SNS利用はLINEとYouTubeがツートップ 「未成年は利用制限すべき」の声が多数 ICT総研が調査
ICT総研は、7月28日にSNS利用動向に関するアンケート調査の結果を発表した。対象は全国のインターネットユーザー2068人。
2025年末のSNS利用者数は8519万人で､インターネット利用者に占める利用率は79.7％に達した。同社は2026年末に8560万人､2027年末に8620万人まで拡大すると予測している。国内では人口減少が続く一方、SNSは家族や友人との連絡だけではなく動画視聴、情報収集、行政サービス、企業とのコミュニケーションなど生活インフラとして定着し、利用率は今後も緩やかな上昇が続く見込む。
利用率トップはLINE（71.1％）で、YouTube（67.6％）、X（45.4％）、Instagram（42.0％）と続く。LINEはコミュニケーション、動画視聴や情報検索などはYouTubeをはじめ、InstagramやTikTokはショート動画で商品や飲食店、旅行先などを検索する利用スタイルが一般化し、目的に応じて複数サービスを使い分ける傾向が定着している。
SNSの利用者満足度を100点満点で比較したところ、トップはYouTube（77.7ポイント）で、TikTok（77.6ポイント）、Pinterest（77.6ポイント）、Instagram（77.2ポイント）となる。動画コンテンツを中心とするサービスが上位を占め、レコメンド機能や検索性、コンテンツの充実度が高く評価されている。
未成年のSNS利用には「15歳未満は利用できないようにすべき」（21.8％）、「保護者が管理できる状態で利用すべき」（19.2％）、「18歳未満は利用できないようにすべき」（17.6％）といった意見が集まり「18歳未満の利用制限」を望む声が過半数を占める。
サービス別の年齢構成を見ると、LINEやYouTubeは年代による偏りが比較的小さく、世代を問わず利用されている。TikTokは15〜29歳が39.2％、Instagramは31.5％、X（旧Twitter）は29.5％を占め、若年層の利用割合が高い。またDiscordでは15〜29歳が55.7％、Pixivでは49.5％、BeRealでは若年層への集中がより顕著で、ゲームや趣味、クリエイティブ分野を中心としたコミュニティサービスとして利用されていることが伺えた。Facebookは50代以上の利用者が約5割を占め、他のSNSとは異なる利用者層を形成している。
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