PC USER Pro

エプソン、3LCD方式のビジネスプロジェクター計7モデルを一挙投入C2FINEのWUXGAモデルも(2/2 ページ)

» 2009年10月28日 08時15分 公開
[前橋豪,ITmedia]
前のページへ 1|2       

常設用の高光束プロジェクターで新規開拓を狙う

 エプソンはプロジェクターの国内シェアで14年連続1位(1995〜2008年度の国内販売台数、富士キメラ総研調べ)をうたっているが、これまで5000ルーメンを超える明るさのプロジェクターは投入してこなかった。今回EB-Zシリーズを投入することにより、常設用の高光束プロジェクター市場へ本格参入する。

 同日都内で開催された製品発表会では、最初にエプソン販売 取締役 マーケティングセンター長 中野修義氏が登壇。「EB-Zシリーズは高い色再現性をはじめ、使いやすさ、業界最長の3年保証といったサービス面が特徴。常設モデルでは音響設備とともに導入してもらう販売店との連携が重要になるので、そこにも注力する」と新製品への自信と意気込みを語り、「5000ルーメン以上の高光束モデルをプロジェクター市場全体で見た場合、台数ベースのシェアでは4.3%だが、金額ベースのシェアでは14%と大きい。来年度にはこの市場で30%のシェアを獲得したい」との目標を掲げた。

中野修義氏(写真=左)。EB-Zシリーズの投入により、5000ルーメン超の常設用プロジェクター市場を新規開拓する(写真=中央)。5000ルーメン以上の高光束モデルの市場構成比(写真=右)

 続いて、セイコーエプソン 映像機器事業部 副事業部長の森山佳行氏がプロジェクター市場の動向や各製品の詳細を解説。市場動向については「プロジェクターの世界市場は、不況の影響で2009年度に5%縮小すると見ているが、2010年度と2011年度は市場が回復し、10%ずつ拡大するだろう」との見通しを示した。また、ワールドワイドで教育市場が伸びており、2009年11月と12月における同社のプロジェクター生産台数は過去最高を記録したという。

森山佳行氏(写真=左)。ワールドワイドにおけるプロジェクター市場規模の推移(写真=中央)。新モデルのラインアップ上での位置付け(写真=右)

 最後にエプソン販売 プロダクトマーケティング部 部長の久保厚氏が販売戦略を説明。「EB-Zシリーズは映像・音響をシステム納入しているパートナーとの協業で、EB-19シリーズは基本性能と使いやすさの追求、シェアNo.1の安心感、無料訪問デモなどでユーザーに価値を提供する」と述べた。

久保厚氏(写真=左)。EB-Zシリーズが提供する価値(写真=中央)。EB-19シリーズはユーザーの使用感調査から得られた要望をもとに開発したという(写真=右)

前のページへ 1|2       

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年04月03日 更新
  1. 迷走の5年間を経て――MicrosoftがWindows 11の“不都合な真実”を認め、改善を宣言した背景 (2026年04月01日)
  2. 安いMacは「使えない」? MacBook Neo 8GBモデルで試す、後悔しないための活用術と注意点 (2026年04月02日)
  3. “録画文化”は死ぬのか? 物理メディアの終わりが見えてきた今、TV番組保存の現実的な代替案を考える (2026年04月01日)
  4. Windows 11(24H2/25H2)の3月オプション更新でインストールできないトラブル 「帯域外更新」で対処 (2026年04月02日)
  5. 3COINSで1430円の「PCケース:13.3インチ」を試す 収納ポケット充実、フリーアドレスのオフィス移動に便利 (2026年04月02日)
  6. ケンジントンの「 SlimBlade Pro トラックボール」がセールで約1万円に (2026年03月31日)
  7. 200Hzの高速駆動、Mini LED搭載の「IODATA ゲーミングディスプレイ GigaCrysta EX-GDQ271JLAQ」がセールで22%オフの4万6580円に (2026年04月01日)
  8. 保存データが満杯で困っている人に朗報!――ウエスタンデジタルのHDDやSSDがお得に (2026年04月01日)
  9. 「EcoFlowか、それ以外か」――日本法人7周年、圧倒的シェア獲得へ向けた「4つの柱」と2026年のロードマップ (2026年04月01日)
  10. 16型の大画面と1.2kgの軽さを両立した「LG gram Pro 16」がセールで10万円引きの19万9800円に (2026年04月01日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2026年