Pixelが国内でシェア急増も「8／8 Pro」は大幅値上げ 競合からは“包囲網”も：石野純也のMobile Eye（2/3 ページ）

[石野純也，ITmedia]

シェアを急速に伸ばすPixel、ただし8／8 Proは大幅値上げに

　先のプルナスキー氏が日本市場からのフィードバックを挙げたいたように、年々、Pixelの販売は勢いを増している。MM総研が5月に発表した2022年度（22年4月から23年3月）のスマホ出荷台数調査では、Googleが初めて十把ひとからげの「その他」から抜け、シェア6位に躍り出た。調査期間は2023年3月までのため、KDDIとソフトバンク、Google自身での販売だけでシェア争いをするトップメーカーの一角に食い込んだ格好だ。

MM総研が5月に発表した22年度の出荷台数調査では、Pixelがその他から抜け出し、初めて6位についた

　2023年5月には、コストパフォーマンスの高い廉価モデルのPixel 7aを発売しており、「Pixel 4」「Pixel 4 XL」以来5年ぶりとなるドコモでの販売も再開している。ドコモの井伊基之社長は、発表直後に開催されたNTTの決算説明会で「お客さまから要望があった」と、同モデルの人気が採用を後押ししたことを明かしている。5Gの4.5GHz帯（n79）に対応してもらうため、Googleと「コミットメント（一定量を買い取る約束）した」（同）うえでラインアップに加えた。

廉価モデルとして人気の高いaシリーズだが、写真のPixel 7aからドコモも販売を再開。さらに販売数を伸ばす契機になった

　人気が急上昇していたPixelを、最大手キャリアのドコモが取り扱うことで、Pixelシリーズの販売はさらに拡大。直近では、IDC Japanが8月に発表した第2四半期（23年4月から6月）のメーカー別シェアで、2位を獲得した。サムスン電子やソニー、シャープ、FCNTといった日韓のメーカーをごぼう抜きした形で、Androidスマホの中ではトップ。ドコモの取り扱いが再開したという特殊事情はあるものの、各社が軒並み出荷台数を減少させる中、唯一大幅にシェアを伸ばしている。

IDC Japanが8月に発表した第2四半期のスマホ出荷台数では、Androidトップの2位に躍り出た

　Pixel Foldに続き、Pixel 8／8 Proもドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社が取り扱いを表明しており、日本市場での“定番”になりつつある。一方で、Pixel 8／8 Proは、その価格が販売に与える影響が不透明だ。Google直販価格は、Pixel 8が11万2900円（税込み、以下同）、Pixel 8 Proが15万9900円。Pixel 7シリーズの発売時は、Pixel 7が8万2500円、「Pixel 7 Pro」が11万3000円だった。スタンダードモデルは3万400円、Proモデルに至っては4万6900円もの大幅な値上げになっている。機能に対して安価でコストパフォーマンスが高かったPixelだが、Pixel 8／8 Proの価格は他社のフラグシップモデルに迫りつつあるといえる。

Pixel 8は11万2900円から。前モデルと比べると3万4000円も高くなっている

　背景には、Pixel自体の値上げと円安がある。Googleのプルナスキー氏は、価格決定の要因を「素材や部品のコスト、為替もあり、市場によりけり」と語っている。実際、Pixel 8／8 ProはGoogleのお膝元である米国でもそれぞれ100ドル（約1万4908円）ずつ値上げされている。これは、部材費などが原因といえる。もう1つの為替だが、Pixel 7シリーズの発売時から、さらに円安が進行している。Pixel 8／8 Proとも、1ドルあたり約146円前後のレートで価格がつけられた。

　さらに、Pixel 7／7 Proは、当時の為替レートと比べてもかなり円高気味に価格が設定されていた。5月に発売したPixel 7aも6万2700円で、為替レートは1ドルあたり約114円に設定されている。この戦略的な“Googleレート”がなくなり、為替市場の実レートに近い価格設定に切り替わったことで、Pixel 8／8 Proの価格がさらに高く見えてしまった。円高レートで販売を続けるのは、Googleの身銭を切る行為。日本市場で普及の道筋が見えた中、ディスカウントをやめ、実力勝負に打って出たと捉えることもできる。