ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  V

「VOLVO」最新記事一覧

完全自動運転車、カリフォルニア州が規制緩和へ 一般発売はいつ頃に?
ドライバーがハンドルに触れることなく完全自動で運転してくれる、高度な自動運転車がカリフォルニア州で走れることになる。(2017/10/12)

コラボレーションやワークフローに生かす
仮想現実(VR)に“前のめり”なMicrosoftとCisco、アプローチの違いとは
Microsoftは同社イベントで、仮想現実(VR)コラボレーション技術と、Fordで使われている複合現実(MR)アプリを披露した。Ciscoも「Cisco Spark in VR」を発表し、顧客に試してほしいと呼び掛けている。(2017/10/10)

低い中古車価格:
日産が新型リーフで攻勢、テスラの脅威も
世界各国の環境規制強化でEVに追い風が吹く中、日産は「リーフ」の新型車投入で盟主の座を守る構えだ。(2017/9/7)

英政府、トラック隊列走行(プラトーニング)の公道テストを2018年開始へ
英政府が、2018年末までに高速道路でのトラック隊列走行(プラトーニング)のテストを開始すると発表した。先頭車両だけを人間が運転し、複数の自動運転車両が追従するプラトーニングは人員削減および省エネルギー対策として注目を集めている。(2017/8/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタはEV開発に出遅れたのか?
「世界はEV(電気自動車)に向かっている」というご意見が花盛りである。併せて「内燃機関終了」や「日本のガラパゴス化」といった声をよく耳にする。果たしてそうなのだろうか。(2017/8/28)

CarPlayはどうなる?
未来のボルボ車はAndroid OSが基本機能を制御
VolvoはGoogleと共にAndroidベースのシステムを開発している。ナビゲーションやオーディオ機能のみならず、Androidがエアコンやパワーウィンドウなども制御するという。(2017/8/10)

情報インフラ24時 眠らないシステム:
RPA導入でコストが増えた? そんな事態を避けるには
RPAを効果的に活用するには、ITILの観点から見る「キャパシティー管理」と「ITサービス業務継続性」が必要になります。RPAが止まったときを例に、2つのキーワードについて解説します。(2017/8/10)

AUTOMOBILE COUNCIL 2017:
【写真で見る】コスモスポーツ、アウディクアトロ──現代に通ずる名車たち
往年の名車が集まるイベント「AUTOMOBILE COUCIL 2017」が開幕。大手メーカーも自社の歴史を彩った車を出展している。(2017/8/4)

内燃機関の時代に幕か:
電気自動車の勝利か 英国が脱ディーゼル・ガソリン宣言
英政府は、大気汚染の改善を目的にガソリン車とディーゼル車の新規販売を2040年から禁止すると発表した。100年以上にわたる内燃機関の時代に幕が下りるかもしれない。(2017/7/28)

材料技術:
ガラス繊維強化樹脂の板ばねが年産35万個、「繊維強化複合材は大量生産できる」
ヘンケルジャパンは、自動車向けに繊維強化複合材と接着剤の技術サポートを行う拠点「コンポジットラボ」を横浜市磯子区に開設した。バッテリーの重量を相殺するために特に軽量化が求められる電気自動車を中心に繊維強化複合材の需要が拡大し、用途は車体骨格から足回りまで広がると見込む。(2017/7/21)

中国国外のApollo参加メンバーへAzureを提供:
Microsoft、自動運転車向けオープンプラットフォーム「Apollo」に参加 インテリジェントクラウドで提携
Microsoftと中国のBaiduが、自動運転車開発におけるインテリジェントクラウド分野で提携。MicrosoftはBaiduが主導する「Project Apollo」に参加し、中国国外のApolloのメンバーに対してMicrosoft Azureを提供する。(2017/7/20)

“いま”が分かるビジネス塾:
欧州で加速するEVシフト トヨタへの影響は?
スウェーデンの自動車メーカー、ボルボが内燃機関のみで走行する自動車の生産を段階的に廃止する計画を明らかにした。ほぼ同じタイミングで仏国のマクロン政権が2040年までに、内燃機関を搭載した自動車の販売を禁止する方針を表明している。欧州を震源地にEVへのシフトが一気に進む可能性が出てきた。(2017/7/19)

ITS EU会議2017 レポート:
国境が阻むITSの変革、欧州は「クロスボーダー」で主導権を握れるか
アジア太平洋地域、北米、欧州で持ち回りで開催されるITS世界会議。2017年はカナダで行われる。ITS世界会議が欧州以外で開催される年には、欧州委員会が「ITS EU会議」を開く。会場で見えてきた、トラックの隊列走行や自動運転シャトルサービスなど欧州が注力する分野の現状と、曖昧な今後の方向性を紹介する。(2017/7/18)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
電動化に向かう時代のエンジン技術
ここ最近、内燃機関への逆風は強まるばかりだ。フランスやドイツ、あるいは中国などで関連する法案が可決されるなど動きが活発である。それにメーカーも引きずられ、例えば、ボルボは2019年から内燃機関のみを搭載したクルマを徐々に縮小していくという。(2017/7/10)

エンジンのみのモデルは終了:
ボルボ、2019年以降の新モデルは全てEVかHVに
Volvo(ボルボ)はエンジンのみのモデルの投入を完全に停止する具体的な日程を示した最初の大手自動車メーカーになった。(2017/7/5)

車載半導体:
欧州で協業を拡大するNVIDIA、自動運転用コンピュータからデータセンターまで
NVIDIAが、欧州の自動車メーカーやティア1サプライヤーとの協業を相次いで発表した。欧州勢だけでなく米国のTesla(テスラ)、日本のトヨタ自動車とパートナーはグローバルで増え続けている。(2017/7/4)

車載コンピューティングプラットフォーム「NVIDIA DRIVE PX」を採用:
ボルボとNVIDIA、自動運転技術で提携を拡大 2021年までに市場投入を目指す
スウェーデンのボルボが、自動運転車のソフトウェア開発基盤にNVIDIAの車載コンピューティングプラットフォーム「NVIDIA DRIVE PX」を採用。2021年までにAI搭載自動運転車の市場投入を目指す。(2017/6/29)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ハンドルの自動化について考え直そう
クルマの自動運転はまだ実現できないが、運転支援システムを組み込むことによって、人のエラーを減らそうとしているのが現状である。そこで今回はハンドルの自動化について指摘したい。(2017/6/26)

NVIDIA GTC 2017 レポート:
トヨタとNVIDIAの協業から見えてきた、ボッシュとコンチネンタルの戦争
NVIDIAは開発者会議「GTC(GPU Technology Conference)」の中でトヨタ自動車との協業を発表した。日系自動車メーカーの技術関係者は「まさか!?」「意外だ」と驚きを隠せない。これから起こるサプライチェーンの大変革とは。(2017/5/19)

勢いづくNVIDIA:
トヨタがNVIDIAのAI技術を採用、Intelに焦りか
2017年5月10日、トヨタ自動車がNVIDIAのAI(人工知能)プラットフォームを採用する計画を明かした。自動車用AIプラットフォームを巡っては、Mobileye買収をするIntelと、NVIDIAが激しく競り合う。トヨタの採用でNVIDIAの優勢が明白になったが、勝敗の決着はまだ先のようだ。(2017/5/18)

Google、完全車載「Android Auto」でAudiとVolvoと提携
Googleがスマートフォンなしで稼働する「Android Auto」をGoogle I/Oで披露する。AudiとVolvoが次世代モデルから採用する計画だ。(2017/5/16)

Uber、アリゾナ州で自動運転中の事故発生で公道テスト停止
セクハラ問題、特許訴訟、CEOの問題動画公開などが続くUberで、今度は自動運転中の事故が発生した。この事故を受け、同社は公道テストを停止した。(2017/3/27)

フラッグシップモデル拡充:
ボルボ、90シリーズ発売 エゾシカも検知する安全機能も
ボルボ・カー・ジャパンは、旗艦モデルの「90」シリーズ3車種を発売した。(2017/2/22)

電気自動車:
ノルウェーが電気自動車で快挙、シェア4割へ
ノルウェーで電気自動車の記録が生まれた。2017年1月、新車販売台数におけるディーゼル車とガソリン車の合計シェアが5割を切った。ノルウェーは今後も電気自動車の比率を高め、2025年にはゼロエミッション車100%を目指す。(2017/2/22)

ドイツのコネクテッドカー開発事情:
1人でドイツのベンチャーへ、Web Bluetoothでクルマ向けアプリの開発支援
筆者は20代のエンジニアで、単身でドイツに渡り、ベルリンのスタートアップで働き始めました。そのスタートアップでは、「Web Bluetooth」を活用し、誰もが簡単に自動車向けのアプリケーションを開発できるようにするプラットフォームを提供することに取り組みました。ドイツのコネクテッドカー開発事情やスタートアップの現状について、4回に分けて紹介します。(2017/2/6)

VRで設計が変わる:
PR:プロフェッショナルVRから始まる第4次“設計”革命とは
2016年に入ってから一気に注目を集めるようになったVR(Virtual Reality:仮想現実)。ゲームを中心とするエンターテインメント分野でVRの普及は進みつつあるが、製造業や建設業の設計から製造、マーケティング、販売、メンテナンスに至るまで“プロフェッショナルVR”としての活用に向けた取り組みも始まっている。(2017/1/17)

MONOist 2017年展望:
レベル3の自動運転は2017年から実用化スタート、止まらずに曲がる衝突回避も
2016年は“半自動運転”元年。Tesla MotorsやMercedes-Benz、日産自動車から、高速道路の1つの車線であれば自動で走行できるモデルが発表された。車線変更までシステムが判断して行えれば、自動運転は次の段階に進む。その「レベル3の自動運転」は2017年にも実用化が始まる。(2017/1/12)

デトロイトモーターショー2017:
歩行者を避けるために自動でステアリング操作、11年ぶり全面改良のレクサス「LS」
トヨタ自動車は、「北米国際自動車ショー2017」において、LEXUSブランドのフラッグシップセダン「LS」の新モデルを世界初披露した。11年ぶりのフルモデルチェンジとなる。セダンとして十分な居住性と、クーペシルエットのスタイリングを両立した。(2017/1/11)

Gartner Insights Pickup(2):
誰がデータを所有しているのか、その現状と展望
われわれはデジタル社会のルールを理解しなければならない。その1つの重要な側面が“データのオーナーシップ”――誰があなたのデータ、あるいはさまざまなモノのデータを所有するのかという問題だ。(2016/12/26)

“中の人”が明かすパソコン裏話:
日本の常識は世界の非常識!? 軽いだけのノートPCが海外で売れない理由
メーカーの中の人だからこそ知っている“PCづくりの裏話”を明かすこの連載。今回は、私が米国担当者に「軽量ノートPC」の提案をしたときの話をご紹介します。(2016/12/16)

Uber、サンフランシスコでも自動運転車での配車テストを開始
Uberが、9月のピッツバーグに続けて、サンフランシスコでも自動運転車による配車サービスのテストを開始した。(2016/12/15)

コネクテッドカーが直面する最大の課題とは?
コネクテッドカーは本当にチャンスなのか──自動車メーカーが明かす本音
Gartnerのアナリストは、コネクテッドカーは利益を上げるチャンスだと言う。しかし、待ち受けるパラダイムシフトに悩むメーカーもある。彼らが抱える悩みやジレンマの正体とは?(2016/12/8)

Spotify、誰でも利用可に 日本で本格展開始まる
定額制音楽ストリーミングサービス「Spotify」が、11月10日に招待制から一般公開になり誰でも利用できるように。日本のユーザーの好みを分析した上での本格展開が始まる。(2016/11/10)

“無料聴き放題”「Spotify」ようやく招待コード不要に 日本上陸から1カ月半、見えてきたユーザーの姿は
音楽ストリーミングサービス「Spotify」が日本でも一般公開。招待コードがなくても、誰でも利用できるようになった。(2016/11/10)

無料で4000万曲以上が聴ける「Spotify」一般公開開始 招待コードなしで誰でも利用可能に
(2016/11/10)

日本カー・オブ・ザ・イヤー、最終候補の10台発表
2016-17 日本カー・オブ・ザ・イヤーの最終選考に進む「10ベストカー」が発表された。(2016/11/7)

日本カー・オブ・ザ・イヤー、ノミネート車発表
16-17 日本カー・オブ・ザ・イヤーにノミネートされた35台が発表された。(2016/10/31)

Uber傘下のOtto、自動運転トラックでバドワイザーの缶ビール5万本の運送を完了
UberがVolvoと共同開発したOttoの自動運転トラックが、約193キロの道のりをバドワイザーの缶ビール5万本を運んだ。高速走行中は、ドライバーは運転席に座らずにシステムを監視した。(2016/10/26)

視点:
インダストリー 4.0 における「つながるビジネスモデル」 の重要性 ――商用車におけるリマニファクチャリング事例
つながるビジネスモデルとは何かについてを商用車市場でのリマニファクチャリングを事例として紹介する。(2016/10/26)

なぜ自動運転はタクシー・バスと相性抜群なのか
自動運転技術――。その実用化は公共交通機関で加速すると言われており、既に世界各地でその予兆が見えはじめている。世界初の自動運転タクシーサービスを開始した米国のベンチャー企業nuTonomy(ヌートノミー)、自動運転小型バス「ARMA」を公道で走らせるBestMile(ベストマイル)の取り組みなど、最新の事例を交えながら解説しよう。(2016/10/3)

米運輸用がガイドラインを発表:
自動運転車の安全はどう認証すべきか(前編)
米運輸省が自動運転車政策のガイドラインをまとめた。最も大きな課題は、いかにして安全性を認証できるのかという点だ。(2016/9/29)

自動運転車に関する米国のガイドラインにG7各国も同調
軽井沢で開かれたG7交通相会合で議題となった自動運転車問題。主導権を握ったのは米国だった。(2016/9/27)

Uber、自動運転車による配車サービスのテストをピッツバーグでスタート
Uberが、VolvoのSUVベースの自動運転車を使う配車サービスの公道でのユーザーテストをピッツバーグで開始した。一部のユーザーが配車の際に自動運転車を選択できる。(2016/9/15)

フロスト&サリバン調査:
「事故低減」「優れた運転体験」は自動運転市場を拡大しない
ある調査では2030年までには世界の自動車、7台に1台が自動運転機能を備えると予測されているが、「事故の低減」や「優れた運転体験」の実現が、自動運転技術を導入拡大する主な要因にはならないという指摘もある。(2016/8/30)

市場をけん引するVelodyneを追う企業が続々:
自動運転向けライダー技術、競争激化の気配
ライダー(レーザーレーダー)が自動運転車に求められるセンサー技術の1つとして浮上する中、ライダーを専門とする新興企業が、イスラエル、ドイツ、カナダ、米国ニューメキシコ州やカリフォルニア州のあちこちに出現している。(2016/8/24)

自動運転技術:
ボルボとUberが次世代自動運転車の開発で協業、無人運転も視野に
Volvo Cars(ボルボ)とライドシェアサービス大手のUber Technologiesは、ドライバーによる運転操作が不要な無人運転をも視野に入れた次世代自動運転車の開発で協業すると発表した。この開発プロジェクトに、両社で3億米ドルを投資する。(2016/8/19)

Uber、8月中にVolvoと共同開発の自動運転車による配車をピッツバーグで開始へ
UberとVolvoが自動運転車開発での提携を発表した。8月中にXC90ベースの自動運転車でのテスト配車を開始する。Uberはまた、元Googleの自動運転車チームメンバーが創業した自動運転企業Ottoの買収も発表した。(2016/8/19)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
マツダとボルボがレストアプログラムを提供する意義
先週、幕張メッセで開かれたイベント「オートモビル カウンシル」で2つの話を聞いた。この取り組みは、今後「自動車文化」を本当に豊かにしていくかもしれない。(2016/8/8)

吉田茂の愛車も登場! 名車の祭典「AUTOMOBILE COUNCIL 2016」開幕(写真34枚)
名車の祭典「AUTOMOBILE COUNCIL 2016」の様子を写真でお伝えする。(2016/8/6)

Automated Vehicle Symposium 2016レポート:
自動運転技術の進化に浮かれてはいけない、“安全第一”に舵を切った米国政府
1年で風向きが一気に変わった――。米国で例年開催されている自動運転に関するシンポジウム「Automated Vehicle Symposium 2016」。直前に起きたTesla Motorsの自動運転機能付きモデルの事故の影響もあり、米国の政府関係者らは“Safety First”を強く打ち出す姿勢を取り始めた。3日間のシンポジウムを取材した筆者のレポートをお送りする。(2016/8/4)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。