iPhone 12（64GB）が“毎月1円”で使える？ iPhoneを激安で購入する方法（1/2 ページ）

[吉田裕紀（D-POPS），ITmedia]

※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています

　携帯電話業界にいる人間であれば、「携帯電話が1年で一番売れる」としきりに口をそろえる時期がやってきました。家電量販店や町の携帯ショップでは、iPhoneの割引キャンペーンを告知したチラシやPOPを目にされる機会もあるかと思います。そこでは本体価格に「お支払い総額（お客さま負担額）○○円」という表記や「一括○○円」という表記が載っているものが多いです。

　この本体価格のお支払い総額表記（お客さま負担額表記）、一括表記の違いを解説した記事はネット記事でもよく見かけるようになってきました。この記事ではiPhoneを安く手に入れるためのポイントをお伝えしていく中で、両表記の違いについて解説もしていきます。2021年の暮れに某家電量販店にて接客を受けて、ソフトバンクのiPhone 12 mini 128GBを「一括表記」で契約してきた筆者の体験談もご紹介していこうと思います。

　記事の構成は

• お支払い総額（お客さま負担額）○○円のメカニズム
• お支払い総額（お客さま負担額）○○円で契約した後の毎月の料金シミュレーション（ソフトバンクの例）
• 一括表記で契約してきた筆者の体験談

　の3本立てです。お支払い総額（お客さま負担額）表記の方が良いのか？　一括表記の方が良いのか？　この記事を読んでいただき、判断材料にしていただければと思います。記事の中の料金は全て税込みです。

iPhone 12／12 miniなど、まだ現役で使えるハイエンド系iPhoneが激安で購入できる

ドコモオンラインショップで詳細をチェック

au Online Shopで詳細をチェック

ソフトバンクオンラインショップで詳細をチェック

楽天モバイルで詳細をチェック

iPhone 12（64GB）が“実質24円”となるカラクリは？

　「お支払い総額（お客さま負担額）」は店舗によっては「実質負担額」とも表記されており、例えば「お支払い総額24円」と表記になっています。この表記は家電量販店などで見られた方もいるでしょう。「お支払総額○○円」の仕組みは次の通りです。通信キャリアによって細かな違いがあるので、大枠を解説します。

　機種本体を分割払いにしたとき、各店舗によって定められた割引（回線契約を伴う割引や店頭独自割引など）が毎月機種本体に適用されます。機種購入から一定期間後（約2年後）、機種本体を通信キャリアに返却すると、残りの機種本体の支払い免除が可能となります。機種を利用している期間のみに支払った機種代金のことを「お支払い総額○○円」と言います。

　機種本体を通信キャリアに返却して分割支払金が免除されるサービスは、ドコモの「いつでもカエドキプログラム」、auの「カエトクプログラム」、ソフトバンクの「新トクするサポート」、楽天モバイルの「楽天モバイルiPhoneアップグレードプログラム」があります。ここではソフトバンクのiPhone 12（64GB）に他社から乗り換えをした場合の例をみてみましょう（あくまでも例なので、店舗によって支払総額は変わってきます）。

iPhone 12（64GB）の支払総額が24円になるカラクリ

　販売価格9万5040円のiPhone12（64GB）を48回払いにした場合、月々の機種代金は1980円です。店舗独自割引2万5512円と、回線契約（他社から乗り換え）に伴う割引2万1984円の2つの割引を足すと4万7496円。これを24で割ると1979円になり、24回にわたって月々に請求される機種代金からこの1979円が割り引かれます。つまり24回までの毎月の機種代金の支払い額（負担額）は1980円−1979円＝1円です。24回目までの支払いをすると、機種代金の支払い額（負担額）の合計は1円×24回=24円となります。

　新トクするサポートを適用させた場合、24回分支払った後の残りの機種代金1980円×24＝4万7520円は、機種本体をソフトバンクに返却すれば支払い続ける必要はありません。ゆえに、上図のケースではソフトバンクのiPhone 12（64GB）の支払総額は24円になる――というのが、このお支払い総額（お客さま負担額）方式のメカニズムです。

　店舗によって呼称はさまざまですが、少しややこしいのが「店舗独自割引」。こちらの割引は、例えばスマホ端末の本体だけ購入するような、料金プランの契約が伴わない場合に設定される割引であり、この割引は2019年10月1日に施行された「改正電気通信事業法の回線とセットで販売したときの割引額の上限は2万円（税込み2万2000円）まで」という規制の対象外となっています。ちなみに、スマホ端末の本体だけ購入することもできますが、その場合の割引は2万〜3万円に落ち着いているようです。

　機種を販売する店舗側の割引、そして通信キャリアへ機種本体を返却することで残りの機種代金支払いの免除。これら2つの要素により、「お支払総額24円」といった目を疑うような価格が市場では飛び交っているのです。

「お支払総額○○円」で購入するには一定の条件あり

　「お支払総額○○円」という方式の販売方法は家電量販店や街の携帯ショップなど、あらゆるところで実施されており、その支払い額はさまざまです。しかしこの販売方法には、一定の条件が課されているところがほとんどであり、大きな割引を受けるための条件はある程度共通点が見られます。

　お支払い総額（お客さま負担額）表記の条件は、以下の通りです。

• 機種本体代金は分割払い
• ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルの4社で実施
• 各社データ無制限プランなどの大容量プランに加入
• 他社から乗り換え、または新規契約の場合は30歳以下を使用者年齢に設定
• 2年後に機種本体を通信キャリアに返却
• 返却する機種が破損している場合は、別途2万2000円がかかる

　楽天モバイルを除いた、ドコモ、au、ソフトバンクでは、30歳以下の方の利用を推進しているためなのでしょうか、若年層の方に対して価格面、施策面で優遇されているようです。

毎月のランニングコストを整理

　お支払総額（お客さま負担額）方式で契約した場合の毎月の利用料金部分もチラシやPOPに載っていますが、ここで改めて整理します。

　同一キャリアを家族で複数台持ったとき（新みんな家族割）、光サービスとスマホとのセット割引を組んだとき（おうち割 光セット）、単体で持ったときなどを分かりやすくするため、状況別に図示します。ここでは、上記で示したようにソフトバンクのiPhone 12（64GB）を他社から乗り換えで契約するケースを想定しており、プランはデータ無制限（テザリングなどを除く）の「メリハリ無制限」で計算しています。

毎月のランニングコスト

　ソフトバンクへ乗り換えた後のプランは、ずっと「メリハリ無制限」でなければいけないというわけではなく、プラン変更も可能です。