ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「電子出版制作・流通協議会」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

スマホで読める電子図書館 コロナ禍で貸し出し急増
新型コロナウイルスの流行下で、公共図書館での電子書籍の貸し出し数が都内でも急増している。いつでもどこでもスマートフォンやパソコンで本を借りて読めるため、来館する必要がない。全国に先駆けて2008年に電子図書館を導入した東京都千代田区立図書館では20年、電子書籍の貸し出し点数が前年比273%と大幅に増えた。コロナの流行を機に、図書館利用者の裾野を大きく広げる可能性がある。(2021/9/27)

新聞にカイジやケロロ、キン肉マン 「正規版と海賊版を見分けるマーク」を漫画キャラが啓発
11月30日に商標登録した「ABJマーク」の新聞広告。(2018/12/13)

出版業界ニュースフラッシュ 2013年8月第5週
出版業界で先週起こった出来事をまとめてお届けする週刊連載。8月最終週は、電子書籍業界で懸案となっている海外事業者への消費税課税を求める動きが活性化しています。(2013/9/2)

電流協フォーラムリポート:
「本が売れなければ図書館の未来もない」――公共図書館電子化モデルの議論
わたしたちが近くの公共図書館で電子書籍を借りられる日が来るのはいつか。「これからの公共図書館の電子化モデルを考える」フォーラムから現状と課題を整理してみよう。(2013/8/5)

全国公立図書館における電子書籍検討の現況は?
インプレスR&Dが、電子出版制作・流通協議会が実施した全国360カ所の公立図書館を対象とした『「電子書籍に関する公立図書館での検討状況のアンケート」実施報告書』を発売した。(2013/8/5)

図書館のデジタル化を考える書籍『図書館と電子書籍』 教育出版センターから
“図書館と電子書籍”をテーマにした書籍『図書館と電子書籍〜ハイブリッド図書館へ』を、教育出版センターが紙と電子で発売。電子書籍に関する技術・業界動向や、デジタル化が進んでいる韓国の公共図書館の取り組みなどを紹介する。(2012/11/22)

ほぼ全文書き起こし:
電子書籍時代に出版社は必要か――創造のサイクルと出版者の権利をめぐって
7月上旬、「東京国際ブックフェア」の最終日、ある重要な議論の場が設けられた。出版業界の抱える課題が凝縮されたいわば「パンドラの箱」のようなこのシンポの様子を全文書き起こしでお届けする。(2012/8/23)

想隆社、TTS機能付きEPUB制作サービスを発表
想隆社は、文字を入稿するだけで自動的に読み上げ機能が付加できるTTS(Text To Speach)機能付きEPUB制作サービスを発表した。作業の半自動化による制作時間やコストの削減が実現できそうだ。(2012/3/8)

ドコモ、DNPと組んで電子書籍に本格参戦 3陣営出そろう
ドコモがDNPと組んで10月末以降、電子書籍販売に乗り出す。電子書籍専用端末も販売するが、「将来はiPadやau端末からでも利用できるようにしたい」というほどの「オープン」な姿勢を強調する。(2010/8/4)

「日本の出版文化守りたい」 DNPと凸版の電子書籍業界団体にドコモ、東芝など参加
DNPと凸版印刷が発起人となって発足した電子書籍業界団体に、ドコモ、東芝、電通など89の団体などが参加。「日本の出版文化を残しながら、電子書籍ビジネス発展のための環境作りを行う」としている。(2010/7/27)

DNPと凸版、電子書籍の業界団体設立 「オープンな日本モデル構築」へ
DNPと凸版印刷が発起人となり、電子書籍の業界団体を設立。出版社と連携し、「オープンな日本モデル」の構築を推進していく。(2010/7/9)

清水洋介の「日々是相場」朝刊:
欧州金融不安、米雇用不安などが薄れてダウ平均は大幅連騰
(2010/7/9)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。