教師がタブレット端末に求めるのは「生徒の理解度を可視化する機能」：調査リポート

[ITmedia]

　デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は11月30日、教員のタブレット端末の授業利用に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は11月22日から同24日まで、全国の小・中・高校教員、大学教員計100人を対象に実施したもので、有効回答数は100人。

　実際にタブレット端末を生徒が授業で利用することを想定した場合に、必要な機能と不必要な機能について聞くと、「生徒の理解度を可視化する機能」を必要と考える教員が88％と、最も多いことが分かった。理由として、「子供の理解度を掌握しやすく便利」「発表できない子供もいるので周りを気にせず押せるボタン機能（理解できたかどうかを教員に知らせるボタン）は必要」「個別指導に役立つ」「双方向性の授業実現のため」といった意見が挙げられた。

　人気が高い機能の第2位は、「Webサイトの閲覧機能」で77％。「調べ学習に役立つ」「情報活用能力の育成につながる」「授業の幅が広がる」「これがないと端末の意味がない」といった声が挙がっており、教育現場では理解度の可視化や、調べ学習に必須とされるWebサイト閲覧機能に対してニーズが高いことが確認された。

　他方で、「チャット機能」については、必要ないと答える教員が67％にのぼった。理由は「チャットに頼ると発言力が低下する」「口頭でのコミュニケーション能力をつけたい」「余計なおしゃべりや隠れた中傷等の温床になりやすい」「学生同士の私語につながる」など。

　「インターネットを経由して出欠をとる機能」については意見が分かれ、「まあ必要」「どちらともいえない」「全く必要ではない」がそれぞれ23％で同率一位となっている。小・中学校教員からは、出欠確認も大切なコミュニケーションであり、顔を見て出欠をとった方が良いという不要派の意見が多く見られ、大学教員からは、代返・代筆の防止や出欠確認の簡素化に役立つ点をメリットととらえる意見が多く見られた。

　タブレット端末導入時のネックについては、94％の教員が「費用」と回答した。入検討が可能な価格帯は、「1万円未満」が56.3％、「2万円未満」が28.2％と、8割以上が2万円未満なら導入の検討が可能と考えていることが明らかになった。導入コストや導入後のメンテナンスなどを考えると、今後はリースタイプが増える可能性も考えられる。

　また、タブレット端末導入の規模は、「1クラス分」が46％、「1学年分」が25％となり、23％の「全校生徒分」を上回った。台数は30〜50台未満がもっとも多く、1教室分のみタブレット端末化し、全校で共有して使用するという利用スタイルをイメージする教員が多数派となった。