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「燃料電池」最新記事一覧

燃料電池車:
燃料電池車「ミライ」が走行不能になるおそれ、FC昇圧コンバータの制御に不具合
トヨタ自動車は、燃料電池車「ミライ」のリコールを国土交通省に提出した。対象となるのは2014年11月〜2016年12月に製造した1455台。海外市場からの情報で発見された。国内市場では不具合は出ていない。(2017/2/16)

蓄電・発電機器:
“つながる"新型エネファーム、機能アップで価格は初の150万円未満に
東京ガスとパナソニックは家庭用燃料電池「エネファーム」の戸建て向け新製品を共同で開発した。インターネット接続機能や、連続運転性能など、さまざまな機能強化を図ったが、税別150万円を下回る価格を実現した。2017年4月1日から東京ガスが販売する。(2017/2/15)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る −Part8−
再生可能エネルギーの電力や熱を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になっている。福岡県では海水と下水処理水から水素を製造する実証プロジェクトが始まった。北海道では牛のふん尿からCO2フリーの水素を作って燃料電池自動車に供給する「水素ファーム」が稼働した。(2017/2/15)

ロボットやドローンにも応用:
産総研、小型で高出力の燃料電池システム開発
産業技術総合研究所(産総研)とアツミテックは、小型で高出力の燃料電池システムを共同開発した。(2017/2/14)

省エネ機器:
見えた製造業の導入メリット、日本初の燃料電池の活用事例
軸受製造などを手掛けるポーライトは、自社工場に産業用の燃料電池システムを導入した。Bloom Energy Japanが販売する産業用燃料電池システム「Bloomエナジーサーバー」を導入したもので、都市ガスの供給エリア外で燃料電池を活用する仕組みを整えたユニークな事例だ。電力コストやCO2排出量の削減だけにとどまらない、製造業ならではの導入メリットとは?(2017/2/13)

新技術への迅速な対応を可能にする計測システム:
PR:ホンダの燃料電池車開発にも使われた、NI計測システムの特筆すべき「柔軟性」とは
ホンダのFCV開発に利用された日本ナショナルインスツルメンツ(NI)の計測プラットフォームは、従来10分を要した計測を3.1秒に短縮し、加えてその高い柔軟性は燃料電池という最先端技術の実用化に高く貢献している。この柔軟性はさまざまな業種・製品の開発に貢献するものだ。(2017/2/10)

電気自動車:
工場CO2ゼロへ前進、トヨタが燃料電池フォークリフトの導入を開始
トヨタが自社工場に水素で動く燃料電池フォークリフトの導入を開始した。まずは愛知県豊田市の「元町工場」に2台導入し、順次導入台数の拡大を図る。これにより工場のCO2排出量削減を進める狙いだ。(2017/2/7)

蓄電・発電機器:
「エネファーム」の導入コスト低下、補助金を付けて100万円を切る
政府は家庭用の燃料電池「エネファーム」の普及を加速させるため、2017年度も引き続き総額100億円規模の補助金を交付する。導入コストの低下に向けて、補助金の対象になる基準価格を前年度と比べて11〜16万円引き下げることを決めた。普及タイプのエネファームは100万円以下で導入できる。(2017/2/3)

燃料電池車:
ホンダとGM、次世代燃料電池システムを合弁会社で生産
ホンダとGeneral Motors、車載用の燃料電池システムを量産する合弁会社を設立した。総投資額は8500万ドルで、新会社はミシガン州デトロイトにあるGMの既存のバッテリーパック工場に置く。(2017/2/1)

低コストFCV目指す:
ホンダ、GMと新会社 燃料電池共同生産へ
ホンダは、米ゼネラル・モーターズ(GM)と、燃料電池システムを生産する合弁会社を設立。(2017/1/31)

省エネビル:
横浜に低炭素マンション、エネファームを全66戸に採用
明和地所は横浜市に建設する分譲マンション「クリオ横濱綱島」の全66戸に、東京ガスが販売する家庭用燃料電池エネファームを採用する。これにより神奈川県で初めて低炭素建築物認定を取得した。(2017/1/26)

電子ブックレット/自然エネルギー:
2017年のエネルギートレンド(3)燃料電池とCO2フリー水素が全国へ
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/25)

自然エネルギー:
金属めっき技術で水素の製造コストを下げる、産学官の連携で特許
水素を安価に製造する技術の開発が各方面で活発になってきた。新たに金属めっき技術を応用して低コストで水素を製造できる「金属複合水素透過膜」の特許が成立した。福島県で工場を運営する金属めっき会社が大学や国の研究機関と共同で開発を進めた。燃料電池や水素ステーションに生かせる。(2017/1/23)

自然エネルギー:
地球規模で水素エネルギーに挑む、巨大企業13社が掲げる長期ビジョン
世界の製造業とエネルギー産業をけん引する13社がCO2(二酸化炭素)の削減に向けて、水素エネルギーを推進する「水素協議会」を設立した。日本からトヨタ自動車、本田技研工業、川崎重工業の3社が参画。水素を活用した余剰電力の貯蔵・利用や燃料電池自動車の普及を世界各国で推進する。(2017/1/20)

燃料電池車の新団体を設立:
トヨタ、なぜライバルと手を組む?
トヨタ自動車は18日、水素で走る燃料電池車の普及を目指す新団体をホンダ、独ダイムラーなど世界の自動車メーカーや、欧州エネルギー大手などと共同で設立したと発表した。(2017/1/20)

自然エネルギー:
オール水素で電力と湯、家庭向け水素ボイラー
純水素で動作する燃料電池の実用化が進んでいる。ただし、システム全体では都市ガスなどを使う必要があった。長府工産は貯湯(加熱)用の水素ボイラーを開発。オール水素で動作するシステムの実証実験を開始した。(2017/1/20)

省エネビル:
大成建設が国内初の燃料電池の導入実証、地域のエネルギーを最適化
大成建設は横浜市戸塚区にある同社の技術センターに、固体酸化物形燃料電池(SOFC)を導入する。燃料電池が生み出す電力と熱をセンター内の複数の建物に供給する。同時に複数の建物のエネルギーを一括管理できる新しいEMSを開発・導入し、エリア内の電力需給の最適化を図る。この取り組みで得られたデータと知見を活用し、建物への大型燃料電池の導入拡大に生かす方針だ。(2017/1/19)

自然エネルギー:
牛ふんで作った水素を燃料電池車へ、日本初の「水素ファーム」が稼働
酪農が盛んな北海道の鹿追町に日本初の「水素ファーム」が誕生する。牛ふんを発酵させたバイオガスで水素を製造して燃料電池車に供給するほか、定置型の燃料電池で電力と温水を作ってチョウザメの飼育にも利用できる。CO2フリーの水素エネルギーを生かして循環型の地域社会を目指す。(2017/1/19)

水素利用の共同研究に参加:
トヨタ、UAEで燃料電池車の実証実験
トヨタ自動車は、アラブ首長国連邦(UAE)で、燃料電池車(FCV)の実証実験を5月に開始する。現地で参加する水素利用の共同研究の一環。(2017/1/17)

2017年のエネルギートレンド(3):
燃料電池とCO2フリー水素が全国へ、空港にホテルに競馬場にも
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/11)

東芝機械:
IoT対応を見据えて通信機能も強化した新型ダイカストシステム
東芝機械は新型ダイカストシステムを発表した。電気自動車(EV)の燃料電池カバーなどの部品や軽量化が進むエンジンブロック、サスペンションメンバーなどのダイカスト製品の薄物、大型製品の成形に対応する。(2016/12/28)

電気自動車:
成田空港が燃料電池車を導入、水素で「エコ・エアポート」へ前進
成田国際空港は「エコ・エアポート」として、空港運用における環境負荷低減を目指した取り組みを進めている。この施策一環としてこのほど業務用車両に燃料電池車を導入すると発表した。採用したのはホンダの「CLARITY FUEL CELL」である。(2016/12/21)

蓄電・発電機器:
パナソニックの水素戦略、カギは2つの燃料電池
パナソニックは環境展示会「エコプロダクツ 2016」への出展に伴い、同社の水素関連事業について説明。家庭用燃料電池「エネファーム」と開発中の「純水素燃料電池」を基軸に、水素社会の実現に向けた取り組みに注力する。(2016/12/9)

電気自動車:
CO2フリーの水素でトラックが走る、北米364カ所にステーションも展開
米国のベンチャー企業がCO2フリーの水素で走る燃料電池トラックを初公開した。後部にトレーラーを連結するセミトラックタイプで、大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載して1900キロメートルの走行が可能だ。太陽光発電所で作った水素を北米各地に展開するステーションに運んで供給する。(2016/12/7)

蓄電・発電機器:
持ち運べる水素製造装置に、10億分の1メートル大の金の粒子が水と反応
燃料電池に利用する水素を安価に作る手法の開発が各方面で進んでいる。大阪大学の研究グループは10億分の1メートル大の金の粒子を使って、水と有機化合物から水素を発生させることに成功した。金の触媒を出し入れして水素の発生を制御でき、持ち運べる水素製造装置に応用することが可能だ。(2016/11/29)

スマートハウス:
CO2を排出しない生活は可能か、既存住宅で実証開始
大阪ガスと積水ハウスは既存住宅をリノベーションし、CO2排出量ゼロとゼロエネルギーの達成を目指す実証実験に着手する。実際に人が居住しながら約2年半に渡って行う実証で、太陽光発電システムや燃料電池、空調制御を活用し、省エネと快適性の両立が可能化どうかを検証していく。(2016/11/28)

トヨタ、燃料電池トラック事業化へ 米国で調査開始
トヨタ自動車は、燃料電池を大型トラックに搭載するための事業化調査を米国で実施すると発表。(2016/11/18)

蓄電・発電機器:
燃料電池のコストを削減する新装置、ロールで電解質膜を連続生産
SCREENホールディングスはNEDOプロジェクトの一環として、固体高分子形燃料電池の電解質膜に、電極触媒を直接塗工・乾燥させる技術の開発に成功。この技術を適用した製造装置も開発した。触媒層付き電解質膜の連続生産が可能になり、燃料電池の製造時間の短縮と生産コスト低減が期待できるという。(2016/11/18)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part6 -
太陽光発電の電力や下水の汚泥から作るバイオガスを使って、CO2フリーの水素を製造する取り組みが全国に広がってきた。トヨタ自動車は愛知県の本社工場に水素で発電する燃料電池を導入して太陽光発電と組み合わせる。福島県や岐阜県でも水素を製造するプロジェクトに乗り出す。(2016/11/14)

蓄電・発電機器:
家庭用の燃料電池の伸びが加速、年間5万台の販売台数に
ガスから電力と熱を作る家庭用の燃料電池「エネファーム」の販売台数が上向いてきた。2016年度は5万台に達する勢いで、前年度から20%以上の伸びになる見込みだ。価格の低下に加えて設置できる場所が広がり、国の補助金制度も後押しする。ガスの小売全面自由化で販売競争が加速する。(2016/10/28)

電気自動車:
「太陽光」「燃料電池車」「外部給電」、ホンダがミニ水素社会を実験
2016年10月24日、ホンダが東京都江東区で燃料電池車を用いた実証実験を開始した。圧力70メガパスカル(MPa)の水素を、ごく小型の設備を用いて水道水から直接製造できることが特徴。太陽光発電システムとも組み合わせた。(2016/10/26)

電気自動車:
トヨタが燃料電池バスを市場投入、東京で2017年春から運行開始
トヨタが開発した水素で走る燃料電池バスの販売が、ついに2017年から始まる。最初の導入先として、東京都交通局が運行する路線バスとして利用されることが決まった。2台の燃料電池バスが2017年3月から運行する予定だ。(2016/10/25)

トヨタ、燃料電池バスを来年発売 東京都交通局が路線バスに導入へ
トヨタが燃料電池バスを2017年に発売。東京都交通局が2台導入する予定という。(2016/10/21)

トヨタ、燃料電池バスを17年から販売 都が路線バスに採用
トヨタ自動車は、燃料電池(FC)バスを2017年初めから販売すると発表。(2016/10/21)

燃料電池車:
トヨタが2017年から燃料電池バスを市販、東京都交通局の路線バスで採用
トヨタ自動車は、2017年から燃料電池バスを販売する。2018年に新型車を投入し、2020年には東京都などに100台以上を納入する計画だ。燃料電池バスの市販は日本初となる。(2016/10/21)

蓄電・発電機器:
水素で走る船が東京湾に、燃料電池船の2020年実用化を目指す
水素で動く燃料電池船の実運用を目指す動きが進んでいる。東京海洋大学とNREG東芝は、2016年10月上旬から水素で動く燃料電池船の実証試験を開始した。実証の成果は国土交通省が2020年をめどに策定を進めている燃料電池船のガイドラインにも活用される予定だ。(2016/10/18)

蓄電・発電機器:
航空機も燃料電池へ、4人乗りで最長1500キロメートル
ドイツの国立航空宇宙研究センターが燃料電池で飛ぶ4人乗りの航空機の飛行に成功した。低温で動く固体高分子形の燃料電池と水素格納装置を搭載して、水だけを排出しながら最長1500キロメートルを飛ぶことができる。最大出力は80kWで、離陸時や上昇時には蓄電池から電力を補給する。(2016/10/6)

蓄電・発電機器:
燃料電池とガスタービンの複合発電、250kW級の実証機が東京都内で運転開始
次世代の火力発電技術として注目を集める燃料電池を組み込んだ複合発電システムの実証運転が始まった。都市ガスから燃料電池用の水素を生成して発電した後に、余ったガスを使ってガスタービンでも発電できる。250kW級のシステムで発電効率は55%に達する。2017年度の市場投入を目指す。(2016/9/28)

蓄電・発電機器:
電車も燃料電池で走る時代、ドイツで2018年に運行開始
フランスの鉄道供給会社が世界で初めて燃料電池で走る電車を披露した。車両の屋根に燃料電池を搭載して、水素で発電した電力を蓄電池に充電しながら最長800キロメートルを走行できる。電化していない区間でディーゼル車に代わるエコな電車になる。2018年にドイツで運行を開始する予定だ。(2016/9/28)

IoTビジネスはもう始まっている【前編】
大阪ガスの「エネファーム」に学ぶ、IoTマネタイズのヒント
家庭用燃料電池「エネファーム」を使ったIoTビジネスを、企画開始から5カ月で達成した大阪ガスの事例を紹介する。IoTビジネスのアイデアをどう具現化し、どんなビジネスメリットを生み出したのか。(2016/9/26)

自然エネルギー:
トヨタ本社工場の新設棟、水素と再生可能エネルギーでCO2ゼロへ
2050年までに工場のCO2排出量をゼロする目標を掲げているトヨタ。これに向けて新たに建設した愛知県の本社工場内のエネルギー管理棟に、純水素燃料電池を導入した。太陽光発電や「プリウス」の使用済みバッテリーなども組み合わせたエネルギーマネジメントシステムを構築し、建物のCO2排出量ゼロを目指す。(2016/9/14)

電子ブックレット/自然エネルギー:
CO2フリーの水素を再生可能エネルギーで作る - Part5 -
神奈川県では太陽光発電の電力でCO2フリーの水素を製造する設備が港や駅の施設に広がってきた。福岡県の工場ではCO2フリーの水素を製造して燃料電池フォークリフトに供給する実証プロジェクトが始まる。福島県や北海道でも地域ぐるみで水素エネルギーの拡大計画を推進していく。(2016/9/5)

法制度・規制:
エネルギー関連の概算要求は9140億円、省エネの加速や再エネ・水素の普及に
経済産業省は2017年度のエネルギー関連予算の概算要求をまとめた。総額は9140億円で、2016年度の予算と比べて9%増やした。工場や住宅などの省エネ投資を促進する補助金に1140億円を割り当てたほか、再生可能エネルギーや水素・燃料電池の普及事業に1336億円を投入する方針だ。(2016/9/2)

電気自動車:
京都に行けばMIRAIを運転できる、全国初の有料カーシェアリング開始
京都市は水素エネルギーの普及に向けて燃料電池車「MIRAI」の有料カーシェアリング事業を開始した。民間のレンタカー会社に委託して、京都駅に近い店舗で3台を2017年3月まで貸し出す。利用料金はハイブリッド車と同程度で、水素の燃料代は走行距離1キロメートルあたり15円に設定した。(2016/8/18)

蓄電・発電機器:
燃料電池商用車実現に向け日米企業が提携、寒冷地対応技術の普及に期待
住友商事は、米州住友商事会社を通じて、米国のUS Hybrid社との間で燃料電池生産量産化支援に関する戦略的業務協力契約を締結した。(2016/8/17)

電子ブックレット/自然エネルギー:
エネルギー列島2016年版(15)山梨
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/16)

エリジオン/みずほ情報総研 P-Stack 4.0:
解析準備の手間が軽減! 燃料電池の3D CADデータから解析用メッシュを自動生成
エリジオンは、燃料電池の3D CADデータから、燃料電池専用のシミュレーターに最適なメッシュを自動生成する機能を開発した。(2016/8/15)

蓄電・発電機器:
プールに純水素燃料電池を導入、施設の電力を水素で発電
水素で直接発電する純水素燃料電池の導入事例が徐々に増えてきた。東芝は総合化学メーカーのトクヤマから、出力100kWの純水素燃料電池システムを受注したと発表した。トクヤマが山口県周南市で運営するプールに納入する予定だ。同社の苛性ソーダ工場で排出される水素を使い、発電した電力はプール施設で利用する。(2016/8/12)

蓄電・発電機器:
低コストな燃料電池へ前進、レアメタル不要の触媒材料を開発
燃料電池の普及に向けた課題の1つがさらなるコストの低減だ。電極触媒に用いる白金などの高価なレアメタルがコストを高める一因となっており、こうした貴金属を使わないカーボン触媒の研究開発が進んでいる。芝浦工業大学は窒素含有カーボン(NCNP)とカーボンナノファイバー(CNF)からなる炭素複合材料「NCNP-CNFコンポジット材料」の合成に成功。正電極触媒として実用化できれば、燃料電池などの低コスト化に貢献できるという。(2016/8/10)

電子ブックレット/自然エネルギー:
廃棄物から電力を作る バイオガス発電 −Part5−
バイオガスを利用した再生可能エネルギーの取り組みが全国各地に広がってきた。北海道の室蘭市と島根県の松江市では下水処理場で発生するバイオガスを利用して発電事業に乗り出す。福岡市の下水処理場では水素を製造して燃料電池トラックに供給する実証プロジェクトが始まった。(2016/8/10)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。