HDMI 1.0の登場から20年 8K時代の「HDMI」はどうなる？：HDMI2.1a対応ディスプレイは23年に登場（1/3 ページ）

[井上翔，ITmedia]

　HDMI Licensing Administrator（HDMI LA）は12月16日、日本の報道関係者を対象とするセミナーを開催した。セミナーでは同社のロブ・トバイアスCEOが登壇し、映像伝送規格としての「HDMI」の今とこれからを語った。

　この記事では、特に注目すべきトピックに絞ってセミナーの模様をお伝えする。

HDMI LAのロブ・トバイアスCEO。日本への訪問は、同社のCEOに就任してから初めての海外出張だという

HDMI規格に関わる2つの組織

　HDMI（High-Definition Multimedia Interface）のイニシャルバージョン「HDMI 1.0」は、2002年12月に登場した。比較的新しい規格だと思われがちだが、今年（2022年）で誕生から20年を迎える。

　HDMI 1.0は、デジタル映像／音声伝送規格として日立製作所、松下電器産業、Royal Phillips（フィリップス）、Silicon Image、ソニー、Thomson、東芝の7社が共同で策定したもので、フルHD（1920×1080ピクセル）／60Hz（fps）の映像伝送（最大3.96Gbpsのデータ伝送）に対応している。規格を策定した7社のうち、4社が日本企業であることは特筆すべきことだろう。

　トバイアスCEOによると、7社は現在も「HDMIファウンダー」として積極的な活動をしているという。

HDMIファウンダーについて（筆者注）

　HDMIファウンダーの社名は当時のものです。フィリップスと東芝以外の5社は以下の通り社名（またはライセンス保有会社）が変わっています。

• 日立製作所：事業整理によりマクセル（旧・日立マクセル）にライセンスを譲渡
• 松下電器産業：「パナソニック」と社名変更後、持株会社化で「パナソニックホールディングス」に（ライセンスは引き続き保有）
• Silicon Image：経営統合によりLattice Semiconductorがライセンスを継承
• ソニー：持株会社化で「ソニーグループ」に（ライセンスは引き続き保有）
• Thomson：経営統合によりVantiva（旧・Technicolor）がライセンスを継承

HDMI規格は2022年12月で「ハタチ」の誕生日を迎えた

　その後、HDMI規格はマイナーバージョンアップを重ね、2011年に「HDMI 1.4b」に到達した。この規格では4K（3840×2160ピクセル）／30Hzの映像伝送（最大10.2Gbpsのデータ伝送）に対応している。

　次世代のHDMI規格を策定すべく、このタイミングで非営利法人「HDMI Forum」立ち上がった。HDMI Forumは2013年、その成果物として4K／60Hzの映像伝送（最大18Gbpsのデータ伝送）に対応する「HDMI 2.0」を発表した。

　その後、そのマイナーバージョンアップ版として2017年に4K／120Hzの映像伝送（最大48Gbpsのデータ伝送）に対応する「HDMI 2.1」が、2022年にSTBM（ソースベーストーンマッピング）への対応を追加した「HDMI 2.1a」がそれぞれリリースされている。

HDMI規格の歴史

　トバイアスCEOが所属するHDMI LAはHDMI規格のライセンス供与を行う法人である。元々は「HDMI Licensing」という名前だったが、2017年に組織変更に伴い現在の社名となった。

　同社はHDMI 1.4aまでの規格はHDMIファウンダーから、HDMI 2.0以降の規格はHDMI Forumからライセンスの供与／管理業務を受託している。これにより、HDMI機器やHDMIケーブルを製造するメーカーは、バージョンを問わずHDMI LAからライセンスを受けるという体制となっている。

　加えて同社は、HDMI規格に関するプロモーションやマーケティングも担っている。

HDMI規格に携わる2つの法人。規格の策定は「HDMI Forum」、ライセンス供与やプロモーション／マーケティングは「HDMI LA」という分業体制となっている