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「電気自動車」最新記事一覧

豊通エレとトーメンエレ経営統合:
圧倒的な車向けシェアと技術でメガ商社に挑む
豊田通商は、傘下のエレクトロニクス商社2社(豊通エレクトロニクス/トーメンエレクトロニクス)を2017年4月に経営統合することに関して2016年9月29日、都内で記者会見を行い、統合新会社の社名を「ネクスティ エレクトロニクス」とすると発表した。(2016/9/30)

パリモーターショー2016:
「ゴルフ」並みの価格と運動性能で走行距離600kmの電気自動車、VWが2020年に発売
Volkswagenは、「パリモーターショー2016」において、完全自動運転と電気自動車の開発方針を示すコンセプトモデル「I.D.」を世界初公開した。プラットフォームは電気自動車専用で新たに設計。コンパクトカーの「ゴルフ」よりもやや小さいボディーサイズで同等の価格の量産モデルを2020年に発売する計画だ。完全自動運転は2025年の実用化を目指す。(2016/9/30)

オンリーワン技術×MONOist転職(4):
“おもしろおかしく”仕事をして「ほんまもん」を作る――堀場製作所
日本の“オンリーワンなモノづくり技術”にフォーカスしていく連載の第4回。今回は、グループ全体で世界27カ国48社を展開し、グローバルに分析・計測システムを提供している堀場製作所を紹介する。(2016/9/29)

電気自動車:
BMWの電気自動車「i3」が全面改良、走行距離はレンジエクステンダー付で511km
ビー・エム・ダブリューは、電気自動車の「i3」を全面改良し、2016年10月1日から販売を開始する。一充電当たりの走行距離はJC08モードで390km、レンジエクステンダー(発電用エンジン)搭載モデルは満充電かつ燃料タンクが満タンの場合で511kmとなる。車両価格は先代モデルから据え置いた。(2016/9/28)

ルノー・日産、Microsoftと提携 ネットとつながる「コネクテッドカー」共同開発
ルノー・日産アライアンスと米Microsoftが、ネットワークと接続する車「コネクテッドカー」の開発で提携。(2016/9/27)

自動運転車に関する米国のガイドラインにG7各国も同調
軽井沢で開かれたG7交通相会合で議題となった自動運転車問題。主導権を握ったのは米国だった。(2016/9/27)

トヨタ、次世代交通システムの分析にクラウド型データ可視化サービス導入
トヨタ自動車は、超小型モビリティのシェアリングサービス「Ha:mo RIDE」の利用動向分析に、オラクルのクラウド型データ可視化サービスを採用した。(2016/9/27)

電気自動車への搭載が加速?:
高出力パワー密度のSiCインバーター、米大学が開発
米大学が、出力パワー密度が12.1kW/LのSiC(炭化ケイ素)インバーターを開発した。全て市販の部品を使って実現している。そのため、専用の部品を開発すれば、出力パワー密度がさらに向上する可能性もある。(2016/9/27)

製品群は「極めて補完的」だが:
オンセミ、フェアチャイルドブランドは維持せず
2016年9月19日(米国時間)に、フェアチャイルド・セミコンダクターの買収完了を発表したオン・セミコンダクター。同社は、“世界初のICメーカー”の名は残さずに製品群を統合していく。(2016/9/23)

Texas Instruments:
Wi-Fi機能を備えたEV向け充電ステーションのレファレンスデザインを発表
日本テキサス・インスツルメンツは、Wi-Fi機能を付けたEV向け充電ステーションのレファレンスデザインを発表した。(2016/9/21)

EVなど向けフィルムコンを開発製造へ:
村田製作所と指月電機が資本提携し合弁設立へ
村田製作所と指月電機製作所は2016年9月16日、資本業務提携を結び2016年10月1日付で共同開発する新素材を用いたフィルムコンデンサーの開発、製造を行う合弁会社を設立すると発表した。(2016/9/20)

蓄電・発電機器:
テスラの蓄電池が米国カリフォルニアで採用、80MWhの蓄電容量で電力網を安定化
総合エネルギー企業としての存在感を高めているEVベンチャーのテスラモーターズは、電力供給会社南カリフォルニアエジソンの変電所向けに、電力網の安定化用途で蓄電池システムを納入する。(2016/9/20)

バッテリーの発火事故を受けて:
「Galaxy Note 7」、FAAが機内での使用禁止を勧告
Samsung Electronics(サムスン電子)のスマートフォン「Galaxy Note 7」のバッテリー発火事故を受け、米連邦航空局(FAA)は、同スマートフォンを飛行機内で使用したり充電したり、預け入れ荷物の中に入れたりすることを禁止する勧告を出した。(2016/9/16)

電気自動車:
安川電機がEVスポーツカーのパワートレーン開発に挑む、GLMと資本業務提携
安川電機と電気自動車(EV)ベンチャーのGLMは、資本業務提携を結んだ。両社で次世代EVスポーツカー「GLM G4」のパワートレーンを共同開発する。GLMは安川電機を引受先として第三者割当増資を実施し、調達資金を次世代EVスポーツカーの開発に充てる。安川電機は、スポーツカーの開発に取り組むことで、電動パワートレーンの技術力向上につなげる。(2016/9/16)

シェフラージャパン 技術インタビュー:
ADASや自動運転、電動化でトランスミッションはどう変わる?
エンジンの高効率化、電気自動車やハイブリッド車などの電動化、運転支援機能での走る曲がる止まるの制御など、トランスミッションを取り巻く環境は変化している。また、ATやMT、CVT、DCT、AMTなどさまざまな種類のトランスミッションが存在する中で、それぞれの採用比率はどう変動していくのか。(2016/9/16)

フランスで炎上したTesla車は「接触不良が原因」
Model S炎上事故の原因についてTeslaが回答した。(2016/9/15)

SiCはシリコンデバイス採用のトリガー:
“後発・ローム”がパワーデバイスで成長できる理由
ロームはパワーMOSFETやIGBTなどのパワーデバイス分野で売り上げ規模を拡大させている。パワーデバイス市場では、後発のローム。なぜ、後発ながら、自動車や産業機器などの領域でビジネスを獲得できているのか。ローム役員に聞いた。(2016/9/15)

パリモーターショー2016:
「トミーカイラZZ」に次ぐ次世代EVスポーツ、初参加のパリモーターショーで公開
電気自動車(EV)ベンチャーのGLMは、「パリモーターショー2016」において、次世代EVスポーツカーのコンセプトモデル「GLM G4」を発披露する。同モデルはオランダのデザイン会社、Savage Rivale(サヴェージ・リヴァーレ)と共同開発した。同ショーに出展するのはGLMとして初めて。(2016/9/14)

電気自動車:
電気自動車で初の7人乗りSUV、100kWhのバッテリーで542km走行可能
テスラモーターズが7人乗りの電気自動車を日本で販売開始した。バッテリーの容量が60〜100kWhの4種類あり、航続距離は最長542kmになる。従来の5人乗りのモデルと同様に、前輪と後輪にモーターを搭載して全輪駆動で走行する。価格は895万円からで、国の補助金を適用できる見込みだ。(2016/9/14)

矢野経済研究所 車載モータの世界市場:
燃費規制の厳格化を追い風に、車載モータの新たな需要が拡大
矢野経済研究所は、自動車システムメーカーやモータメーカーなどを対象に「車載モータの世界市場」に関する調査を実施し、その結果概要を発表した。(2016/9/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタの正念場を担うプリウスPHV
今年冬にトヨタが発売予定のプリウスPHVは、クルマとしての出来が優れている。だからこそ売らなくてはならない。特に北米市場においては失敗が許されない。そのわけとは……?(2016/9/12)

日本TI EV充電レファレンスデザイン:
Wi-Fi機能を付けたEV向け充電器のレファレンス
日本テキサス・インスツルメンツ(日本TI)は2016年8月、Wi-Fi機能を付けたEV向け充電ステーションのレファレンスデザインを発表した。SimpleLink Wi-Fiワイヤレスマイコンテクノロジーを搭載しており、より高速でスマートな充電機能を提供するという。(2016/9/12)

電力供給サービス:
ネガワット取引でデマンドレスポンスが拡大、市場規模は20倍以上に
需要家が節電した電力を事業者が買い取り、その電力を他の需要家に供給するネガワット取引。節電した電力を売買できるというこの新しい市場の設立に向けて、制度設計が進んでいる。それに伴い注目されているのがインセンティブの付与などと引き換えに、需要家側が電力の使用を抑制する「デマンドレスポンス」だ。調査会社の富士経済は、デマンドレスポンスの関連サービス市場の展望をまとめた。(2016/9/9)

Teslaの自動運転搭載車「Model S」がオランダで死亡事故 原因は調査中
TeslaのAutopilot中だったかどうかは不明。車の損傷が激しく、救助が困難だったという。(2016/9/8)

蓄電・発電機器:
燃えにくくて軽い太陽電池、電気自動車の屋根や住宅の壁にも
太陽電池の研究開発を担う産業技術総合研究所が、難燃性で軽量の太陽電池モジュールを開発した。太陽電池を保護する封止材にシリコーンゴムを採用したほか、表面をガラスから高分子フィルムに、裏面をアルミ合金で構成して重さを約半分に抑えた。車載用や住宅用の製品開発へつなげる。(2016/9/8)

横河メータ&インスツルメンツ WT1800Eシリーズ:
測定精度が向上したプレシジョンパワーアナライザ
横河メータ&インスツルメンツは、従来製品に比べて測定精度が向上した、プレシジョンパワーアナライザ「WT1800E」シリーズを発売した。(2016/9/8)

電気自動車:
ワイヤレス充電で走るEVバス、課題の「妨害電波」の抑制に成功
東芝は早稲田大学と共同で、ワイヤレス充電システムを搭載したEVバスの実用化に向け実証走行を進めている。有線が不要であり、利便性の向上が期待されるワイヤレス充電システム。しかしその実用化に向けては無線通信を妨害する不要な電磁波を、電波法が定める許容値内まで抑制する必要があった。東芝はこのほどその抑制技術の開発に成功し、実証走行中のEVバスに導入した。(2016/9/7)

メカ設計 メルマガ 編集後記:
私もクルマの運転が楽しくなるでしょうか
運転はしたいんです。ただし……。(2016/9/6)

FAニュース:
測定精度が従来比30%向上したパワーアナライザを発売
横河メータ&インスツルメンツは、プレシジョンパワーアナライザ「WT1800E」シリーズを発売した。商用周波数50/60Hzにおいて、電力基本確度が従来機種の±0.15%から±0.1%に向上した。(2016/9/6)

シリコーンゴム封止材で実現:
燃えにくく、重さも半分の太陽電池モジュール
産業技術総合研究所と信越化学工業は共同で、シリコーンゴムでできたシート状の封止材を用いた結晶シリコン太陽電池モジュールを開発した。軽量で燃えにくいという特長を備える。(2016/9/6)

コンバージド化するエレクトロニクス製品:
ソフトが決める製品機能、生死を分けるテスト能力
エレクトロニクス製品の機能にソフトウェアが占める割合が急速に高まっている。ソフト中心のものづくりだ。こうしたなか、エレクトロニクス関連企業の抱える課題とは何か、どうすれば解決できるのか。米テキサス州オースチンで開催された米ナショナルインスツルメンツ(NI)のテクニカルカンファレンス「NIWeek 2016」の会期中、同社のエクゼクティブ・バイスプレジデントを務めるEric Starkloff氏に聞いた。(2016/9/5)

量産時の価格は100万円程度の見込み:
ボンドカーが現実に 緊急時は水に浮き、ホイールが水をかく異彩のEV車
川崎市の小型EVメーカー「FOMM」が「水に浮く」小型電気自動車を開発した。まずは、海外での製造・販売からスタートするが、量産が軌道に乗れば逆輸入で日本国内を疾走する日も遠くなさそうだ。(2016/9/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(22):
ようやく見えてきた、車載ソーラーパネル採用の兆し
これまで自動車メーカーは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)にソーラーパネルの搭載を検討してきたが、なかなか実現できなかった。その主な理由は、太陽光発電による実走行距離が短く、費用対効果の面からも採用が困難だったからである。また技術的にも課題があった。しかし、ここにきて採用に向けた兆しが見えてきた。(2016/9/5)

東芝の車載インバータ事業を移管:
TDKと東芝、車載インバーターの合弁会社を設立へ
TDKと東芝は、車載インバーター事業を手掛ける合弁会社「TDKオートモーティブテクノロジーズ株式会社」を設立することで合意した。事業開始は2016年12月1日を予定している。(2016/9/2)

メルマガバックナンバー:
モノづくり総合版 メールマガジン 2016/09/01
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年9月1日)(2016/9/2)

法制度・規制:
エネルギー関連の概算要求は9140億円、省エネの加速や再エネ・水素の普及に
経済産業省は2017年度のエネルギー関連予算の概算要求をまとめた。総額は9140億円で、2016年度の予算と比べて9%増やした。工場や住宅などの省エネ投資を促進する補助金に1140億円を割り当てたほか、再生可能エネルギーや水素・燃料電池の普及事業に1336億円を投入する方針だ。(2016/9/2)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
蚊から人工知能、5Gまで大集合
開幕記念、特別公開版です。よろしくお願い申し上げます。(2016/9/1)

アナログ回路設計講座(7):
PR:新たな飛躍を遂げたバッテリ・スタック管理
今回は、電気自動車などに搭載されるマルチセル・バッテリ用モニタ・デバイスが、安全、精度、機能、開発ツール・サポートの面でどのような進歩を遂げてきたかを紹介していく。これまでの進歩を振り返ってみれば、バッテリ・バックアップ・システムからパワード・スーツまでさまざまなアプリケーションにおいて高電圧バッテリ・パックが今後どれだけのペースで普及するかを予測する手がかりになるかもしれません。(2016/9/1)

IoT社会の電源システムにも大きなインパクト:
「水」ベースのリチウムイオン伝導性液体を発見
東京大学らの研究グループは、水をベースとしたリチウムイオン伝導性液体「常温溶融水和物(ハイドレートメルト)」を発見した。安全かつ安価な新型蓄電池の開発が可能となる。(2016/8/31)

電気自動車:
新型「プリウスPHV」は先代の反省を生かす、「なるべくエンジンを使わない」
「プラグインハイブリッド車なのに、なぜすぐにエンジンがかかってしまうんだ」。2012年に発売したトヨタ自動車のプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」には、このような不満が寄せられていた。2016年冬に発売する新型プリウスPHVは、プラグインハイブリッド車が持つ電気自動車としての側面を追求し、なるべくエンジンを使わないことを目指した。(2016/8/29)

電池を積層構造化して実現:
−30℃でも駆動する全固体Li電池の試作に成功
オハラは2016年8月、酸化物系材料を用いた全固体リチウムイオン(Li)電池において、−30℃の低温化においても駆動する電池の試作、実証に成功したと発表した。現在、小型電子機器に搭載されている、電解液を用いたリチウムイオン電池との置き換えが期待できるという。(2016/8/29)

SYSTEM DESIGN JOURNAL:
走行距離不安症の数学
ハイブリッドカーやドローンなど、リチウムイオン(Li-ion)バッテリーを動力源とするものは増え続けています。電池切れや発熱、発火といったリスクへの対処は絶対必要ですが、Li-ionの管理は容易ではなく、数学的な手法が欠かせません。(2016/8/29)

メルマガバックナンバー:
モノづくり総合版 メールマガジン 2016/08/25
「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」編集部が毎週木曜日にお届けしている『モノづくり総合版 メールマガジン』の内容をご紹介!(メルマガ配信日:2016年8月25日)(2016/8/26)

Uberより一足先に:
世界初の自動運転タクシー公開実験、米新興企業がシンガポールで開始
MITのロボット工学の教授が立ち上げた自動運転技術企業nuTonomyが、Uberより一足先に、世界初の“ロボタクシー”の公開実験をシンガポールの市街地で開始した。2018年にはシンガポールでサービスを開始する計画だ。(2016/8/26)

エネルギー関連機器の性能向上を:
測定精度を従来比30%向上したパワーアナライザー
横河メータ&インスツルメンツは、プレシジョンパワーアナライザ「WT1800Eシリーズ」の発売を開始した。エネルギー効率の向上が求められる、あらゆる産業分野に向くという。(2016/8/26)

蓄電・発電機器:
マイナス30度で動く全固体リチウムオン電池、実用へ
オハラはマイナス30度でも駆動できる全固体リチウムイオン電池の開発に成功した。一般的な小型電子機器で使用される液式リチウムイオン電池は低温環境での駆動が難しい。オハラはこうした電解液を用いた既存電池に置き換わるものとして、2019年に電池部材としての採用を目指す計画だ。(2016/8/26)

電気自動車:
国内初のリチウムイオン電池フォークリフト、鉛電池に比べ充電時間8分の1
豊田自動織機とトヨタL&Fカンパニーは、日本初となるリチウムイオン電池搭載の電動フォークリフトを発売する。積載量は1.35〜1.8トン。(2016/8/25)

espot:
「電気貸して」をビジネスに、認証型の電源サービス
「外出先充電サービス」の成立を目指し、東京電力エナジーパートナーら3社が公衆電源サービス「espot」の実証実験を開始した。(2016/8/25)

市場をけん引するVelodyneを追う企業が続々:
自動運転向けライダー技術、競争激化の気配
ライダー(レーザーレーダー)が自動運転車に求められるセンサー技術の1つとして浮上する中、ライダーを専門とする新興企業が、イスラエル、ドイツ、カナダ、米国ニューメキシコ州やカリフォルニア州のあちこちに出現している。(2016/8/24)

オン・セミコンダクター 副社長 David Somo氏:
PR:強みは5万品種に上る製品群、IoT向けプラットフォーム構築を目指す
2006年以降だけで11件にも及ぶM&Aを実施し、積極的に製品群の拡大を行ってきたオン・セミコンダクター(ON Semiconductor)。手掛ける製品は4万8000品種に上る。広範な製品群を武器に、センサー、マイコン、無線接続機能向けの製品をさらに充実させ、IoT(モノのインターネット)機器開発に向けたプラットフォームを構築するというシナリオを描いている。コーポレートストラテジ&マーケティング担当副社長のDavid Somo氏に同社の技術/製品戦略などについて聞いた。(2016/8/22)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。