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「生産現場」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「生産現場」に関する情報が集まったページです。

ロボット×DXの最前線(1):
ロボット×DX×工場、最先端工場のショールームで見えてきた製造業の将来図
この連載では、FA向けロボットを活用した製造業のDXの取り組みや動向を取材して、そこでから見えてくる国内製造業の将来図を紹介していく。第1回はロボット×IoT×工場をテーマに、DX推進を目指す企業コンソーシアムであるTeam Cross FAの幹事会社、FAプロダクツ 代表取締役社長の貴田義和氏に話を聞き、ショールーム「SMALABO TOKYO」にて、そもそもスマートファクトリーとは何か、ロボットを通じたDX導入がどのような効果を生むのかなどを解説してもらった。(2020/11/17)

河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」:
生き残りをかけたANA「400人出向」 左遷でなく“将来有望”のチャンス?
ANAホールディングスが社員を他社に出向させるとして注目されている。出向というとネガティブなイメージだが、企業にとっても社員にとっても「成長」への布石となる側面もある。人は環境で変わるからだ。新しい雇用の形として、他の企業も前向きに取り組んでほしい。(2020/11/13)

生産現場にもリモート化の波 自宅で遠隔監視、AI活用し故障予知
遠隔監視やAI(人工知能)を活用し、工場のリモート化に取り組む動きが出ている。コロナ禍を機に、生産現場でも働き方改革が広がろうとしている。(2020/11/12)

生産現場にもリモート化の波 自宅で遠隔監視、AI活用し故障予知
新型コロナの影響で、リモート化が難しいとされていた製造業の現場でもテレワークが導入されつつある。遠隔監視やAIの技術を活用して工場のロボットをコントロールすることで、出社率を抑える取り組みが実践されている。(2020/11/12)

FAニュース:
AI技術でエネルギーロスの要因診断を自動化する省エネ支援アプリケーション
三菱電機は、AIによる生産現場向け省エネ支援アプリケーション「省エネ分析・診断アプリケーション」を発売した。独自のAI技術「Maisart」により、エネルギーロスの要因診断を自動化し、効果的な省エネ対策を支援する。(2020/11/11)

いまさら聞けないスマートファクトリー(2):
「スマート工場」の見え方はこんなに違う、現場視点と経営視点のギャップ
成果が出ないスマートファクトリーの課題を掘り下げ、より多くの製造業が成果を得られるようにするために、考え方を整理し分かりやすく紹介する本連載。第2回では、製造現場側見るとかみ合わない経営者側の視点から見たスマートファクトリーを紹介します。(2020/11/10)

いまさら聞けない建築関係者のためのFM入門(7):
FMにBIMを活用する(その1)「国土交通省 建築BIM推進会議から考える」
本連載は、「建築関係者のためのFM入門」と題し、日本ファシリティマネジメント協会 専務理事 成田一郎氏が、ファシリティマネジメントに関して多角的な視点から、建築関係者に向けてFMの現在地と未来について明らかにしていく。今回は、FMにBIMを活用するをテーマに、国交省「建築BIM推進会議」の動向から考察した。(2020/11/9)

KAMIYAMA Reports:
株価が待つ景気回復
足元、コロナ・ショックの混乱期(2020年3月から6月)に世界のエコノミストが想定した経済回復シナリオに沿って、米国の経済回復は順調に進んでいるといえる。米国を含む主要国で新型コロナウイルスの感染者が再度増加しているにもかかわらず、当初の医療崩壊懸念を含む混乱はおおむね避けられ、注目は経済回復の進度に向かっている。(2020/10/29)

二次面接(対人)が有意義になる:
「言いたいことを全部吐き出せる」 “AI面接官”が学生に支持される理由 アキタフーズの事例
一昨年から学生とAIとで面接をする、対話型AI面接サービスを導入したアキタフーズ。その成果は?(2020/10/30)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
RAV4をもっと売れ!
トヨタ自動車はミドルサイズSUVのヒットモデル、RAV4に特別仕様車を追加発売した。この「RAV4 Adventure “OFFROAD package”」 は一見すると、ただのドレスアップモデルに過ぎない。しかし、それはトヨタの次の一手への礎になるかもしれない。(2020/10/26)

モノづくり最前線レポート:
2020年末にローカル5Gの周波数帯域が大幅拡大、非同期運用も検討が進む
「Local 5G Summit」の講演に、第5世代モバイル推進フォーラム(5GMF)の事務局長を務める大村好則氏が登壇。ローカル5Gの普及促進に向けて、5GMFの地域利用推進委員会が進める取り組みや検討が進むユースケースなどについて紹介した。(2020/10/22)

Microsoft Focus:
DXの「痛み」を価値に変える? 日本マイクロソフト、吉田社長が掲げた2021年度の戦略を解説しよう
2020年7月に2021年度を開始し、10月に戦略を発表した日本マイクロソフト。吉田社長は会見で「本当のDXを経験してきた」という同社の価値を強調した。同社の顧客に向けたアプローチに変化をもたらしたという「本当のDX」とは何なのか。新たに発表された2つの注力ポイントと併せて分析する。(2020/10/21)

スマートファクトリー:
IoTによる人とモノの定量化や鋳造工程の品質定量化を実証、IVIのWG活動
インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ(IVI)は2020年10月8日、「IVI公開シンポジウム2020-Autumn-」をオンライン開催した。その中で「2019年度業務シナリオWG(ワーキンググループ)優秀事例紹介」を実施し、最優秀賞1件、優秀賞3件、敢闘賞1件の活動内容を紹介した。(2020/10/20)

PR:テレワークでさらに注目度がアップ! いつでもどこでもビジネスがはかどる新型「レッツノート」の魅力
パナソニックの「レッツノート」といえば、長年親しまれている日本を代表するモバイルパソコンだ。2020年はテレワークの全国的な普及に伴って、これまでとは違った角度でレッツノートに注目が集まっている。その新モデルの魅力に迫る。(2020/10/16)

製造ITニュース:
エッジ環境や製造現場で活用可能なUPS、産業用IoT用途などで訴求
シュナイダーエレクトリックは2020年10月5日、工場の生産設備やIoT向けなど産業用途を想定するモジュール型三相UPS「Galaxy VS」の発売を発表した。2020年11月上旬から提供を開始する。(2020/10/6)

イノベーションのレシピ:
コロナ禍を契機にデジタルシフトできるのか、日本に期待されるイノベーション像
NEDOは2020年7月31日、「2020年度NEDO『TSC Foresight』オンラインセミナー」を開催。同セミナーでは、NEDO TSC(技術戦略研究センター) デジタルイノベーションユニット長の伊藤智氏が「コロナ禍後の社会変化と期待されるイノベーション像」をテーマに講演を行った。(2020/9/17)

経営トップに聞く:
【独占取材】日立ビルシステム 光冨新社長「コロナ禍は戦略を見直す好機。ITの付加価値で差別化を」
日立のビルシステム事業を統べる新社長に光冨眞哉氏が就任した。いまだ続くコロナ禍の副産物としてリモートワークやテレワークが急速に社会全体で普及したことで、オフィスビルやワークプレースなど働く空間そのものの価値観が変わる転換点に差し掛かっている。これまでとは全く異なる社会変革に、エレベーターやエスカレーターを主力とする同社のビルシステム事業がどのように応え、ニューノーマル時代で勝ち残っていくのか。新たな舵取りを担う、光冨新社長への独占インタビューから探った。(2020/9/7)

PTC Virtual DX Forum Japan 2020:
“メタボ工場”からどう脱却するか、成功のカギは「両端」を狙うこと
PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。この中でキーノート講演の1つとして、PTCジャパン 製品技術事業部 執行役員 副社長の成田裕次氏が登壇し「なぜPTCがスマート工場に貢献できるのか」をテーマに、スマート工場化の概要とPTCの取り組みについて紹介した。(2020/9/4)

Microchip EQCO125X40 CoaXPress:
CoaXPress 2.0準拠マシンビジョン向けIC
Microchip Technologyは、産業用画像処理規格のCoaXPress 2.0に準拠した、マシンビジョンインタフェース向けIC「EQCO125X40」ファミリーを発表した。大量データを長距離高速転送できるCoaXPressの利点を、生産現場で活用できる。(2020/9/4)

日立、再生医療等製品のトレーサビリティプラットフォームを開発 2021年に実用化へ
日立製作所は、「再生医療等製品」のバリューチェーンのトレース情報を統合管理するプラットフォームを発表。医薬品卸のアルフレッサなどと共同開発した。2021年から実運用を開始し、再生医療等製品に関する共通サービス基盤を目指す。(2020/9/1)

ものづくり白書2020を読み解く(3):
“不確実”だからこそ必要な「設計力」と「デジタル人材」の強化
日本のモノづくりの現状を示す「2020年版ものづくり白書」が2020年5月に公開された。本連載では3回にわたって「2020年版ものづくり白書」の内容を掘り下げる。第3回では“不確実”な世界だからこそ製造業に求められる「設計力強化の必要」と「人材強化の必要」について解説する。(2020/9/1)

PTC Virtual DX Forum Japan 2020:
製造ITメーカーとFAメーカーの協業は何を実現するのか
PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。その中でPTCジャパン 代表取締役で米PTC アジア太平洋地域 統括責任者でもある桑原宏昭氏と、ロックウェル オートメーション ジャパン 代表取締役社長の矢田智巳氏が「製造業のこれからを考える」をテーマに対談を行った。(2020/8/31)

ラズパイで製造業のお手軽IoT活用(4):
ラズパイとAI-OCRで生産日報を電子化する(前編)
小型ボードコンピュータ「Raspberry Pi(ラズパイ)」を使って、低コストかつ現場レベルでIoT(モノのインターネット)を活用する手法について解説する本連載。第4回と第5回では、AI技術の活用事例として注目を集めるAI-OCRとラズパイの組み合わせによる生産日報の電子化について前後編に分けて解説します。(2020/8/24)

“モノづくりの中心はヒト”という思想:
PR:「設備と人」の協調と連携による生産性向上を実現
IoTで“モノの情報のみ”を集めても、生産現場の見える化や生産性向上は実現しない。モノだけでなくヒトやコト(サービス)まで含めてつなげて、設備と人の協調と連携を目指したのが、「JTEKT IoE Solution」だ。(2020/8/17)

A-Styleフォーラム 2020:
withコロナに“地方工務店”はどう向き合ったか?旧態とITのハイブリッド式で乗り切れ
コロナ禍は、漠然と考えられていたIT化を一気に進める契機となり得る。茨城県下妻市に本社を置き、木材店から出発し、良質な木の家づくりにこだわる柴木材店は、対面での活動が制限されるなか、ITを使って業務をどうこなし、業績を確保したのかを講演で説いた。(2020/8/14)

産業用ロボット:
ファナックや安川電機など産業用ロボットメーカー6社が連携し共同研究開始
川崎重工業、デンソー、ファナック、不二越、三菱電機、安川電機の6社は2020年8月7日、産学連携により産業用ロボットの基礎技術研究を行う「技術研究組合 産業用ロボット次世代基礎技術研究機構」(略称、ROBOCIP)を設立したと発表した。(2020/8/11)

FAニュース:
光沢のある製品も検査可能、教示ペンダントも不要なAI外観検査システム
住友重機械工業は表面上に光沢のある検査品でも欠陥検出が可能な、独自の画像処理AI(人工知能)アルゴリズムを組み込んだ3D外観検査システム「KITOV-ONE(キトフワン)」の取り扱いを開始した。検査品の撮影画像をアルゴリズムで処理することで、ハレーションが生じた画像からも傷やへこみなどの工夫などが盛り込まれている。(2020/8/6)

ダメ出しをされてもめげない:
「アイリスのマスクを世界一にする」 ヒット商品ナノエアーマスクを開発した中途入社のリケジョ部長
ヒット商品「ナノエアーマスク」を開発したアイリスオーヤマの岸美加子ヘルスケア事業部長は「アイリスのマスクを世界一にする」(生産数)と意気込む。着け心地の良いマスクの開発に知恵を絞っている。「ナノエアーマスク」開発の舞台裏を聞いた。(2020/8/6)

工場ニュース:
生産と在庫を一元管理できる物流拠点として福島工場に新倉庫を建設
アイカ工業は、化成品を製造する福島工場に危険物立体自動倉庫を新設した。新倉庫を、生産現場に在庫をまとめる「生産立地型拠点」とすることで、拠点間の輸送や複数倉庫への入出庫などをなくして合理化を図り、トータルコストを削減する。(2020/8/3)

IIoTの課題解決ワンツースリー(5):
IIoTを巡る覇権争い、正しいプラットフォームの選択に必要な考え方
産業用IoT(IIoT)の活用が広がりを見せているが、日本の産業界ではそれほどうまく生かしきれていない企業も多い。IIoT活用を上手に行うためには何が課題となり、どういうことが必要になるのか。本稿ではIIoT活用の課題と成果を出すポイントを紹介する。第5回では、数多くの参入企業があるIIoTプラットフォームについて解説する。(2020/8/3)

オムロンが「ロボット統合コントローラー」 生産ラインの設計や運用をリモートで 
生産ラインに導入することで複雑な作業をロボットに任せられるほか、生産ラインの設計や運用をリモートで行え、新型コロナウイルスの感染予防で求められる生産現場の省人化に貢献できるという。(2020/7/30)

オムロンが「ロボット統合コントローラー」 生産ラインの設計や運用をリモートで
制御機器大手のオムロンは29日、ロボットと制御機器の操作を一つに統合して連携を高める「ロボット統合コントローラー」を31日に発売すると発表した。(2020/7/30)

KAMIYAMA Reports:
コロナ禍で産業構造は変化しているのか
産業構造変化の観点からみると、経済と主要株価指数は以前から乖離しており、今回のコロナ・ショックで偶然に加速した。数年かかると思われた変化が、コロナ・ショックをきっかけに一気に進んだ面はあるが、ショック自体が業種別比率の変化の方向を変えたのではない。(2020/7/28)

スマートファクトリー:
製鉄現場のAI活用、画像×AIで緩衝材不良の検出率85%、過検出0.02%に
NECは2020年7月13〜17日、バーチャルイベント「NEC iEXPO Digital 2020」を開催。本稿では、テーマセッション「ディープラーニングによる異常検知システムの実用化 〜製鉄生産現場の品質向上〜」に登壇した、日本製鉄 名古屋製鉄所 設備部 制御技術室 主査の園田貴之氏の講演内容を紹介する。(2020/7/15)

「5G」がもたらす「IoT」の変化【後編】
「5G」×「IoT」で自動化し得る3つのプロセス
IoTデバイス同士をつなぐネットワークとして「5G」を活用することで、さまざまなプロセスの自動化を実現しやすくなる。具体的に何の自動化につながるのだろうか。(2020/7/15)

製造IT導入事例:
ルノーが生産デジタル基盤でグーグルクラウドと提携、インダストリー4.0を加速
ルノーグループ(Groupe Renault、以下ルノー)は2020年7月9日(現地時間)、産業システムのデジタル化とインダストリー4.0による変革の加速に向けてとグーグルクラウド(Google Cloud)と提携すると発表した。(2020/7/13)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
好決算のスバルがクリアすべき課題
今回はスバルの決算が良すぎて、分析したくてもこれ以上書くことが無い。本文で触れた様に、研究開発費は本当にこれでいいのか? そして価格低減の努力は徹底して行っているのか? その2点だけが気になる。(2020/7/13)

Siemens Media and Analyst Conference 2020:
COVID-19で進む工場のデジタル変革、シーメンスの「Xcelerator」が加速を後押し
Siemens Digital Industries Softwareは2020年6月16日から17日(現地時間)にかけて、「Media and Analyst Conference 2020」をオンラインで開催した。本稿では同社 社長兼CEOであるトニー・ヘミルガン(Tony Hemmelgarn)氏による基調講演を抜粋してお届けする。COVID-19感染拡大の状況下でもXceleratorが有用であること、また新製品「Teamcenter Share」などをリリースすることを発表した。(2020/7/10)

製造業にダイナミズムをもたらすデジタル変革(3):
モノづくりの中核「生産」を革新する製造オペレーションと4つのデジタルスレッド
デジタル化がどのように製造業の企業活動の変革を導くのかを解説する本連載。第3回は、製造業の業務の中でもモノづくりの中核となる生産領域の業務革新について取り上げる。(2020/7/7)

A-Styleフォーラム 2020:
コロナ禍で浮き彫りとなった工務店のリスク、従業員とビジネスを守るには?
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、工務店やビルダーでも、部材の納品遅延などによる施主からの契約打ち切りなど、今までに無い突発的なトラブルに巻き込まれる例が増えてきているという。匠総合法律事務所 秋野卓生氏は、住宅事業者向けオンラインセミナーで、コロナ禍にあって、事業を継続し、従業員を守るために、クレーム対応や契約解除などにどう対処すべきか、法律的な視点からの知見をレクチャーした。(2020/7/6)

建物の大規模修繕工事に対応できない会計学と税法(1):
【新連載】サステナビリティと循環型社会形成は会計・税務では不可能!建設業の打開策を説く
本連載では、建物の大規模修繕工事で生じる会計学や税法上の問題点やその解決策を千葉商科大学 専任講師 土屋清人氏(租税訴訟学会 常任理事)が分かりやすくレクチャーする。(2020/7/6)

産業動向:
今期堅調も新型コロナで来期は大幅減を懸念、2020年3月期通期決算から見る建設市況
ヒューマンタッチ総研は、建設業主要各社の2020年3月期通期決算のまとめと今後の市場予測を公表した。レポートでは、新型コロナウイルスの影響を見据えたゼネコンの2021年3月期業績予測が、7社中6社で大幅な減収減益となる見通しが指摘されている。(2020/7/4)

組み込み開発ニュース:
ファン付きバイザーでマスクやフェイスシールド着用時の暑さ軽減、キヤノンが開発
キヤノンは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策に必要なマスクやフェイスシールドを着用する際の暑さ軽減を目的にファン付きバイザーを開発したと発表した。生産現場などを中心に社内での利用を開始している。(2020/7/1)

製造業IoT:
日立建機の遠隔監視ソリューションを「Lumada」で横展開、日立が産業機械向けに
日立製作所は、日立建機の建設機械遠隔監視ソリューション「ConSite」の機能とノウハウを活用した、価値創出型の産業機械アフターサービス強化支援ソリューションを2020年10月から提供する。(2020/6/26)

デジファブ技術を設計業務でどう生かす?(2):
3Dプリンタを活用した設計者の“働き方改革”
3Dプリンタや3Dスキャナ、3D CADやCGツールなど、より手軽に安価に利用できるようになってきたデジタルファブリケーション技術に着目し、本格的な設計業務の中で、これらをどのように活用すべきかを提示する連載。第2回は、設計者の「働き方改革」の視点を交えながら、設計業務における3Dプリンタ活用の在り方について解説する。(2020/6/26)

LED照明:
「東京スカイツリー」のライトアップにパナソニックLS社のLED投光器が採用、地上497mへ見に行った
夜の東京スカイツリーを灯すLED照明が2020年2月に刷新された。2020年に開催を予定していた東京五輪に合わせ、通常の「粋」「雅」「幟」の照明デザインに、躍動感が加わり、東京の新たなシンボルとして生まれ変わった。LED投光器は、パナソニック ライフソリューションズ社の製品が新規で347基も採用され、スカイツリー仕様にカスタマイズされた。普段は、滅多に人が立ち入ることが無い497メートル地点まで登り、スカイツリーのライティング増強プロジェクトの裏側を取材した。(2020/6/22)

インフラメンテナンス最前線:
「インフラ点検の常識を変える“RaaS”で世界へ」、東工大発ロボベンチャーHiBot CEOに聞く
発電所や化学プラント、航空機など、極限環境に耐えるインフラ点検ロボットと、AIデータプラットフォーム「HiBox」の2つから成るRaaS事業を展開する東工大発ベンチャーのHiBot――。これまで、清水建設との共同研究や福島第1原発でのアーム型ロボットの採用など、ロボティクス分野で多数の実績を積み重ねてきた。創業から16年が経った2020年は、第2創業期としてターニングポイントを迎え、多国籍コングロマリット企業やプラント分野で有力な国内のメンテナンス会社とパートナーシップを締結するなど、グローバル市場での飛躍を志す。(2020/6/15)

FAニュース:
故障予知可能なすべり軸受や効率的なケーブルガイドシステム、省人化に貢献
モーションプラスチック製品や可動ケーブルなどを展開するドイツのigusは2020年5月20日、同社の本社に設置した展示会場からオンライン記者会見を実施し、2020年の戦略や主力製品の発表を行った。(2020/6/10)

製造ITニュース:
日立が人工呼吸器の組立作業手順書を無償公開、専用コミュニティーも立ち上げ
日立製作所は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大のため需要が逼迫(ひっぱく)している人工呼吸器の製造支援を目的に、同社の「組立ナビゲーションシステム」を活用した3D作業手順書を無償で公開すると発表した。(2020/6/8)

MONOist/EE Times Japan/EDN Japan読者調査:
新型コロナ影響が2カ月で拡大、在宅勤務やコミュニケーションに課題も
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年3月に続いて2度目で、欧米での感染拡大を受けた市場の混乱、在宅勤務の拡大などによる業務の変化などの影響が表れた。(2020/6/2)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。