ドコモ、「人体通信」をデモ──自分の体を通信に活用CEATEC JAPAN 2007

» 2007年10月02日 20時51分 公開
[岩城俊介,ITmedia]

 CEATEC JAPAN 2007のNTTドコモブースは、今後、どのような機能が想定されるかという“携帯の近未来”的な技術を多く展示する。

 その中で多くの来場者の注目を集めていた技術の1つが「人体通信」だ。人体に微弱な10.7MHz以下の高周波の電気信号を通し、送受信機器間で通信するもの。送受信機器とは例えば携帯とセンサー機器あるいはイヤフォンなどの周辺機器などを差し、送受信機の信号電極と人体の間は静電結合で信号のやりとりを行う仕組みとなる。

 身近なところで最も分かりやすかった例がヘッドフォン。携帯で音楽を聴く場合は一般的に、角形イヤフォン端子にヘッドフォンを差す有線接続と、BluetoothやFMトランスミッターを使う無線接続があるが、人体通信はそのいずれも使用しない。手に持った携帯から電気信号が体内を流れ、頭からヘッドフォンの受信機に到達──。つまり自分の体がヘッドフォンでいうところの通信のためのケーブルになる。そのため、無線のようで無線でないというわけだ。

photophoto 携帯の音楽信号が指→腕→胴体→頭を伝ってヘッドフォンに信号が到達。携帯とケーブル接続なしで音楽が聴けるという仕組み。ヘッドフォンの頭頂接触部に接点、そこからケーブルを経由して左耳用ハウジング部に制御回路があるだけ。Bluetoothレシーバーのようなイメージで使える。技術的にはイヤフォンサイズのものも開発できうるという。欠点は携帯を手から離してしまうと使えないこと

 そのほか同社は、特定のスポットでデータを自動的に取得できる方法や目の不自由な人などに向けた移動支援、離すとロックするといったセキュリティ用途などを提案する。

 もちろん高周波の電気信号が体内を流れるといっても、普段使う電波による無線通信と同様に“人体通信中”も体に何かを感じることはない。電気信号の強度も電波防護標準規格(RCR STD-38)に適合するレベルの値となっているという。

photophoto 足下のマット裏に送信機器を設置。その場所に携帯を持ちながら立つだけで、携帯にデータがダウンロードされる。QRコードやトルカなど「自分で積極的に」携帯で情報を取得する方法はかなり一般的になってきたが、人体通信だと携帯に触れながらその場所にいくだけでよい。ごく少しだが手間は省けそうだ
photophoto こちらは、閉じている方の携帯をいわゆる“鍵”として使う、セキュリティ活用例。手を離すと携帯をロック、双方を持つことでロックを解除する仕組みだ

 ちなみにこの人体通信の技術は2004年のCEATEC JAPANにも出展されていた。(衛生面は別にして)「改札に素手でタッチするだけでOK、の人体通信モバイルSuica」や「自動販売機のボタンを押すだけで自動決済する人体通信Edy」などは2007年現在も結構実用的だと思うが、いかがだろうか。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年02月10日 更新
  1. 「iPhoneの調子が悪いです」の文言、なぜアイホンのFAQに? 実はAppleと深く関係 (2026年02月08日)
  2. 総務省有識者会議が「手のひら返し」な我が国への示唆――日本を国際標準から遅れさせたのは自らの愚策のせい (2026年02月08日)
  3. ソフトバンク、短期解約を繰り返す「ホッピングユーザー」を抑制 その理由は? (2026年02月09日)
  4. 「東京アプリ」で1.1万円分をゲット、お得な交換先はどこ? dポイント10%増量+楽天ペイ抽選が狙い目か (2026年02月05日)
  5. KDDI、楽天モバイルとの「ローミング重複エリア」を順次終了 松田社長が言及 (2026年02月06日)
  6. 楽天モバイル、1000万回線突破も残る「通信品質」の課題 5G SAの早期導入とKDDIローミング再延長が焦点に (2026年02月07日)
  7. Googleが台湾のPixel開発拠点を公開 「10 Pro Fold」ヒンジ開発の裏側、“7年サポート”を支える耐久テスト (2026年02月09日)
  8. 東京アプリ、PayPayがポイント交換先に追加される可能性は? 広報に確認した (2026年02月05日)
  9. 東京アプリ、PayPayとWAON POINTをポイント交換先に追加 交換時期は「決まり次第案内」 (2026年02月09日)
  10. 「小型iPhone SEを復活させて」──手放せない理由SNSで話題 どこが“ちょうどいい”と評価されるのか (2025年11月29日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2026年