要な役割を担っている。ビジネス向けメールソフトとして多くの企業で使われているのは、Microsoft Outlookだが、ビジネスで活用するに当たっては、企業の情報システム部門、従業員、管理職のそれぞれが幾つかの課題を抱えているのが実情だ。どう解決すればいいのだろうか。(2018/4/17)

@ITセキュリティセミナー2018.2:
通信事業者だから実現できるセキュリティ対策とは何なのか――IIJ
@ITは、2018年2月7日、東京で「@ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、インターネットイニシアティブの講演「通信事業者のIIJだからできるセキュリティ対策とは!?」の内容をお伝えする。(2018/4/3)

@ITセキュリティセミナー2018.2:
2017年、あまり報じられなかったビジネスメール詐欺、DDoS、標的型ランサムウェア攻撃――その対策とは
@ITは、2018年2月27日、福岡で「@ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、講演「セキュリティリサーチャーズナイト(世界のどこかはきっと夜)〜世間から見過ごされた注目事件〜」の内容をお伝えする。(2018/4/5)

SOCを重視、トレンドマイクロ“次の一手” IoT機器の認証にブロックチェーン活用も
トレンドマイクロは、企業などがサイバー攻撃を監視・分析する組織「セキュリティオペレーションセンター」(SOC)向けのサービスを強化する。(2018/3/31)

EUに拠点を持つ日本企業のGDPR対応にも遅れ:
多様化、複雑化が進む情報セキュリティのリスクを企業は捉え直すべき――JIPDECとITR、「企業IT利活用動向調査2018」発表
JIPDECとITRは「企業IT利活用動向調査2018」の結果を発表した。情報セキュリティに関するインシデントの認知状況や情報セキュリティ対策の取り組み状況などを調査・分析した。(2018/3/28)

@ITセキュリティセミナー2018.2:
どこにでもある「特権アカウント」のセキュリティ対策はどうすればいいのか――CyberArk Software
@ITは、2018年2月7日、東京で「@ITセキュリティセミナー」を開催した。本稿では、CyberArk Softwareの講演「2018年のセキュリティ予測と今年守るべきものとは」の内容をお伝えする。(2018/3/15)

宮田健の「セキュリティの道も一歩から」(24):
IPA発表の「情報セキュリティ10大脅威 2018」から学べること
「モノづくりに携わる人」だからこそ、もう無関心ではいられない情報セキュリティ対策。しかし、堅苦しい内容はちょっと苦手……という方に向けて、今日から使えるセキュリティ雑学をお届け! 今回は、IPAが公開した「情報セキュリティ10大脅威 2018」を基に、注目すべきトピックについて紹介します。(2018/3/8)

賢い「セキュリティ予算」獲得術【第1回】
「セキュリティ予算不足」はなぜ解消されないのか? 調査結果から探る
セキュリティの脅威が高度化する中、国内組織は十分な対策を施すための予算を獲得できているのか。国内組織とグローバル組織の予算獲得状況に違いはあるのか。調査結果を基に見ていく。(2018/3/7)

多くのスタートアップが開発
電子メールも進化する 続々登場するSlack対抗機能とは
メッセージングアプリを使ったコラボレーションが注目される中、依然として大多数の企業が使っている電子メールを進化させようという動きもある。スタートアップが開発する新アプリとは。(2018/3/6)

「CEO詐欺」も世界的に増加:
サイバー攻撃の標的は仮想通貨へ、トレンドマイクロがセキュリティ動向報告書2017年版を公開
トレンドマイクロが公開した世界のセキュリティ動向を分析した報告書によると、2017年のサイバー犯罪者の狙いが仮想通貨に拡大。その他、WannaCryの被害が依然として世界的に増加し、ビジネスメール詐欺が拡大する恐れがあることを報告している。(2018/2/28)

Weekly Memo:
新たな脅威が4つも ここは押さえておきたい! 情報セキュリティの10大脅威 2018年版
ますます高度化し複雑化する情報セキュリティの脅威には、いったいどんなものがあるのか。IPAが先頃発表した「情報セキュリティ10大脅威 2018」を基に考察してみたい。(2018/2/19)

企業版振り込め詐欺「ビジネスメール詐欺」の脅威と対策【第3回】
国内でも高額被害 「ビジネスメール詐欺」(BEC)を食い止めるための対策とは?
国内でも日本航空(JAL)が約3億8000万円の被害を受けた「ビジネスメール詐欺」(BEC)。実害を防ぐために、企業はどのような対策を取ればよいのか。技術面、組織面の両面から探る。(2018/2/13)

「情報セキュリティ10大脅威」、2017年は「ビジネスメール詐欺」「セキュリティ人材の不足」など新たな問題が
標的型攻撃やランサムウェアが、前年に引き続き上位に。(2018/1/31)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2017年12月版:
ビジネスメール詐欺が現実に、取引先を偽装
2017年12月のセキュリティクラスタはメールに始まり、メールで終わりました。「Mailsploit」というメールクライアントの脆弱(ぜいじゃく)性が見つかり、検証サイトが公開されて実際の攻撃があったからです。既に海外では流行している「ビジネスメール詐欺(BEC)」では、とうとう国内でも大きな被害に遭った企業が現れました。セキュリティ人材では斎藤ウィリアム浩幸氏が経歴詐称のために注目を集めました。(2018/1/15)

ランサムウェアは増加の一途、脆弱性の見直しが急務――トレンドマイクロ、「2017年国内サイバー犯罪動向」を発表
トレンドマイクロが、「2017年国内サイバー犯罪動向」を発表。企業における2017年のサイバー攻撃の三大脅威は、ランサムウェア「WannaCry」、公開サーバからの情報漏えい、ビジネスメール詐欺(BEC)だった。(2018/1/11)

IoTセキュリティ:
「WannaCry」の拡散続く「クローズドな環境だから安全という思い込みが脆弱性」
トレンドマイクロが「2017年国内サイバー犯罪動向」の調査結果について解説。製造業と関わる大規模なサイバー攻撃事例となるランサムウェア「WannaCry(ワナクライ)」は現在も拡散が続いている。「IoT活用やITシステムとの連携を考慮すれば、クローズドな環境だから安全という思い込みは脆弱性に成り得る」(同社)という。(2018/1/11)

特集:セキュリティリポート裏話(7):
2018年のサイバーセキュリティ脅威はどうなる?
2018年は前年に引き続き、ランサムウェアやIoTを用いた攻撃の脅威がそのまま残るというのが各社に共通する予測です。2018年はサプライチェーン攻撃や仮想通貨に関連した攻撃、ビジネスメール詐欺(BEC)が拡大する可能性があります。AIを利用した新種の攻撃を示唆するセキュリティ企業もありました。(2018/1/11)

あなたのメールも見られている?:
JALもだまされた こんなに怖い「ビジネスメール詐欺」
17年は、不審な業者が企業の取引先になりすまし、偽の送金指示や振込先の変更依頼などをメールで行う「ビジネスメール詐欺」が多発。JALなどの大企業も被害に遭った。その仕組みと対策とは。(2018/1/10)

Facebookの「友達」がセキュリティを脅かす
進化するソーシャルエンジニアリング攻撃、標的はSNSで物色される
脅威の進化によってソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の監視方法がどのように変化しているか。本稿ではソーシャルエンジニアリング攻撃の脅威について解説する。(2018/1/9)

世界を読み解くニュース・サロン:
あなたも「メール詐欺」に狙われているかもしれない
ビジネスメール詐欺(BEC)が話題になっている。日本航空がBECでだまされ、約3億8000万円も支払うことに。「自分には関係ないでしょ」と思われているかもしれないが、実はそうでもないようで……。(2017/12/28)

半径300メートルのIT:
あなたのメールも“完コピ”される――JALすらハマった「ビジネスメール詐欺」の恐ろしさ
偽メールにだまされ、3億8000万円ものお金を失ってしまった日本航空。まさに“企業版オレオレ詐欺”とも言うべきものですが、やりとりをほぼ“完コピ”したメールを見抜くのは、皆さんの想像をはるかに上回る難しさなのです。(2017/12/26)

ランサムウェアやIIoTへのサイバー攻撃などが深刻化――トレンドマイクロが2018年の脅威動向を予測
トレンドマイクロによると、2018年はサイバー犯罪者間のビジネスモデル「サービスとしてのランサムウェア(RaaS)」による被害の拡大や、「インダストリアルIoT(IIoT)」システムなどを狙う新手の手法は今後も増加傾向で、企業にとってセキュリティ対策は喫緊の課題になるという。(2017/12/15)

SPF、DKIMだけでは対応は困難:
増える「ビジネスメール詐欺」、添付ファイルもURLもない、なりすましメールを判別できますか?
日本でも増加傾向にある「ビジネスメール詐欺」(BEC)。しかし、メールに添付ファイルもURLもないため、サンドボックスやフィルタリングでは対策が難しいのが特徴だ。企業はどうやって対策すべきなのだろうか。(2017/12/14)

企業版振り込め詐欺「ビジネスメール詐欺」の脅威と対策【第2回】
“社長からのメール”は疑うべき? 「ビジネスメール詐欺」(BEC)の巧妙な手口
「ビジネスメール詐欺」(BEC)では、サイバー犯罪者が巧妙な手口で、標的組織のさまざまな役職になりすましたメールを使い、犯罪を成功させる。その具体的な手口を見ていく。(2017/11/30)

産業制御システムのセキュリティ:
製造業のセキュリティリスクは急増中? 調査から見える現状
製造業の現場でIoT(モノのインターネット)の活用が進む中、これまでとは違うセキュリティの脅威にさらされる機会が増加している。トレンドマイクロが実施した法人組織のセキュリティ実態調査を踏まえて、製造業のセキュリティ対策の現状を探る。(2017/11/17)

“桃太郎を○○っぽく読み聞かせる大喜利”が静かなブーム 「ジョジョOPっぽく」「モモッ! モモッモモッ!!」
注文の多過ぎる子ども。演技派過ぎる親。(2017/11/1)

企業版振り込め詐欺「ビジネスメール詐欺」の脅威と対策【第1回】
いまさら聞けない「ビジネスメール詐欺」(BEC)とは何か? 1000万円超の被害も
なりすましメールを使った企業版振り込め詐欺ともいわれる「ビジネスメール詐欺」(BEC)。その手口はどのようなものなのか。具体的な被害は。調査結果を交えながら紹介する。(2017/10/24)

“人の弱み”につけこむ卑劣なサイバー犯罪者が増加:
PR:メール詐欺を中核とするサイバー攻撃――Office 365ユーザーをどうやって守っていくか
近年、ますます凶暴化、巧妙化するサイバー攻撃により、企業はこれまでにない脅威にさらされている。特に最近は、ランサムウェアと大量のメールによる攻撃が激化。“人間の弱み”につけこんで、重要情報を窃取したり、金銭を脅し取ろうとしたりしている。こうした新手の脅威からユーザーやシステムを守り、ビジネスを継続していくにはどうすればよいのか。脅威に対抗し得るセキュリティソリューションはあるのか――。(2017/10/16)

約4割がセキュリティの重大被害を経験、年間被害額は平均2億3000万円超に トレンドマイクロ調査
トレンドマイクロが官公庁自治体と民間企業のセキュリティ対策を調査した結果、約4割がセキュリティの重大被害を経験していることが分かった。投資は増えつつあるものの、経営層や上層部のセキュリティに対する理解の向上が課題になっている。(2017/9/14)

情報セキュリティの深層:
新たな脅威「ビジネスメール詐欺(BEC)」とは?
実在の組織や人物をかたったメールで従業員をだまし、サイバー犯罪者が管理する口座へ不正な送金処理をさせたり、特定の情報をだまし取ったりする「ビジネスメール詐欺(BEC)」が広がりつつあります。(2017/9/13)

情報セキュリティの深層:
Webサイトを守るために企業が実施すべき対策とは?
ITmedia エンタープライズでも頻繁にニュースとして取り上げる「脆弱性」の情報。ソフトウェアに脆弱性があると、どんな影響があるのでしょうか。企業にとっては、この脆弱性が非常に深刻な脅威なのです。(2017/8/15)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。