ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「ゼロエミッション」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ゼロエミッション」に関する情報が集まったページです。

電気自動車:
トヨタは西欧で2035年に新車全てZEVに、新たなプラットフォーム「E3」も予告
トヨタモーターヨーロッパ(TME)は2021年12月2日(現地時間)、メディア向けイベント「Kenshiki forum」において、2035年までに西欧で販売する全ての新車をゼロエミッション車とする方針を発表した。2030年には規制やラインアップ拡充を受けてゼロエミッション車の比率は50%以上となる見通しで、消費者の要求に応じてさらに引き上げられるようにする。(2021/12/6)

製造・自動車業界DXフォーラム2021:
日産がMR技術活用で外観目視検査の作業習熟期間を半減、指導工数は9割減
オンラインイベント「製造・自動車業界DXフォーラム2021」において、日産自動車は「【日産自動車が進める生産現場のDX】 Mixed Realityを活用した早期作業習熟の実現」と題し、2021年10月に発表した「ニッサンインテリジェントファクトリー」の取り組みの1つである「MR(複合現実感)を活用した革新的作業指導」について紹介した。(2021/12/2)

電気自動車:
GMが2520億円を投資したEV生産拠点が稼働、コスト抑制で効率的な改修を実現
General Motors(GM)は2021年11月17日(現地時間)、EV(電気自動車)の生産拠点として全面改修したデトロイトのハムトラミック工場を公開した。改修の投資額は22億ドル(約2520億円)。2022年モデルの「ハマーEV」、2024年モデルの「シボレーシルバラードEV」「クルーズオリジン」の他、未発表のEVの生産を予定している。フル稼働時は2200人を雇用する。(2021/11/19)

自動車業界の1週間を振り返る:
日米独仏中が参加しなかった、「2040年までに全てゼロエミッション車」の宣言
さて、今週で「COP26」(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)が終わりました。自動車に直接関係のある話題としては、パリ協定の目標達成に向けてゼロエミッション車への移行を加速する宣言と、2022年の行動計画があります。(2021/11/13)

住友商事の挑戦【前編】:
住友商事・南部智一副社長に聞く「DXによる再生の道筋」 社内の構造改革を強力に推進
大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド(再生)を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長(CDO)の南部智一副社長にインタビューした。(2021/11/11)

匠の技をデジタルで再現する新しい「日本のものづくり」 日産の最新インテリジェント工場がすごいことになっていた
テクノロジージャーナリスト西川善司氏が日産自動車の栃木工場が「Nissan Intelligent Factory」を取材した、渾身のレポート。(2021/11/5)

東京都主催の電動バイク展示イベント「EVバイクコレクション in TOKYO 2021」 12月4、5日開催
フワちゃんも来るよぉぉ。(2021/11/1)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
このご時世だけど、1000馬力で排気量10リットルのV8エンジン
「このご時世」とか言わなくていいようになってほしいですね。(2021/10/27)

自然エネルギー:
脱炭素技術を顧客と「協創」、日立がエネマネ実証環境を構築
日立製作所(日立)が脱炭素関連技術を駆使したエネルギーマネジメントシステムの実証環境を構築し、運用を開始した。顧客とのオープンな協創を通して、社会課題を解決する環境イノベーションの創出を目指す。(2021/10/18)

船も「CASE」:
ヤンマーがトヨタの燃料電池を船に、2023年の市場投入目指す
ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」(ヤンマーホールディングス)としている。(2021/10/14)

xEV、ADAS、ゲートウェイの3本柱:
第4世代R-Car SoCも発表、ルネサスが語る車載戦略
ルネサス エレクトロニクスは2021年10月6日、オンラインで記者説明会を実施。同社オートモーティブソリューション事業本部の事業本部長、片岡健氏が車載事業戦略について語った。(2021/10/14)

和田憲一郎の電動化新時代!(44):
日本の自動車産業がとるべき戦略は「返し技」にあり
最近、EV(電気自動車)に関する記事が急激に増加している。特に掲載されている記事は、欧米中で起きている環境規制強化や、それに伴う自動車メーカーや電池メーカーの動きといった情報が多い。日本の自動車産業は大口市場である欧米中の動向を無視してはビジネスが成り立たない。では今度どうすべきであろうか。欧州を中心とした規制強化の現状や、それに対応する日本の自動車産業の再生戦略について、筆者の考えを紹介したい。(2021/10/13)

アプライド マテリアルズ ブログ:
新規ファブのサステナブル化に向けた主要半導体メーカーの動き
米国の大手半導体製造装置メーカーであるアプライド マテリアルズ(Applied Materials)のブログの抄訳を紹介する本連載。今回は、半導体ファブの省エネや脱炭素の実現に向けた取り組みを紹介する。(2021/10/8)

自動運転技術:
「幸せの量産」に向けて、自動運転からウーブンシティーに広がるトヨタの試み
2021年9月8〜10日にオンラインで開催されたイベント「オートモーティブワールド」で、トヨタ自動車 先進技術開発カンパニー プレジデントの奥地弘章氏が「モビリティカンパニーへの変革」をテーマに講演した。(2021/10/5)

自動車業界の1週間を振り返る:
ダイハツがシリーズハイブリッド、コンパクトカーの電動化で選択肢広がる
電動化の話題に事欠かない自動車業界ですが、電動車の情報を扱うelectrekによるとここ最近、英国でEV(電気自動車)の中古車を調べる人が増加しているようです。原因はガソリン不足にあります。(2021/10/2)

“炭鉱のカナリア”は鳴いているか 時代の変わり目に最も早く反応する「工作機械」
 最近、工作機械業界から、電気自動車(EV)や充電インフラに関する取材や依頼が多くなってきた。工作機械は時代の変わり目に対して最も早く反応する。何らかの危機が迫っていることを知らせる、いわゆる「炭鉱のカナリア」的役割を果たすといわれている。(2021/9/2)

車載ソフトウェア:
トヨタグループはソフト開発体制を1万8000人に、「幅広い分野の人材が必要」
トヨタ自動車は2021年8月25日、オンラインで説明会を開き、ソフトウェアやコネクテッド技術の開発方針を発表した。(2021/8/26)

Cloudflare、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現する顧客支援を開始
Cloudflareは、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現するための支援を開始する。再生可能エネルギーを利用したインターネット運用で二酸化炭素排出量を削減する他、アプリケーションやWebサイト、ネットワークにサステナビリティを組み込めるよう、新たなツールも発表した。(2021/8/2)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
トヨタが見せた「バイポーラ型ニッケル水素電池」という現実解
リチウムイオン電池だけが正解じゃない、と思うんですよね……。(2021/7/29)

電気自動車:
EVの収益性がエンジン車に並ぶまで「あと2〜3年」、VWが2030年までの戦略発表
フォルクスワーゲン(VW)は2021年7月13日、オンラインで会見を開き、2030年に向けたグループ戦略を発表した。(2021/7/15)

自動車業界の1週間を振り返る:
FCAとPSAのステランティスも電動化加速、フレーム車もEV化
さて、今週も自動車業界は電動化に関するニュースが目立ちました。FCAとグループPSAが合併して発足したStellantis(ステランティス)が、電動化戦略と中期的な目標を発表しました。(2021/7/10)

太陽光:
建材一体型の「太陽光発電ガラス」、産総研のゼロエミセンターに採用
AGCの太陽光発電ガラス「サンジュール」が、産業技術総合研究所 ゼロエミッション国際共同研究センターのエントランスキャノピーに採用。太陽電池セルをガラスの間に封入した太陽光発電一体型建材だ。(2021/7/6)

燃料電池車:
ランドローバー「ディフェンダー」がFCVに、AVLやマレリが開発プロジェクトに参加
ジャガーランドローバーは2021年6月15日、ランドローバーブランドの「ディフェンダー」をベースにした燃料電池車(FCV)のプロトタイプを開発すると発表した。2021年内にテスト走行を実施し、オフロード性能や環境性能を検証する。FCVは大型で長距離の走行が求められ、高温から低温まで幅広い環境で使われる車両に向くとしている。(2021/6/21)

船も「CASE」:
完成車輸送の脱炭素へ、日本郵船がLNG船に2000億円投資
日本郵船は2021年6月15日、日本国内の造船会社2社と覚書を締結し、2025〜2028年度で12隻のLNG(液化天然ガス)を燃料とする自動車専用船を建造すると発表した。(2021/6/16)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
三菱の厳しすぎる現実 国内乗用車メーカー7社の決算(後編)
5月初旬に各社から発表された通期決算の結果を比較してみる本企画、前半ではトヨタ、日産、ホンダの3社を分析した。後編ではスズキ、マツダ、スバル、三菱を分析してみよう。(2021/6/7)

製造マネジメントニュース:
JEITA会長に東芝CEOの綱川氏が就任、脱炭素化のコンソーシアムを設置予定
JEITAは2021年6月3日、同月2日付で前会長 代表理事の石塚茂樹氏が任期満了で退任し、新しく綱川智氏(東芝 取締役会長 代表執行役社長 CEO)が同 代表理事 会長に就任したことを発表した。(2021/6/4)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
再度注目を集める内燃機関 バイオ燃料とe-fuel
ホンの少し前まで、「内燃機関終了」とか「これからはEVの時代」という声しか聞こえなかった。ところがこの1、2カ月の間に「カーボンニュートラル燃料」の存在がにわかにクローズアップされ始めている。(2021/5/17)

電気自動車:
「ホンダはチャレンジングな目標にこそ奮い立つ」、2040年に四輪はEVとFCVのみに
ホンダは2021年4月23日、新社長の三部敏宏氏の就任会見を開き、2040年に四輪車に占める電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)の販売比率をグローバルで100%とする目標を発表した。日系自動車メーカーとしては初めて“脱エンジン”を表明した。2035年までに日米中の3市場でEVとFCVの比率を80%に引き上げる。これまでの目標よりもゼロエミッション車の販売拡大を前倒しする。(2021/4/26)

和田憲一郎の電動化新時代!(41):
自動車部品産業にこれから起こる5つの潮流
ほぼ1週間に2〜3度の割合でEVに関連するニュースが流れている。ここ1年で10年分に相当する情報量が発信されている印象だ。このように激流が押し寄せる中、エンジン車からEV(電気自動車)に向かうことで、自動車部品産業も危機に直面するのであろうか? 今後起こり得る潮流を見据え、どう考え、対応していくことが望ましいのか、筆者の考えを述べたい。(2021/4/14)

八王子にブックオフなど「○○オフ」がほぼ全部入りの夢の要塞が! 「無限に時間が溶ける」と話題に
6つの「オフ」が1軒に。(2021/4/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
少しずつ見えて来たトヨタの未来都市「ウーブンシティ」
トヨタが実験都市「ウーブンシティ」の発表を行ったのは2020年1月のCES2020だ。ウーブンシティはさまざまな意味でまさに実験的な街である。そしてその面白さはいたずらにハードルを上げていないところにある。そもそもウーブンシティの基本構造はどうなっているのだろうか?(2021/4/5)

再生可能エネルギー:
太陽光パネルと蓄電池を個人宅にタダで設置、沖縄電力の再エネ目玉事業「かりーるーふ」
沖縄電力グループは、個人宅の屋根に無料で太陽光パネルを設置し、家主に電力を格安で販売するPPA事業「かりーるーふ」を展開している。かりーるーふは、個人宅の屋根を借りて太陽光パネルを設置し、電力を販売するPPA事業。設備面のサポートはパナソニックが行う。太陽光パネルの初期費用や保守費用は無料で、屋根を貸した住宅には、パネルとともに設置される蓄電池によって災害時にも電力が供給される。これまでに50枠の募集枠に対し、2倍以上の申し込みがあり、人気を裏付けている。(2021/3/30)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(2):
カーボンニュートラルで石油やLPガスはどう変わる? 運輸業が電動化に望むことは
国土交通省と経済産業省は2021年3月26日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第2回の会合を開催した。同検討会は、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた自動車分野での取り組みを検討するため、関係する業界からヒアリングを行っている。(2021/3/30)

自動車業界の1週間を振り返る:
「新車全てEV」「エンジンに投資しない」という欧米勢、熱効率50%に尽力できる日本勢
週末です! 1週間、おつかれさまでした。今週もさまざまな自動車関連のニュースがありましたね。モノづくりに関するニュースではありませんが、BMWの日本法人に関する報道がちょっと気になりました。(2021/3/6)

電気自動車:
ボルボが2030年までに全車EVに、内燃機関やHVは吉利汽車との新会社に移管
Volvo Cars(ボルボ)は2021年3月2日、2030年までに販売する新車を全て電気自動車(EV)にすると発表した。これに向けて、2025年までに売上の半分をEVとし、残りをハイブリッド車(HEV)とする。現在のボルボが持つEVのラインアップは、2020年に発売した「XC40 Recharge」と、2021年3月2日に発売した「C40 Recharge」の2モデル。今後数年間で複数のEVを追加するとしている。HEVなど内燃機関を搭載したモデルは、段階的に廃止する。(2021/3/4)

ブレーキの歴史と未来(2):
燃費への貢献だけでなく違和感の解消も不可欠な「回生ブレーキ」
このコラムでは、自動車に乗っている人だけでなく、道路の近くにいる全ての人やモノを守るために欠かせないブレーキについて、自動車関係の企業で働く現役エンジニアの視点で解説します。今回は回生ブレーキや回生協調ブレーキなど、環境対応車向けのブレーキシステムについて紹介します。(2021/3/2)

ZEH:
賃貸住宅のZEHで“実績No.1”達成、入居者と施主がともに喜ぶ積水ハウスの「シャーメゾンZEH」
2050年までの脱炭素社会の実現に向け、国内のさまざまな企業で具体的なアクションが求められているなか、ハウスメーカーの積水ハウスは環境に配慮した「住」のアプローチで、いち早くZEH対応の戸建て住宅を多数開発し、今では累計棟数で業界のトップランナーとなった。ここ数年は、賃貸住宅のZEH化にも乗り出し、2017〜2019年の契約戸数で業界最多を達成したという。(2021/2/26)

電気自動車:
ジャガーは2025年からEVブランドに、ランドローバーもEVやFCVで電動化推進
Jaguar Land Rover(ジャガーランドローバー)は2021年2月15日、次世代のブランド戦略「Reimagine」を発表した。2039年にサプライチェーンや製品など事業全体でカーボンニュートラルを実現するため、ジャガーブランドとランドローバーブランドの両方で電動化を進める。(2021/2/17)

製造マネジメントニュース:
ダイムラーが商用車部門を分社化、メルセデス・ベンツと分けて経営効率化を狙う
ダイムラーは2021年2月3日(現地時間)、トラック・バス事業を展開するダイムラー・トラックを同社傘下から切り出して独立分社化すると発表した、2021年末までに、分社化に伴う株式の移行などを完了する予定。また、ダイムラーの社名を「メルセデス・ベンツ」に変更することも発表した。(2021/2/8)

高根英幸 「クルマのミライ」:
オール電化やタワマンを見れば分かる EV一辺倒に傾くことの愚かさとリスク
クルマの電動化に関する議論が過熱している。しかしリアルな現実、そして近い将来の実現性について情報をキチンと分析した上で議論をすべき時だ。ここで考えるのはモーターやインバーター、バッテリーの性能の話ではない。そんなことより根本的な問題が待ち構えているのである。(2021/2/1)

モータースポーツ超入門(4):
都市型モータースポーツ「フォーミュラE」、アウディBMWの撤退から見える転換点とは
自動車産業が直面する電動化のうねりはモータースポーツにも押し寄せている。F1は運動エネルギーと排気エネルギーを回収するエネルギー回生システム「ERS(Energy Recovery System」を搭載、世界耐久選手権(WEC)の最上位クラスではハイブリッドシステムを採用する。レーシングカーの電動化も市販車と同様に確実に進んでいる状況だ。(2021/2/1)

ソーラーシェアリング入門(41):
「今後の10年」を決める1年に、2021年のエネルギー市場はどうなるのか?
ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)について解説する本連載。今回は、これかの日本のエネルギー政策にとって、非常に重要な年といえる2021年のエネルギー市場を展望します。(2021/1/13)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
圧倒的に正しいEV登場
トヨタ自動車は2020年12月25日に、超小型モビリティEV車、「C+pod」(シーポッド)を、法人と自治体を対象に限定して発売した。価格は2グレード構成で165万円と171万6000円(それぞれ税込み)。(2021/1/11)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(0):
「新車全て電動車」はどうなった? 年末に発表されたグリーン成長戦略をおさらい
2021年は、グリーン成長戦略の実行に向けて多くの企業が動き出す1年となるでしょう。グリーン成長戦略でどのような目標が掲げられたか、自動車を中心におさらいします。(2021/1/7)

和田憲一郎の電動化新時代!(40):
これからEV開発責任者となる人へ、5つの提言
風雲急を告げる、というのであろうか。毎日のようにEV(電気自動車)に関する規制やニュースが流れている。このように各国で一気に電動車への転換が叫ばれており、それに伴い、エンジン車やEVの担当から、EVの開発責任者になる人も多いのではないかと思われる。しかし、EV開発は従来とかなり異なった面を持っている。どのようなことを考えておけば良いのか、筆者の経験から5つの提言としてまとめてみた。先達の意見として参考に願いたい。(2021/1/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ガソリン車禁止の真実(ファクト編)
年末の慌ただしい時期に、自動車業界を震撼(しんかん)させたのがこのガソリン車禁止のニュースだった。10月26日の菅義偉首相の所信表明演説と、12月11日の小泉進次郎環境大臣会見が基本になるだろう。カンタンにするために、所信表明演説を超訳する。(2021/1/1)

ソーラーシェアリング入門(40):
激動の年となった2020年、ソーラーシェアリング市場に起こった変化とは
ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)について解説する本連載。今回は世界的に激動の年となった2020年に、ソーラーシェアリングを取り巻く状況がどのように変化をしてきたのかを振り返ります。(2020/12/28)

加速するクルマの電動化:
電動化の主役は完成車メーカーではなくサプライヤーだ!
菅政権による自動車の電動化規制に注目が集まっている。カーボンニュートラルによる電動化規制は世界中に広がっており、自動車業界を大きく揺るがすことになるだろう。そして、これまでの動きから見えてくるのが主役交代だ。今後は、完成車メーカーからサプライヤーへ、主役がシフトすると考えられる。(2020/12/22)

自動車業界の1週間を振り返る:
欧州もゼロエミッション車普及で高い目標、「10年間で50倍は現実とかけ離れている」
みなさんおはようございます、土曜日です。1週間お疲れさまでした。仕事納めの日が見えてきましたね。寒い日が続いていますし、寒いどころか大雪の地域もありますが、暖かくしてお過ごしください。(2020/12/19)

FCVってEVと何が違うの? トヨタ、燃料電池車「MIRAI」をフルモデルチェンジ 満タン850キロ走行可能に
「空気をきれいにする機能」も搭載……!?!?(2020/12/10)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。