ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  J

「Jelly Beans 840SH」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ソフトバンクのシャープ製27機種に不具合
ソフトバンクのシャープ製ケータイ27機種に不具合があることが判明。順次ソフトウェア更新を開始する。(2011/1/11)

ソフトバンク107機種のブラウザに不具合――個人情報詐取の恐れも
ソフトバンクケータイ107機種のブラウザ(JavaScript)に不具合があることが判明した。ソフトバンクモバイルはJavaScriptをオフにするよう呼びかけている。(2010/5/28)

ドコモが純増1位、KDDI、ソフトバンクも好調――2010年2月契約数
電気通信事業者協会(TCA)が3月5日、2010年2月末時点での携帯・PHS契約数を発表した。総計約数は1億1568万6400件。今月は春商戦を迎え、ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの3社がそろって10万以上の純増を記録している。(2010/3/5)

Mobile Weekly Top10:
2010年春モデル、未発売の機種は?
春商戦真っ盛りの3月。春モデルが続々と発売されているが、未発売の“大物”も控えている。(2010/3/4)

ソフトバンクのカラフルケータイ「Jelly Beans 840SH」、2月5日発売
ソフトバンクモバイルは2月5日、7色のカラーバリエーションで展開するカジュアルケータイ「Jelly Beans 840SH」を発売する。(2010/2/3)

中高生専用ケータイ、ベネッセから――ソフトバンクモバイルのMVNOで
ベネッセコーポレーションが、中高生向け携帯電話サービス「ベネッセモバイル FREO」を提供。子供の年齢や利用目的に合わせて、利用設定やフィルタを細かくカスタマイズできる。(2010/1/28)

神尾寿のMobile+Views:
店頭訴求力の高い冬春モデル+iPhone――したたかなラインアップで冬春商戦に臨むソフトバンクモバイル
8機種をWi-Fi対応とするなど、高速通信と大容量コンテンツを目玉に据えたソフトバンクモバイルの冬春モデル。22機種の端末ラインアップとサービスは、年縛り明けユーザーや新規ユーザーの心をつかむことができるだろうか。(2009/11/18)

多様なニーズに応える14機種58色――シャープの2009年冬・2010年春モデル
シャープがドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル向けの2009年冬・2010年春モデルのラインアップ全14機種58色を紹介する携帯電話事業説明会を開催。通信システム事業本部長の大畠昌巳氏が、新モデルラインアップの狙いと今後の戦略を語った。(2009/11/18)

ふぉーんなハナシ:
ふぉーんな美女を撮ってきた(ソフトバンク冬春モデル編)
ソフトバンクモバイルの発表会で見つけたふぉーんな美女をご紹介します!(2009/11/13)

写真で見る「Jelly Beans 840SH」
お菓子の「Jelly Beans」とのコラボレーションモデル「Jelly Beans 840SH」。ポップな色調の外観や、使いやすさに配慮した各種機能を写真で見ていこう。(2009/11/12)

シンプル機能とポップな7色展開の“Jelly Beans”ケータイ――「840SH」
お菓子の“Jelly Beans”をモチーフに、ポップな7色のボディカラーをそろえたシャープの「840SH」。アークリッジキーや200万画素カメラなど、普段使いに欠かせない機能と使いやすさを両立させたリーズナブルな普及モデルだ。(2009/11/10)

Wi-Fi対応端末を8機種展開――ソフトバンクモバイルの2009年冬・2010年春モデル22機種
ソフトバンクモバイルが2009年冬モデル11機種、2010年春モデル11機種の計22機種75色を発表した。スマートフォン3機種を含む、Wi-Fi対応モデル8機種をラインアップし、無線LANを利用したケータイ活用を提案する。(2009/11/10)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。