「＋Style」が自らスマート家電を手掛けるワケ 認知向上の秘策とは？（2/3 ページ）

[井上晃，ITmedia]

※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています

ここ1年間のスマート家電市場はどう考える？

話が止まらない近藤氏

――　スマート家電の市場全体を見渡して、この1年でどのようなトレンドや動きを感じましたでしょうか？

近藤氏　しっかりしたデータがあるわけではありませんが、おととし（2021年）くらいから、プロジェクターの販売数量が増えていると感じています。我々のラインアップにあるプロジェクター系商品も非常に好調です。やはり、家での生活を快適にしたいと思われた方が多かったのでしょう。

　あと、我々は扱っておりませんが、VR系の商品も結構多く出てきている印象もあります。恐らく、現時点ではまだ一部のファンが活用しているといった感じだと思いますが、さまざまな商品が出てくれば、市場も広がっていくものです。

　市場動向を見ながらですが、今後のラインアップへの追加も検討したいと思っています。

ホームプロジェクターの売れ行きが良くなっていることを受けて、＋Styleでも特集ページを設けている

IoT家電の共通規格「Matter」についてどう考える？

――　2022年後半にはスマートホームのためのIoT規格として「Matter（マター）」がリリースされました。この規格をどのように捉えていますか。

近藤氏　私個人としては、これはIoT機器メーカーの人などが、デバイスを開発しやすくするための取り組みだと認識しております。例えば、その製品がMatterに対応していれば「Google Home」にも容易に対応できるといったイメージです。

　弊社のオリジナル製品は、既に全てのスマートスピーカー（GoogleアシスタントやAlexa、HomePodなど）に対して独自で連携を実現しております。お客さまから見える商品の価値という観点では、Matterへの対応を急がなくても変わりはありません。

　一方で、Matterに対応することになると、チップのコストが上がるので、商品の価格にある程度転嫁されてしまいます。ゆえに、今は“積極的に”静観している状態です。

　もちろん、今後Matterで連携できるメーカーが増えてくるのであれば、我々としてもユーザーのメリットになりますから、対応を検討していきます。現時点では、その時のために準備だけは進めているという状態です。

IoT家電の共通規格「Matter」は、Amazon、Apple、Googleなどが参加する米CSA（Connectivity Standards Alliance）が策定した。＋Styleのオリジナルスマート家電における対応は、もう少し先になりそうである