スマートフォンの価格には「一括価格」と「実質負担額」がある。一括価格は商品の定価であり、割引前の金額となる。実質負担額は大手キャリアの端末購入プログラムを利用した際、実際に支払う金額を指す。
4キャリアは2024年現在、スマートフォンを残価設定のある24回払い、または48回払いで購入し、スマートフォンを返却すると、返却時点に応じて支払いの一部が免除されるプログラムを一部機種向けに提供している。この免除される金額を引いた額が、実質負担額となる。
この実質負担額は、各社のオンラインストアや製品ページで確認できるため、どのタイミングでスマホを返却すると、どのくらいの金額で運用できるのかが分かる。しかし、その中で特に分かりづらいと感じるキャリアがある。ソフトバンクだ。
まずは実質負担額について。ソフトバンクをはじめとする大手キャリアでは、分割購入や一定期間使用後の返却などを条件とした端末購入プログラムを適用することで、1回払いで購入するよりも割安な価格(実質的に安い価格)で端末を入手できる。
各社ともにオンラインショップや製品ページで1回払いと実質負担額を明記しているが、ソフトバンクでは1回払いも実質負担額も「総額」と表記されており、パッと見だとどちらが1回払いなのか実質負担額なのかが分かりづらい。
ミッドレンジモデルの「Google Pixel 8a」を例に挙げると、製品ページに総額と小さな字で記載された方の7万7760円(税込み、以下同)が1回払いの金額で、その少し下に「新トクするサポートなら超おトク」と記載のある総額2万2008円が実質負担額に見える。
……と、いいたいところだが、実はこれ、最終的な実質負担額ではない。
ここで伝えたいのは、「最安の実質負担額」を算出しづらいこと。ソフトバンクオンラインショップでは、MNPで乗り換えた上で端末を購入すると、「オンラインショップ割」という割り引きを受けられる。
先に挙げたPixel 8aをソフトバンクオンラインショップで購入する場合、総額と書かれた2万2008円からオンラインショップ割の2万1984円を引いた金額、つまり24円が最終的な実質負担額となる。しかしソフトバンクの製品ページには、オンラインショップ割を加味した、最終的な実質負担額が明記されておらず、消費者自身で算出する必要があるのだ。
ソフトバンクオンラインショップから製品を選び、契約種別で「MNP」を選択した後に表示される「機種・プラン」のページには、オンラインショップ割を加味した実質負担額は表示されるが、オンラインショップで機種を選択した最初のページや、(オンラインショップとは別の)製品ページには明記されないので、やはり分かりにくいと感じる。
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