磯部孝

コンビニでアパレル商品が売れている。ファミリーマートが展開する「コンビエンスウェア」や、ローソンが人気セレクトショップとコラボした「インスタントニット」は軒並み人気商品となった。なぜ、コンビニで扱われるアパレル商品がこれほど人気なのだろうか。

ユニクロは1月16日、模倣商品の販売停止などを求めて、SHEINブランドを展開する3社を提訴したと発表した。パクリ騒動が後を絶たないSHEINはなぜ、若者に支持され続けているのか。

三陽商会の2023年2月期連結業績は、売上高が582億円（会計基準変更前の前期は386億円）、営業損益が22億円の黒字（同10億円の赤字）、純損益が21億円の黒字（同6億6100万円の黒字）となった。本業のもうけ＝営業損益が黒字になるのは7期ぶりで、「バーバリー」のライセンス事業を失って以来初となる。

おしゃれ好きな若者をターゲットにアパレルショップを展開するTOKYO BASE。創業から16年で売上高191億円の企業に成長した。寡占化が進むアパレル業界の中にあって、最速で売上高1000億円を目指すという同社の歩みとこれからについて考えてみた。

昨今、これまでの作業ウェアから一般向けの商品を拡大しているワークマン。ファッション性を重視した新業態「ワークマン カラーズ」も発表した。一方で、アパレル専門家はワークマンの「おしゃれシフト」へ懸念を示す。

新入生を持つ保護者にとって、2月は制服を買う時期。少子化の昨今でも、制服市場は1000億円規模だという。一方で、シェアは大手4社が7割を占めており、“寡占化”が進んでいる。

1年を表す漢字に「戦」が選ばれた2022年。ファッション業界では、どんなことが起こったのか。専門家が3つのキーワードを軸に解説する。

最近、スーパーの「衣料品部門」に逆風が続く。そんな中、群馬発のスーパー「ベイシア」が地元企業とタッグを組み、新ブランドを立ち上げるという。なぜ、今なのか。

サブスク全盛の時代、さまざまものが「所有しない」形で提供されている。一方で、なかなかうまくいかない領域もあるようで、「服」のサブスクはその一つだ。環境にも財布にも優しいはずの服のサブスクは、なぜなかなか広がらないのか。

2023年、日本市場への再チャレンジを発表したFOREVER21。過去に二度の撤退を経験しながら、今回を“三度目の正直”とできるか。勝負する価格帯は、「ジーユー以上、ユニクロ以下」となり、激しい価格競争も想定される中、成功のカギはどこにあるのか。専門家が分析する。

コロナ禍をきっかけに盛り上がりを見せたアパレル市場は「ホームウェア」「キャンプウェア」「ゴルフウェア」の3つ。引き続き期待値が高いのはゴルフウェアだ。

ゲオHDがアパレルリユース事業に次ぐファッションビジネスとして力を入れているのが、オフプライスストア業態の「LuckRack（ラックラック）」だ。筆者の磯部氏は日本でのオフプライスのチェーン展開のは難しいとみている。その理由は？

今年のゴールデンウイークは、行動制限がかからない大型連休として、近隣の観光地や百貨店などレジャー・消費ともおおむね活況に終わった。アフターコロナを見据え、リアルならではの魅力を発信する店舗の様子を取材した。

ワークマンは4月1日、スピンアウトさせた新業態「ワークマンシューズ」が、大阪市の商業施設「なんばCITY」オープンした。日本のシューズ市場はエービーシー・マート一強の時代が続いている。その理由とは？

2020年から始まった新型コロナウイルスの感染拡大から2年がたつ。新型コロナウイルスは街の景色をもすっかり変えてしまった。東京・銀座も例外ではない。現在でも日本一高額な土地の代表格である銀座に、現在100円均一ショップの出店が増え始めている。

住みたい街ランキングの上位にランクインしたこともある「武蔵小杉」にある商業施設「グランツリー武蔵小杉」。そこで今、子どもたちを夢中にさせている売り場がある。2021年11月に登場した「TOYLO PARK（トイロパーク）」だ。

出生数の減少に歯止めが止まらない中、ベビー・子ども服関連で快進撃を続けているチェーン店がある。それが、しまむらグループのバースデイだ。

食品、日用品を中心に値上げの動きが急速に高まっている。緊急事態宣言が解除され、アパレル消費に復活の兆しが見え始めている中で冷や水を浴びせかねない今回の値上げ圧力。しかし、アパレルでは、簡単に値上げ宣言しにくいのが現状だ。その理由について筆者はこう分析する。

コロナ禍で人流に変化がおきて生活者のライフスタイルも変わった。生活者のライフスタイルの変化に対応できた企業と出遅れた企業とでは業績に差が生まれたように思う。アパレル業界が打破しなければならないポイントや対応策について考えてみたい。

店舗ブランド「OIOI（マルイ）」としておなじみで首都圏を中心にファッションビル業態の商業施設を展開する丸井。その丸井がプライベートブランド（PB）事業からの撤退を決めた。

ZOZOTOWNを運営するZOZOが好調だ。直近の22年3月期の第1四半期 （21年4〜6月）の商品取扱高は1067億円（前年同期比11.9％増）、営業利益125億円（同20.8％増）と、ステイホームによるデジタルシフトという高いハードルに対して2桁増だった。

グローバルワーク、ニコアンド、ローリーズファームなどを展開するカジュアル衣料大手アダストリアの22年2月期第1四半期（21年3〜5月）の決算が好調だ。

7月2日、フランスの司法当局は「人道に対する罪の隠匿」の疑いでユニクロのフランス法人など4社の捜査を始めた。

現在はアウトドアブームだという声が聞こえてくる。実は、過去にもアウトドアブームが巻き起こっていたのをご存じだろうか。

コロナ禍がダメ押ししたような形で続くアパレル不況。そうした中でも売り上げが好調なカテゴリーが「家着スタイル」と呼ばれる新たなファッションキーワードだ。

2020年7月から全国一斉にレジ袋有料義務化が始まった。導入からおよそ1年が経過し、マイバッグやエコバッグ使用の浸透度合いやアパレル業界の対応、今後の課題感について取り上げてみたい。

アパレル市況は相変わらず厳しい。そんな中でも、カテゴリーにとらわれない拡張路線を走る良品計画の21年8月期第2四半期決算から課題点についてみていきたい。

若者の街として長く親しまれている東京・渋谷の景色が大きく変わろうとしている。ファッション文化を輩出してきた街に今、何が起きているのか……

作業服専門店からカジュアル市場への参入を図り、ユニクロ一強の市場に一石を投じたワークマンは、強烈なインパクトを放った。しかし筆者は「安さは企業の親切であるかのように語られるべきではない」と懸念を示す

市場規模1兆円も満たないベビー服市場にジーユーが参戦した。ターゲットボリュームの減少以外の理由として指摘しておきたいのは、ベビー服市場が持つ特異性と専門性だ。

リモートワークの普及とともに「常時オフィス出勤」というこれまでの常識が通じない現在、ビジネススーツ業界にも新しい潮流がうまれて来ている。

今、若者達の間で「古着」が再注目されている。民間調査会社の調べによれば2019年度の国内ファッションリユースの市場規模は、前年比16.1％増の7200億円まで成長しているそうだ。

コロナ不況といわれる昨今、島忠の買収劇などマスコミに取り上げられる機会も増えたニトリの異業種へのチャレンジともいえる「Nプラス」の現在値について今回は検証してみたい。

4月1日より税込み価格表示が義務化される。特に商品の安さを武器に戦う企業にとっては重要な意味合いを持つ。対応として次の2つのケースで分かれることになる。本体価格＋税表記で訴求している企業と、すでに税込み表記で訴求している企業。代表的な例をあげるならば前者がユニクロで後者がワークマンといったところだろうか。

2回目となる緊急事態宣言が1都3県に出された。都心の百貨店、ファッションビルは1〜2時間の閉店繰り上げを決めた。2回目となる今回の措置に向けてアパレル企業もコロナ対応が試される事になる。そこで、考えられるリスクと乗り越えるためのヒントを著者の磯部氏はこう分析する

サービス開始からわずか17年で商品取扱高が約22倍以上に伸びたZOZOTOWN。急成長できた背景とコロナ禍でも成長し続ける強みを著者の磯部孝氏はこう分析する。