敦賀松太郎

新しいクライアント端末の選定ではモバイル性やパフォーマンス、省電力などのユーザーの希望が重要になるが、IT管理者側ではサポートや保守のしやすさなどの運用管理性もポイントだ。最新鋭のUltrabookがPCの運用管理にどのように貢献するのかをみていこう。

古いPCを使い続ければ、セキュリティ上のリスクが年々増大していくばかりだ。巧妙になる一方の高度なマルウェアに、最新の防御機能を備えたクライアントPCへのリプレースで対処するという選択肢を考えてみたい。

2014年のWindows XPのサポート終了を控え、既にXP対応が打ち切られるソフトウェアが現れ始めた。ソフトウェアのサポート終了という視点から、新たなクライアントPCによる業務環境の実現を考えてみたい。

企業の社会的責任を果たしつつ電力コストも削減するという“一石二鳥”の節電をどう実現すべきか。台数規模の大きいPCはそもそも省電力だろうか？　事業継続も視野に入れた選択肢で検討したいのが「Ultrabook」だ。

今までのノートPCはとにかく重い。一時期話題になった「Netbook」も仕事でバリバリ使うには性能・機能があまりにチープだった。そんな我慢も、もう終わる。「Ultrabook」がモバイルワークを新時代に導いてくれるのかを検証する。

無線ネットワークとデバイスの進歩により、どこからでもリッチなデスクトップ環境を安全に利用できるようになった。一方で、課題となるのがセキュリティだ。OSのマイグレーションが解決のカギを握る。

オフィスではデスクトップPC、外出先ではノートPC。企業で働くビジネスマンにとって、これが従来の一般的なITの使い方だった。しかし、新しいスマートデバイスの登場により、そのスタイルは変化しつつある。企業にとって安心できるのは、どんな端末なのか。

長年、Windows XPをクライアントOSとして利用してきた企業にとって、クライアントOSを最新版に入れ替えるのは、苦労が目に見える作業だ。出来る限り手間をかけずに移行する方法を探る。

Windows 7への移行をためらう理由の1つとしてWindows XPアプリケーションの継続利用がある。XPモードで過去の資産を生かすことは可能だが、あくまでも「延命策」であることを念頭に置いてほしい。

Windows XPをクライアントOSとして使い続けている企業は少なくない。しかし、そのままではベンダーの今後の対応次第でセキュリティの確保が難しくなることもある。その「最悪のシナリオ」を考えてみよう。

Windows XPが登場した2001年10月からちょうど丸10年が経過した。クライアントに深く、深く浸透したOSも、いよいよ本当に終焉の時を迎えようとしている。これまでOSの移行に慎重だった企業も、これ以上遅れると、リスクが高まる一方なのだ。

東日本大震災を機に多くの企業が自社の事業継続性への取り組みに対する見直しを進めているが、特に日本企業にとっては震災以外にも事業の成長を阻むさまざまな制約がある。この困難をどう乗り切るべきか、国際CIO学会顧問で早稲田大学大学院教授の小尾敏夫氏に話を聞いた。

コンピュータをトラステッドな（信頼できる）状態にするための「インテル トラステッド・エグゼキューション・テクノロジー（インテルTXT）」は、企業システムにどのようなメリットをもたらすのだろうか。今回は、インテルTXT、およびトラストチェーンの利用シーンを考えてみよう。

サーバコンピュータをはじめとするハードウェアの進化は、性能の向上の一方、今日のデータセンターに多くの課題をもたらした。中でも深刻なのが発熱を抑える「冷却」に関する課題だ。

ディザスタリカバリの重要性は知っている。でも、コスト計算をしてみたら二の足を踏んでしまうことも。そうした企業にオススメの方法を紹介する。

「信頼できるコンピューティング」を実現する技術として注目されている「インテル トラステッド・エグゼキューション・テクノロジー（インテルTXT）」だが、企業システムにこの新技術を適用することで、どのような恩恵が得られるだろうか。今回は、インテルTXTに求められる要件を紹介する。

エンドユーザーから管理者まで、万が一のデータ消失を防止するために、身近なところから「ディザスタリカバリ」を始めてみよう。

注目を集める「グリーンIT」。グリーンITは環境への配慮を狙うだけでなく、省電力による低コスト化など、TCO削減にもつながる取り組みである。企業のデータセンターにはグリーンITへの対応が強く求められている。

企業システムに対するセキュリティ上の脅威が高まる今、その脅威に対抗するためにインテルは「インテル トラステッド・エグゼキューション・テクノロジー（インテルTXT）」を開発した。この新しいセキュリティ技術は、本当の意味での「信頼できるコンピューティング」を実現するものとして注目されている。

データセンターやサーバルームにおいて、電源容量の確保は切実な問題となっている。これを解決するための方法をストーリーに沿って紹介する。

業務アプリケーションの稼働基盤となるミドルウェアを提供する日立が今、特に積極的に推進しているのが、製品セキュリティレベルを向上させる数々の施策だ。セキュリティにおけるライフサイクルを確立し、第三者による認証制度を活用しようとする取り組みについて、日立製作所ソフトウェア事業部に話を聞いた。

中村さん（仮名）は、中堅のレストランチェーンP社の情報システム管理者である。以前はトラブルが発生するたびに全国を飛び回る毎日だったが、新しいシステムを導入して、その状況は改善されたのだろうか。

中堅の食品梱包材メーカーB社の情報システム部で働く高橋さん（仮名）。経営陣から内部統制強化のためのシステム再構築を厳命されたが、どこから着手すればよいか分からない。そこで思いついたのが、ITに詳しい「オタク社員」を巻き込むことだった。

“平成の大合併”で誕生したA市でインターネット系システムを担当する渡辺さん（仮名）。情報化が遅れていた合併前のB町では不遇な管理者生活を送っていたが、地道な努力を重ねて最大限の成果を発揮したことにより、苦労が報われることになった。

全社統合システム基盤の構築プロジェクトがついにスタート。だが、そこに至るまでには情報システム部のあの手この手の努力があった。

X大学の学内ネットワークは管理者不在も同然で、惨たんたる有様だった。セキュリティ強化のため学内ネットワークの見直しを行ったが、その結果はいかに？

国家試験に合格し、総合病院で臨床工学技士として働き始めた鈴木さん。人手不足が深刻とは聞いていたが、まさか自分がシステム管理者になろうとは・・・

国際的なシステム統合を実施するうえで障壁となる文字コードの課題を解決するために、Oracle DBはいち早くUnicodeに対応した。Unicode対応機能を利用すれば、データベース操作時に文字コードの違いを意識する必要はない。

企業の文書共有場所として使われ続けているファイルサーバ。安価に、かつ簡単に設置、運用できる手軽さから広く普及したが、現状のままでは多くの課題がある。ところが、Oracle Databaseを利用すれば、そうしたファイルサーバの課題を容易に解決できるという。

データウェアハウスと言うと、基幹業務システムからあらゆるデータを抽出し、蓄積する重厚長大なシステムというイメージがある。しかし、Oracle Databaseに搭載されているデータウェアハウス機能を利用すれば、わざわざデータを抽出する必要もないのだ。

UNIXやLinuxで高いシェアを誇るOracle Databaseだが、WindowsにはマイクロソフトのSQL Serverというデータベース製品がある。オラクルのWindowsプラットフォームに対する現状と取り組みについて、見てみよう。

従来は、部分最適化された情報システムがいくつも存在することが当たり前だった。その結果、運用管理コストがかさむようになり、新規システムへの投資を圧縮せざるを得ない状況に陥っていった。そうした情報システムのあり方を根本的に見直し、標準技術によってシステム統合を実現する基盤を構築しようというのが、Oracle GRIDの基本思想である。

米オラクルは2005年6月、インメモリDBのトップベンダーだった米タイムズテンを買収、Oracle Databaseラインアップへの統合を進めてきた。そして2007年2月、Oracle Database 10gとの統合機能を強化した新バージョン「Oracle TimesTen In-Memory Database Release 7.0」を発売した。

企業システムにおいて、ビジネスに欠かすことのできない情報を格納する役目を託されているデータベース。だが、データベースにさえデータを保管しておけば、セキュアな状態で保護されていると考えるのは、大間違い。データ保護機能を適用して初めて、データベースの安全性は高まるのだ。

2006年11月に日本オラクルが開設した「Oracle GRID Center」は、ソフトウェアだけでなくハードウェアを含めた検証済みの共通インフラの確立を目的としている。設立から四半期あまりが経過した現在、ハードウェアの動作検証を行ったフェーズ1を終え、実際のソリューションを開発するフェーズ2が始まった。

ストレージベンダー各社を中心に提唱されているILM（Information Lifecycle Management）。増え続ける情報量に比例して拡張を迫られているストレージのコスト削減を実現するソリューションとして注目されているが、実はOracle Databaseを導入している企業であれば、莫大な追加コストを掛けることなく、ILMを実現できるのだ。

マイクロソフトは2007年2月から、パッケージソフトベンダーを中心としたパートナー向けに、Windows Server “Longhorn”のタッチダウンプログラムを開始する。Longhornに関する技術情報は、ベータ2が公開されてもなお限定的だったが、それをパートナー向けに積極的に開示し、2007年末頃に予定されている製品出荷に合わせたLonghorn対応パッケージソフトの登場を促進しようというものだ。その施策について、デベロッパー＆プラットフォーム統括本部パートナーテクノロジー推進本部 本部長 日詰廣造氏、テクノロジーマーケティング部シニアプログラムマネージャ 加藤確氏に話を伺った。

Windows Server "Longhorn" に合わせ、マイクロソフトの新しい仮想化環境として登場する予定になっているのが、「Windows Virtualization」である。ハイパーバイザ型のアーキテクチャを採用した仮想化ソフトウェアをマイクロソフトが投入することで、本格的な仮想化の時代に突入する。

Windows Server "Longhorn"の年内出荷を控え、Windows Serverファミリに関するロードマップが次第に明らかになってきた。そうした中、中堅規模向けサーバOS、ハイパーバイザ技術を採用した仮想化機能など、新しい製品の登場も発表されている。

Windows Server "Longhorn" には、管理性を向上させることを目的とした新しいセキュリティ関連機能が搭載されている。その中でも、特筆すべきものが「ネットワーク アクセス プロテクション（NAP）」と呼ばれる機能だ。これは、いわゆる「検疫ネットワーク」の仕組みをOSベースで実現するものだ。

Windows Server "Longhorn"で注目機能と言えるのが、GUIのない軽量サーバを構築できる「Server Core」だ。サーバ上では、コマンドラインを利用して設定、操作することになるが、クライアントPCからリモートで設定する機能も用意されている。

Windows Server「Longhorn」には、最新のインターネットサーバ機能「Internet Information Services 7.0（IIS 7.0）」が搭載されている。モジュール構造のアーキテクチャを採用したことで、より安定性に優れ、堅牢なサーバを構築できるようになった――。

今年リリース予定の次期サーバOS「Windows Server "Longhorn"」は、セキュリティ、信頼性、堅牢性を強化するとともに、運用性や管理性がきく高められている。すでに検証可能なβ2をもとに、その詳細を追う。

顧客が導入したオラクルのソフトウェア製品をオラクルのエキスパートが24時間365日体制で運用管理する「Oracle On Demand」は、ミッションクリティカルなシステムの運用上のリスクを最小化する、最も基本的なアウトソーシングの形態である。そのOracle On Demandを積極的に採用し、効果を挙げている導入企業として、ラベルプリンタメーカー、サトーの事例を紹介する。

ITベンダーを除くほとんどの業種の企業にとって、IT/IS部門はいわゆる“本業”ではない。そのためにIT/IS部門のアウトソーシングは、多くの企業にとって魅力のある選択肢になっている。だが、何をアウトソーシングすべきかは、企業が見極めて判断する必要がある。

IS部門のアウトソースを推進することには、リスクもある。自社システムを外部の手に委ねる不安や、IS部門から人員整理の実施と捉えられる危険性などだ。アウトソーシングを進めることにより、システムに蓄積した情報を事業戦略に活用できなくなってしまっても意味がない。

コンプライアンスへの対応するために、高度な統合化、一元化が進む企業の情報システムは、今や経営を左右するほど重要な役割を果たすようになっている。それに伴い、システムを安定して運用、管理するための手間やコスト、人材の育成など、企業の負担は増大する一方だ。その解決策として注目されているのが、情報システム部門の外部委託である。

現在、多くの企業にとって、既存システムの保守運用にかかるコストをいかに削減するかが大きな課題になっている。その解決策として注目されているのが、運用管理のアウトソーシングだ。これにより、保守運用コストを削減できるだけでなく、自社で対応する以上にシステムの可用性を高めることができる。

最近、企業が景品として配布したMP3プレイヤーからマルウェアに感染した例や、役立たずのセキュリティソフトをオンラインで購入させる振り込め詐欺など、新手の脅威が登場している。その対策方法について、シマンテック株式会社Symantec Security Response主任研究員、林薫氏に話を伺った。

先日、三洋電機の社員所有のパソコンから、P2Pソフト「Share」経由で機密情報が流出するという事件が起きた。そればかりかmixiから個人が特定され、プライバシーが暴露されるという事件も発生している。そういった現状についてSNS情報サイト「Social Networking.jp」を運営する原田和英氏に話を伺った。