ソニーマーケティング 執行役員の松原昭博氏は、ソニーが考えるAndroidタブレットデバイスの将来性を述べた。ソニーは、日本国内におけるタブレットデバイス(iPad、iPad 2シリーズを含む)マーケットの規模を、2010年の85万台から2011年度は200万台、2012年度には320万台と予測し、2015年にかけてこのペースで成長していく有望なマーケットと考えている。松原氏は、Androidタブレットにおいてソニーが2012年に“ナンバーワン”をとって市場をリードしていきたいと語った。
タブレットデバイスは、新しいカテゴリーの製品だが、その普及にいたるまでの過程において、日本では最も早い段階で使い始める“Innovators”段階に続く“Early Adopoter”の段階にあり、本格的な普及段階にいたる“Early Majority”が使い始めるまでに、“普及の谷”と呼ばれる“Chasm”を乗り越える必要があるとする。
Chasmを乗り越えてEarly Majorityを掘り起こすことで市場の拡大が必要と述べる松原氏は、一般ユーザーに幅広くアプローチするためには、従来のようなハードウェアスペックの訴求だけではなく、タブレットデバイスでなにが、そして、簡単にできるのかを示していくことが重要という。
Sony Tabletの開発に当たって、ソニーは、すでにタブレットデバイスを使っているユーザーの利用状況を独自に調査した。その結果、多くのユーザーが、メールの“チェックのみ”であったりインターネットのWebブラウジングだけという、個人的な目的でちょっとした時間に使うのが主流だったという。
ソニーは、そのようなちょっとした時間に簡単な目的で使うことを重視しつつ、従来は個人的に使っていただけのタブレットデバイスを、複数のユーザーで使うことも訴求していくという。そのため、「みんなのタブレット Sony Tablet」と名づけたコンセプトを掲げて、Sony Tabletで利用できる情報共有オンラインサービスを提供する。
ネットワークサービスでは、ソニーの電子ブックリーダー「Sony Reader」向けにサービスを提供している電子ブックストア「Reader Store」が、10月末からSony Tabletでも利用できるようになるほか、画像を共有してフォトフレームとして利用できる「ネットフレーム by Life-X」が9月17日からSシリーズ専用として開始する予定だ。また、地図と連動したスポット情報を提供するPetaMapでは、2画面で使えてルート検索やプラン作成機能に対応するPシリーズ専用のアプリを10〜11月に提供する。
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