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「SORACOM Air」最新記事一覧

SORACOM Airで送ったIoTデバイスのデータを蓄積・グラフ化する「SORACOM Harvest」
ソラコムが、サーバやストレージを用意しなくても手軽にIoTデバイスから送られてくるデータを蓄積できる新サービス「SORACOM Harvest」を発表。(2016/11/30)

グローバルSIMが正式サービス開始:
ソラコムがデータ収集・蓄積サービス「SORACOM Harvest」と、米国進出を発表
ソラコムは2016年⒒月29日(米国時間)、AWS re:Invent 2016で、データ収集・蓄積サービスの「SORACOM Harvest」、および同社の米国進出を発表した。(2016/11/30)

製造業IoT:
ソラコムがグローバル対応SIMを米国で販売、データ蓄積サービスも追加
ソラコムはIoT通信プラットフォーム「SORACOM」に2つの新サービスを追加する。1つは、米国でのIoT向けMVNO回線サービス「SORACOM Air」の販売開始で、もう1つはSORACOM AirによるIoTデバイスの通信接続に加えて、クラウドへのデータの収集/蓄積も併せて行う「SORACOM Harvest」である。(2016/11/30)

ソラコムとKDDI、IoT向けに安価な新サービス「KDDI IoTコネクト Air」を提供
ソラコムとKDDIが、12月以降にIoT向けの安価なSIMサービスを提供する。Webベースで手軽に管理ができる「SORACOM Air」とほぼ同等のサービスをauのネットワークで利用可能になる。(2016/10/19)

製造業IoT:
KDDIがソラコムとIoT向け回線サービスを共同開発、「引き合いは前年比3倍に」
KDDIは、IoT(モノのインターネット)向けMVNO(仮想移動体通信事業者)回線サービスを提供するソラコムと、IoT向け回線サービス「KDDI IoTコネクト Air」を共同開発した。「2016年に入ってからIoT向け回線サービスの引き合いが3倍に急増した。そこで、柔軟なサービス体系を早期に提供できるようソラコムと協業した」(KDDI)という。(2016/10/19)

IoTビジネスはもう始まっている【後編】
移動の時間を幸せに――JapanTaxi 川鍋社長が語る「Internet of Taxi」の未来
日本交通のIT子会社JapanTaxiは、タクシー体験をより豊かにするためにソフト、ハードの両面でIoTを推進している。川鍋社長が配車アプリやデジタルサイネージの取り組み、クラウド活用について語った。(2016/9/27)

ネットにつながる「IoTイノシシ罠」も 格安SIMでアイデア実現、盛り上がる開発者たち
格安SIMを使ってIoTサービスを開発する動きが個人やスタートアップに広がりつつある。「IoT時代に合わせてカジュアルなモバイル通信を提供したかった」と、通信ベンチャー・ソラコムの玉川社長は話す。(2016/9/1)

トヨタも注目、製造業とMVNOの深イイ関係
MVNO(仮想移動体通信事業者)は格安スマホ向けサービス。そんな認識は過去のものとなりつつある。客層分析や遠隔監視、施工支援などさまざまな用途に使われ始めており、トヨタもテレマティクス普及の切り札として検討中だ。(2016/7/13)

“スマートフォンの次”が見えた――「モバイルプロジェクト・アワード2016」表彰式
モバイルビジネスの発展に貢献した個人とプロジェクトチームを表彰する「モバイルプロジェクト・アワード2016」の表彰式が行われた。16年は「GearVR」「ロボホン」「SORACOM」「AbemaTV」などが選ばれた。特に変化を感じたのがハードウェア部門だった。(2016/7/5)

製造業IoT:
信号灯の赤青黄で設備監視、PLCやセンサー情報も併せて管理
製造設備の「信号灯」を活用した、生産現場のIoT化を提案するB-EN-Gが詳細な実装例を紹介した。機器のセンサーやPLCなどもつなぎ込むことで、設備管理総合ソリューションへの発展も視野に入れる。(2016/6/6)

製造業IoT:
製造現場のIoT活用は実は簡単? 1週間で生産設備見える化を実現した日本電産
2016年6月1〜3日に行われた「AWS Summit Tokyo 2016」では、モーター製造大手の日本電産がAWS(Amazon Web Service)を利用した生産設備の見える化実現について、その実現手法と効果を解説した。(2016/6/3)

専門ベンチャー企業に出資:
ソラコム、LoRaWANによるIoT広域通信サービス参入へ
ソラコムは2016年5月25日、IoT向け広域通信技術LoRaWANを使った通信サービスの提供を目指すベンチャー企業、M2B通信企画(M2B)への出資を発表した。今回の出資を機に、IoT機器の直接接続サービスにも乗り出すことになる。(2016/5/25)

通信にはSORACOMを採用:
IoTを防災や街づくりに生かす、中野区で実証実験スタート
情報サービス連携コンソーシアムと中野区産業振興推進機構は、IoTデータを利用した動線解析の実証実験を開始する。(2016/3/30)

「SORACOM Air」を訪日外国人向けSIMにも――より柔軟な料金プランが提供可能に
ソラコムのSIMカード「SORACOM Air」では、APIを活用することで、通信サービスの複雑な処理を自動化できる。このAPIを使っているのが、訪日外国人向けに「JAPAN PREPAID SIM」を提供しているeConnect Japanだ。APIを使うメリットとは?(2016/1/28)

ソラコムのSIMが広げる新しい世界、テレマティクスとの連携も――SORACOM Conference
ソラコムがMVNOとなり、ドコモとの相互接続をクラウド上で実現する「SORACOM Air」。既存の格安SIMとは一線を画するこのプラットフォームで、どのようなサービスが生まれるのだろうか。「SORACOM Conference」の基調講演で、その一端を見てきた。(2016/1/27)

さくらインターネットも採用:
IoT通信のソラコムが新サービスを発表、「A」「B」に続く「C」「D」「E」「F」とは
IoT通信プラットフォームのスタートアップであるソラコムは2016年1月27日、同社初のプライベートカンファレンスを開催、同社サービスの用途をさらに広げる4つの新サービスと2つの新機能を発表した。さくらインターネットのIoTサービスにも採用されている。(2016/1/27)

ネットワーク屋とハードウエア屋の距離を縮める?:
聖夜にお披露目された「さくらのIoT Platform」、2016年春めどにβテスト予定
さくらインターネットは2015年12月24日に開催したイベント「さくらの聖夜」において、現在開発を進めている「さくらのIoT Platform」の構想を紹介した。(2015/12/25)

2016年はどうなる?:
ロボット、人工知能、Deep Learning、IoT、ドローン、ゲーム開発、Windows 10――2015年注目だった開発者/プログラマー向け記事まとめ
2015年も、開発者/プログラマー向けの話題がたくさんありました。本稿では、今年の大きなトピックを振り返りつつ、参考にしていただきたい記事をピックアップしますので、年末年始にでも読んでみてください。(2015/12/28)

参加費無料:
IoTビジネスの動向が分かる――ソラコムが「SORACOM Conference」を1月27日に開催
ソラコムが、2016年1月27日に「SORACOM Conference “Connected.”〜IoT つながるその先へ〜」を開催。基調講演でソラコムの玉川社長が新サービスを発表するほか、サービス事例や技術解説セッションも用意する。(2015/12/22)

MVNOに聞く:
モノとクラウドがSIMでつながる――誰もがMVNOになれる可能性を秘めた「SORACOM Air」
MNOとの相互接続をクラウド上で実現するIoTデバイス向けプラットフォーム「SORACOM Air」。このユニークなサービスを提供するソラコムの玉川憲氏に、その狙いと今後の目標を聞いた。(2015/12/7)

AWS+IoTを効率化:
SORACOM Airを使って専用閉域網を構築するサービスを開始、Cloudpack
ソラコムのIoTサービスを活用したクラウドサービスをCloudpackが発表。モバイル/IoT活用に向けたITインフラの設計が大きく変わる可能性がある。(2015/9/30)

IoTエコシステムのハブを目指す:
SORACOMの、IoTプラットフォームサービスとしてのインパクト
ソラコムが、2015年9月30日にユニークなIoTプラットフォームサービスを正式発表し、同時に提供開始した。同社の提供するサービスは、「モノのためのMVNOと、これを支える周辺サービス」といえる。本記事では、その概要と、IoTプラットフォームサービスとしての可能性を探る。(2015/9/30)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。