PC USER Pro

改めて注意! 「8.1 Update」非適用のWindows 8.1はすでにアップデート対象外鈴木淳也の「まとめて覚える! Windows 8.1 Update」(1/2 ページ)

» 2014年06月19日 11時00分 公開
[鈴木淳也(Junya Suzuki),ITmedia]
※本ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています

Windows 8.1 Updateを導入しないと危ない?

2014年4月9日に配布されたWindows 8.1 Update

 Microsoftでは毎月第2火曜日にWindowsソフトウェア向けの定例アップデートを配布している。対象となるOSがサポート期間内であれば、ユーザーはWindows Updateなどを通して同アップデートの入手が可能だ。ただし条件があり、例えば最新のWindows 8.1であっても、同アップデートが入手できないケースもある。

 2014年4月9日にWindows 8.1の最新アップデートとなる「Windows 8.1 Update(KB2919355)」の配布が開始された。詳細は過去の連載記事に詳しいが、定例アップデートの1つとして提供される「Windows 8.1 Update」は少し特殊な位置付けとなっている。

 何しろ、Windows 8.1 Updateを適用しないマシンは、アップデートの提供が受けられなくなってしまうのだ。また、アップデートの容量も800Mバイトクラスと非常に大きく、いわゆる従来の「Service Pack」に近い。

 この「アップデートの提供が受けられなくなる」という条件については、Windowsの公式BlogでMicrosoftのBrandon LeBlanc氏が説明している。それによれば、これ以降に提供されるアップデートの数々はWindows 8.1 Updateの導入を前提としており、最新状態を保つためにコンシューマー向けでは30日以内、エンタープライズ向けでは120日以内でのWindows 8.1 Update適用を推奨しているという。

 つまり、Windows 8.1 Updateを適用しない旧Windows 8.1はサポート対象外になるということだ。この期間を外れたOSでは、Windows Updateによる定例アップデートが適用されなくなり、具体的にはコンシューマー向けでは5月13日、エンタープライズ向けでは8月12日以降の定例アップデートが利用できない。エンタープライズ向けの期間がコンシューマー向けの4倍に設定されているのは、企業内のシステム検証や移行にかかる期間を考慮してのものだ。

 だがコンシューマー向けの5月のデッドラインが到来する1日前の5月12日(米国時間)、やはりBrandon LeBlanc氏がWindows Blogへの投稿で「コンシューマー向けの有効期限を30日間延長する」という方針を示し、最終的なデッドラインは6月の定例アップデート提供日である6月10日(米国時間)以降となった。

 とはいえ、現時点でWindows 8.1 Updateを導入していないWindows 8.1のユーザーは、すでに今後の定例アップデートを受け取れない状態になっているので注意が必要だ。これがPCのセキュリティを保つうえで、どれだけ危険な状態かは改めて説明するまでもないだろう。

Windows 8.1 Updateのインストール方法をおさらい

Windows 8.1 Updateを適用すると、スタート画面右上の自分のアカウント横に、「電源」と「検索」のボタンが追加されている

 Windows 8.1 UpdateはWindows Updateの「自動更新」を有効にしていれば、すでに自動でインストール済みだろう。Windows 8.1 Updateが適用されていれば、スタート画面右上の自分のアカウント横に、「電源」と「検索」のボタンが追加されているので一目で分かる。

 もし、Windows 8.1 Updateが適用されておらず、手動で更新したい場合は、画面の右端からスワイプして「チャーム(Charm)」メニューを表示し(マウス操作の場合は画面の右下隅をポイントし)、「設定」→「PC設定の変更」→「保守と管理」の順に選択していき、Windows Updateを実行する必要がある。

 ここから「今すぐ確認」で最新のアップデートを検索し、更新プログラムが見つかったら「詳細の表示」で一覧表示すると、候補の1つの中に「Windows 8.1 Update(KB2919355)」が見つかるので、これをチェックしてインストールすればよい。

       1|2 次のページへ

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

最新トピックスPR

過去記事カレンダー