聞き手：怒賀新也

企業でのスマートデバイス活用とその課題について、ガートナー ジャパンのアナリストに勘所を聞いた。

閉塞感のある日本経済の中でも、もちろん勢いのある企業は存在する。不動産の情報サイトを運営するネクストもその1社だ。新時代の経営感覚を持つネクストの井上高志社長に話を聞いた。

日本エルシーエーの木下義和社長と、同社の特別顧問で、ソフトブレーンの創業者として知られる宋文洲氏が、2011年を勝ち抜く企業に求められるリーダーの在り方をテーマに対談した。

国内の人口減少による市場縮小が見込まれる中、企業の成長を占う経営手法としてM&Aがこれまで以上に注目を集めている。

ガートナージャパンのアナリスト、本好宏次氏は、SAPの動きが情報システムについて日本のソフトウェアベンダーやユーザー企業の考え方を変える可能性があると指摘した。

産業再生機構のCOOとしてダイエーの再建などに携わり、最近では「JAL再生タスクフォース」にも加わった経営共創基盤の冨山和彦社長に、日本企業のアジア展開について聞いた。

中国で高級ホテル専門のオークションサイトを展開するなど、アジア進出に意欲を見せるECナビの宇佐美社長に話を聞いた。

中国市場においてテレビの販売シェアで国産ブランドに遅れをとっている外資企業。ソニーは地方都市への販売ネットワークを拡張するとともに、独自の戦略で顧客増を狙う。

住宅大手のミサワホームで情報システム担当部長を務める北上義一氏に、クラウドコンピューティングによる変化について聞いた。

システム構築の新標準として注目を集めているプライベートクラウドだが、CIOはこのキーワードをどうとらえているのか。

情報システムを開発し、所有する「自前主義」を貫いてきた同社だが、深刻化する不況の中で、それも微妙に変化している。トヨタで情報システムを統括する大西弘致常務役員に話を聞いた。

景況感が悪化の一途をたどる中、ソフトウェアベンダーはどのような方法で顧客に提案するのか。巨大ソフトウェア企業に変貌した日本オラクルの遠藤隆雄社長に話を聞いた。

ノークリサーチの伊嶋謙二社長によると、過去の売り掛けが見込めなくなる2009年度以降の中小企業の経営はかなり厳しい。元気を取り戻すためには、働き手を求める企業と労働機会を求める労働者の出会いを支援するべきだという。

景気後退の影響が本格化するといわれる2009年は、ソフトウェアベンダーにとっても厳しい年になりそうだ。ERP最大手のSAPも楽観できる状況ではない。

ガートナージャパンの日高社長は自らをCIOとするパナソニックの中村邦夫会長を引き合いに出し、ITを重要な戦力として位置づける経営者が求められると強調する。

住宅大手のミサワホームで情報システム担当部長を務める北上義一氏は、情報システムと建築が似ていると指摘する。SaaSの利用、BIや仮想化などを取り入れる同社のシステムには建築から見た情報システムの未来が見えてくる。

三菱地所は、丸の内再開発の一環として、日本経済再生をリードする新事業の創造を世界視野で支援するという「日本創生ビレッジ」を運営している。世界から集まる起業家の多くは、いま押し寄せる不況を楽しんでいるようにさえ見えるという。

ソニーは2008年末、大規模な人員削減を発表した。コスト削減の圧力が強い一方で、情報システムを長期的な成長エンジンとして位置づける。ビジネス部門に積極的に提案をするようなIS部門を目指すと話すのは長谷島眞時CIOだ。

米NetSuiteのザック・ネルソンCEOに話を聞いた。技術の課題はエンジニアが克服するものであり、今後レガシーシステムを含めすべてのアプリケーションはクラウドで提供できると話す。

マイクロソフトは、上級副社長のクルトワ氏来日に際して記者向けのブリーフィングを開き、Azureなどを中心としたクラウドコンピューティングへの取り組みを紹介した。

外資系のベンダーが強い日本のERP市場で、国産ベンダーの存在感が高まりつつある。ワークスアプリケーションズの牧野CEOに話を聞いた。

米Gartnerの最上級アナリスト、ロイ・シュルテ氏はSOAは今後広くシステム構築手法に使われるとする一方、現状では技術的な課題も多いとしている。

米Netezzaはストレージ機器大手の米EMCとの提携を発表した。DWHにかかわるハードウェアとソフトウェアを一体で提供するNetezza製品の特徴を生かし市場拡大を目指す。

クラウドコンピューティングへとプラットフォームが変化しつつある中で、米InformaticaのCMO、クリス・ボーマン氏は「どんなときもデータの重要性は変わらない」と話す。

ドリーム・アーツの山本社長に聞く。アスクルの思い切った「体質改善」などを例に、今後のソフトウェアの在り方を考える。

　2008年は米Oracleが買収したソフトウェア企業の製品を統合して構築するアプリケーションの新製品「Oracle Fusion Applications」が登場する。アプリケーションの最新戦略について聞いた。

日本を代表する新聞社で、来年には創刊130周年を迎える朝日新聞社。ITに精通したスペシャリストをさまざまな分野から募り、中途採用している。同社の取り組みについて、デジタルメディア本部の吉岡久美子氏に聞いた。

ITベンチャー3社へのインタビューで共通しているのはオープンソースソフトウェアを積極的に活用していること。だが企業の規模が大きくなると利点も小さくなるという。その事情についてガートナーのアナリストに聞いた。

ネット企業を技術面で支える最高技術責任者（CTO）に話を聞く第3弾。旅行口コミサイトを運営するフォートラベルの山路昇CTOに話を聞く。技術者採用が難しかった1年という。

常に新しいシステムの開発に追われるのはインターネット企業の宿命だ。価格比較サイトのECナビのシステム本部長に2007年を振り返り、2008年の展望を話してもらう。

2007年はSNSの利用者が急増した。グリーは2006年12月にKDDIと提携し、携帯向けサイトがauの公式コンテンツになったことで会員数を伸ばした。グリーで最高技術責任者を務める藤本真樹氏に話を聞いた。

基幹系システム向けデータベースを提供するSoftware AGはSOAWebMethodsを買収することで、メインフレームが稼働する大手企業のレガシー移行に力を入れる。日本法人の福島徹社長に日本市場での戦略を聞いた。

「あなたは有名人とどれくらい似てる？」2007年のヒット商品として話題に挙がるのが『顔ちぇき！〜誰に似てる？〜』だ。『顔ちぇき！』を提供するジェイマジックの宮田拓哉社長に話を聞いた。

「SOAは、エンジニアやビジネスマネジャー、ITマネジャーなど、その概念を受け取る人によって違った意味を持つ」と話すのは、ガートナーリサーチ ソフトウェアグループのイェフィム・ナティス氏だ。

SOAによるシステム構築にはどんな効果があるのか、また、デメリットは何か。ビジネス、テクノロジー、プロジェクトの組織編制などにも触れながら、これから1カ月にわたり、さまざまな観点から、「SOAの今」について紹介していく。

企業の情報システムは、ますます外部システムとの連携を強めていく見通しだ。アプリケーションやビジネスプロセス連携するプラットフォーム製品が、多数の企業にまたがって使われるシステムの質を左右することになる。

弥生は6月12日付けで、平松庚三前社長が会長職に就任すると同時に、副社長だった飼沼健氏を社長にする人事を行うと発表した。新社長の飼沼氏に話を聞いた。

SAS Internationalのアート・クック社長は日本企業が今後情報系システムへの投資をこれまで以上に拡大させる必要があると強調する。

SOAにおいてESB（エンタープライズサービスバス）機能を中心に製品やサービスを提供する米WebMethodsのデビット・ミッチェル社長に話を聞いた

コンタクトセンター向けプラットフォームを提供する米Genesysは米国ラスベガスにおいて同社の年次ユーザーカンファレンス「G-Force 2006」を開催している。今年の見どころは、コンタクトセンターのIP化がより実用的になろうとしていることだ。

ビジネスインテリジェンスの必要性が日本でも高まっている。SOX法対応などもBI導入に深くかかわってくるテーマだ。今後のBIの行方について米Cognosのテクノロジー担当バイスプレジデントに話を聞いた。

Oracleのアプリケーション戦略においては買収したPeopleSoft、J.D.Edwards、Siebelなどの製品がFusion Applicationにどのように組み込まれていくかに注目が集まる。

2005年は個人投資家を巻き込んだ空前の株式ブームが起きた。そのブームの受け皿としてビジネスを急拡大しているのがネット証券企業だ。最大手であるイー・トレード証券にコンタクトセンターへの取り組みを聞いた。

IT投資は活発であり、特にコンタクトセンターとセキュリティ分野で大きくなると話すのは、GenesysのハイデンCEOだ。

ウルシステムズの漆原茂社長に2007年問題について聞いた。同氏はシニアのエンジニアが退職した後に、若手がJMLを持ってシステムを構築するべきと話す。さて、JMLとは？

日本オラクルの新宅社長に、2007年問題への考え方について聞いた。団塊世代が作ったルールがブラックボックス化してしまっているような状況がある場合、一刻も早く対応する必要があるという。

5年で全社員が入れ替わるシリコンバレーの企業は日本とは異なる文化で知識の連携をしている。しかし、SASの堀社長によれば、どうしても置き換えられないものも存在するという。

2007年問題が日本企業の情報システムの構造変化のきっかけになるとして、次のあり方を考える場合、エンタープライズアーキテクチャが1つのキーワードになる。生みの親であるザックマン氏に話を聞いた。

2006年を迎えると「2007年問題」が現実のものとして意識され始める。その本質について「iPodの成功に象徴されている」と話すのはSAPのソリューション統括本部長でバイスプレジデントを務める玉木氏だ。

OracleによるPeopleSoft買収から1年が過ぎようとしている現在、両社の統合について米Oracleの上級副社長で、アジア太平洋地域を統括しているデレク・ウイリアムズ氏に話を聞いた。