イー・モバイル好調、auはMNP転入超に復帰──8月契約数

[岩城俊介，ITmedia]

グループ名	2008年8月純増数	累計
NTTドコモ	8万4400 　2in1：4万8500	5380万7200（51.5％） 　2in1：42万600
KDDI	5万4900	3037万6900（29.1％）
ソフトバンクモバイル	16万3300 　ダブルナンバー：1200	1949万400（18.7％） 　ダブルナンバー：2500
イー・モバイル	8万4300	75万2400（0.7％）
携帯総計	38万7000	1億442万6900 （前月比増減率 0.4％）

　電気通信事業者協会（TCA）は9月5日、2008年8月末時点の携帯電話・PHS契約数を発表した。携帯電話の契約数は1億442万6900件、7月末から38万7000の増加となった。

　キャリア別純増数トップはソフトバンクモバイルの16万3300（ダブルナンバー：1200）純増で16カ月連続。続いてNTTドコモの8万4400（2in1：4万8500増）、イー・モバイルの8万4300、KDDI（au）の5万4900の順となった。

　8月は例年、7月の商戦月と比べると需要が落ち込む。ただし、全体的に契約数の増加が鈍化する状況において、純増数総計そのものは同年前月と大差なく、むしろ前年同月の数値を上回った。

　7月に初の番号ポータビリティ転出超過となり不調も伝えられたKDDIは、5万4900の純増、9800の番号ポータビリティ転入超過で8月はプラスに転じた。「春先の不自然なプリペイド契約の純増に関わる大幅純減が収束したこと（8月は6800の純減）。そして7月は多少なりともiPhone 3Gの影響があったが、iPhone 3Gがどのようなものかを見極めるため、全体的に“買い控え”する傾向もあった。8月のプラス結果はそれが収まったためと思われる」（KDDI広報部）。

　ソフトバンクモバイルは、伸びは鈍化したが今月も純増シェアトップを記録。同ペースで推移する場合、2008年内には累計2000万契約の大台に達する。ドコモの純増内訳はFOMA（3G）40万300増、mova 31万5900減。11月30日に新規申し込み受け付けを終了（サービス終了日は未定）するmovaからFOMAへの契約変更動向は加速している。一方、iモード契約は1万1900の純減。「Web通信を不要とする主に法人ユーザーによるものと思われるが、詳細は調査中」（ドコモ広報部）

　イー・モバイルは、「100円モバイルPC」といった販売方法で展開する家電量販店による個人ユーザー向けデータ通信端末販売が好調で、ドコモの純増数に迫る8万4300の純増を記録した。

携帯電話純増数の推移

携帯電話純増シェアの推移

	2008年8月純増	累計
・システム別
NTTドコモ（W-CDMA）	40万300	4598万8700
NTTドコモ（PDC）	−31万5900	781万8500
au（CDMA2000 1x）	5万9700	2999万8000
au（cdmaOne）	−4800	37万8800
ソフトバンクモバイル（W-CDMA）	38万6200	1594万8200
ソフトバンクモバイル（PDC）	−22万2900	354万2200
イー・モバイル（W-CDMA）	8万4300	75万2400
・プリペイド契約
NTTドコモ	−200	3万9200
KDDI	−6800	48万7400
ソフトバンクモバイル	−1万6800	112万1300
イー・モバイル	900	8900
合計	−2万2900	165万6800
・通信モジュール
NTTドコモ	9600	148万6200
KDDI（auモジュール系サービス用回線数）	1万400	86万6200
ソフトバンクモバイル	0	3万2500
合計	1万9900	238万4900
・IP接続サービス
iモード（NTTドコモ）	−1万1900	4803万5200
EZweb（KDDI）	5万800	2578万1200
Yahoo！ケータイ（ソフトバンクモバイル）	9万2600	1571万600
EMnet（イー・モバイル）	2200	3万3200
合計	13万3800	8956万200

MNP利用状況	転入	転出	差し引き
NTTドコモ	非公開	非公開	−4万3700
au	非公開	非公開	9800
ソフトバンクモバイル	非公開	非公開	3万3600
イー・モバイル	非公開	非公開	300

ウィルコムは1万7400の大幅純減

グループ名	2008年8月純増	累計
ウィルコム	−1万7400	459万9400
PHS総計	−1万7400	459万9400

　ウィルコムのPHS契約数は、今回1万7400の大幅純減に転じ、契約者累計は460万を割る459万9400となった。

　7月に発売した「WILLCOM 03」「WILLCOM D4」「WILLCOM 9」といった新機種のコンシューマ向け需要が商戦期後でやや落ち込んだこと、時期的に法人需要が減るタイミングが重なったことが要因とみる。「法人契約が全体の4割ほどあるので、休暇や時期による法人需要の減少が大きく影響してしまう傾向がある」（ウィルコム広報）。

　また、データ通信端末、特にイー・モバイルとの争いはさらに激しくなっている。