神奈川工科大学は新しい燃料電池の制御方式を開発。燃料となる水素の消費量を削減でき、電力供給の長期化や効率化が可能になるという。
陰山遼将，スマートジャパン
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2018年2月28日の記事
日本コムシスが太陽光発電の造成に、ドローンを利用した3次元測量を活用。森林を伐採せず効率良く測量することで、計測にかかるコストを5分の1に削減できたという。
長町基，スマートジャパン
九電みらいエナジーは、九州電力が所有する地熱発電所である山川発電所（鹿児島県指宿市）構内で、地熱発電の未利用熱を有効活用する「山川（やまがわ）バイナリー発電所」が完成し営業運転を開始した。
長町基，スマートジャパン
Looopは、2018年7月1日〜9月30日の期間限定で業界初となる消費者参加型の節電キャンペーン「真夏の節電大作戦2018」を実施する。顧客同士が節電量を競い合うということで、節電意識の向上を狙うというユニークなキャンペーンだ。
松本貴志，スマートジャパン
2018年2月27日の記事
国内最大級となる木質専焼バイオマス発電所が、2019年6月に山口県下関市で着工される。運転開始は2022年1月を予定し、年間発電量は一般家庭の約14万世帯分となる約5億kWh、年間のCO2排出抑制効果は約34万トンとなる見込みだ。
長町基，スマートジャパン
NEDOが製鉄高炉から排出されるCO2を、水素と分離回収で削減する技術の実証で成果。技術の確率にめどが達、製鉄プロセスのCO2排出量を約30％削減する目標達成に向け、大きく前進したという。
長町基，スマートジャパン
大和ハウス工業が佐賀県の自社オフィスビルで実証を開始。蓄電池を活用して太陽光発電だけの電力でビルの消費電力を賄い、電力系統に依存しないシステムの構築を目指すという。
長町基，スマートジャパン
電力を生かした新サービスの創出に向けて、エネルギー業界でもその活用に注目が集まっている人工知能（AI）。顧客向けのサービスにAIの活用を進めている中部電力は、一体どのような取り組みを行っているのか？
松本貴志，スマートジャパン
大林組が地形測量が行えるスマートフォンアプリを開発。従来の計測機器を利用した手法より作業時間を90％以上も短縮でき、その場ですぐに3次元データも閲覧可能だという。
BUILT
2018年2月26日の記事
日立は工場や電力設備などのアナログメーターを、カメラを利用して自動で読み取る新しいサービスの提供を開始。設備点検業務の効率化に貢献するという。
長町基，スマートジャパン
ブラザー工業は、燃料電池市場に正式参入し、最大負荷容量4.4kWの燃料電池「BFC4-5000-DC380V」の受注を開始した。高効率と高い発電安定性を兼ねそろえたことが特長で、重要インフラへの非常用電源などのBCP対策用途でも活用可能だという。
松本貴志，スマートジャパン
日比谷アメニスは、屋外に堆積している木質バイオマス燃料に掛けることで保管・乾燥が可能なシート「TOPTEX」について実証を行い、国内でも乾燥効果があることを確認した。
長町基，スマートジャパン
九州大学などの共同研究グループはベトナムのエビ養殖上に、サトウキビなどの搾りかすから製造したバイオガスと燃料電池で発電を行う実証プラントを建設。発電効率53％を記録した。
長町基，スマートジャパン
2018年2月23日の記事
村田製作所は住宅太陽光発電の自家消費向けとなる新型蓄電池を開発。2017年にソニーから買収した電池事業のバッテリーを活用した初の製品になる。
長町基，スマートジャパン
洸陽電機は、新電力初となる沖縄電力管内での低圧電力の販売を2018年3月1日より開始すると発表した。電力使用量の多い顧客の場合、約9％の電気料金が削減できるという。
松本貴志，スマートジャパン
東京電力エナジーパートナーが、住宅太陽光の余剰電力を仮想的に“預かる”というユニークなサービスの実証を開始する。蓄電池を導入していない住宅でも、太陽光の余剰電力を有効できるようになる可能性があるという。
陰山遼将，スマートジャパン
大林組は、ニュージーランドのTuaropaki Trust（トゥアロパキ・トラスト）社と、地熱電力を利用したCO2フリー水素製造・流通の共同研究に関する覚書を締結した。将来的に国内外においてCO2フリー水素関連事業に参画するため、ノウハウを集積するという。
長町基，スマートジャパン
2018年2月22日の記事
国際航業は、太陽光パネルと蓄電池の導入効果を診断するサービス「エネがえる」のメジャーアップデートを実施したと発表した。これにより、操作画面のUI改善や太陽光・蓄電池の経済効果を長期間で診断する機能などを追加する。
長町基，スマートジャパン
日新電機は、625キロボルトアンペア（kVA）蓄電池用パワーコンディショナー（PCS）を新たに開発、2018年2月より販売開始したと発表した。リチウムイオン電池、鉛電池、レドックスフロー電池、NAS電池など各種蓄電池に対応可能としている。
長町基，スマートジャパン
地域新電力の熊本電力が仮想通貨のマイニング事業に参入。マイニング環境とともに、格安な電力を供給するという。
スマートジャパン
NTTドコモは、IoTとAIによって現場状況をリアルタイムに分析・共有する「建設現場IoTプラットフォーム」のベータ版を2018年3月1日より提供する。現場にかかわる人材や資機材の情報を統合管理できることが特長だ。
松本貴志，BUILT
2018年2月21日の記事
東京電力パワーグリッドは、住宅内にある機器別の電気使用状況などの情報を収集・加工・分析するIoTプラットフォームを企業向けに提供する新会社を設立。電力情報を活用した新サービスの創出に取り組む企業を支援する。
長町基，スマートジャパン
大阪ガスは、IoT（モノのインターネット）対応ガス機器を利用する顧客を対象に、スマートスピーカーを活用した風呂への給湯や、遠方に暮らす家族の見守り機能などIoTを活用したサービスを2018年4月から拡充する。
長町基，スマートジャパン
太陽光発電で先行するドイツなどの欧州で重要視されている発電所の「リパワリング」。そもそもリパワリングとは何か、欧州で重要視される背景にはどういった理由があるのだろうか？
松木佑太 アドラーソーラーワークス株式会社，スマートジャパン
フジタは、切盛土工事の出来高管理にドローンを活用する技術を開発し、同社施工の道路工事盛土作業で実証・運用を開始した。本技術によって、土量計算に要する時間が従来手法比で3分の1まで削減できたという。
松本貴志，BUILT
2018年2月20日の記事
アステックスとラズオラクルは、赤外線カメラを搭載したドローンによる太陽光発電パネルの検査事業で業務提携を行った。全国のメガソーラーを対象とし、初年度で30件の受注を目指す。
長町基，スマートジャパン
復興計画を進める福島県新地町で、ガスコージェネレーションシステムを活用したエネルギーの地産地消プロジェクトが立ち上がった。
長町基，スマートジャパン
三菱電機は、SiCパワー半導体モジュールを活用した交直流変換器セルの技術検証を世界で初めて（同社調べ）実施した。本技術により、洋上風力発電プラットフォームなどの送電効率改善や、省スペース化に貢献するという。
松本貴志，スマートジャパン
NTTが「土にかえる」新しい電池を開発。肥料成分や生物由来材料を活用しており、レアメタルフリーなため、使用後も環境への影響がないという。
陰山遼将，スマートジャパン
2018年2月19日の記事
ハンファQセルズジャパンは、住宅向けハイブリッド蓄電システム「HQJB-Aシリーズ」を2018年4月上旬から販売する。電池容量5.6キロワット時（kWh）の蓄電池と、変換効率96.5％の高効率ハイブリッドパワーコンディショナーを組み合わせた。
長町基，スマートジャパン
東北大学と東北特殊鋼が、振動で発電する機能を持つ鋼板を開発。身のまわりの生活振動や、工場設備などの微小な振動を利用するIoTセンサー、省電力が課題のEVなどでの利用が期待される。
長町基，スマートジャパン
東北大学と日立は、“燃えにくい”電解質を用いたリチウムイオン二次電池の試作に成功。現行のリチウムイオン二次電池の高容量化や高エネルギー密度化につながる成果だという。
陰山遼将，スマートジャパン
大林組、KDDI、NECは、5G（第5世代移動通信）を活用した建設機械の遠隔操作に成功した。5Gの活用によりオペレーターへ高精細映像が提供できるようになったことから、従来通信を利用する遠隔施工から15〜25％の効率改善があったという。
松本貴志，BUILT
2018年2月16日の記事
みちのりホールディングスらは、福島県会津若松市内で次世代スマートバス停の実証実験を2月17日から開始する。このスマートバス停は運行状況や各種情報を提供しつつ、バス停の太陽光パネルで自律稼働ができる。
長町基，スマートジャパン
トリナ・ソーラーはn型単結晶シリコンを利用した6インチの裏面電極型太陽電池セルで、世界記録の実効変換効率25.04％を達成した。
スマートジャパン
新菱冷熱工業はBIMを活用した品質管理システムを開発した。現場でBIMモデルに部材の検査結果を直接記録することで検査漏れなど削減し、品質管理業務の大幅な効率化を図る狙いという。
長町基，BUILT
2018年2月15日の記事
三菱日立パワーシステムズは、固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンによる加圧型複合発電システムを、丸の内ビルディング（丸ビル）向けに初めて受注した。本システムで蒸気または温水のコージェネレーションを活用した場合、総合効率はそれぞれ65％、73％以上に達するという。
長町基，スマートジャパン
埼玉高速鉄道は埼玉スタジアム線の浦和美園駅の駅舎屋上階に、太陽光発電システムを設置導入し、発電を開始した。全量を駅構内や本社施設の電力として活用する。
長町基，スマートジャパン
物質・材料研究機構（NIMS）の研究グループが、酸化マンガンナノシートとグラフェンを分子レベルで交互に重ねた、リチウムおよびナトリウムイオン二次電池の負極材料を開発。
陰山遼将，スマートジャパン
アドバンスト・メディアは音声入力で建築検査が行える同社のサービスに、AIが協力施工会社を自動選択する機能を追加。建築仕上げ検査の記録時に、指摘内容に合わせて担当した施工協力会社を自動入力できるという。
陰山遼将，BUILT
2018年2月14日の記事
シュナイダーエレクトリックは、デジタルトランスフォーメーションに注力してビジネスを推進する同社の取り組みを紹介した。同社IoTプラットフォーム「EcoStruxure」を軸に、同社顧客に対してエネルギーマネジメントやオートメーションのデジタル化・効率化を提供するという。
松本貴志，スマートジャパン
新電力の販売電力量は順調に拡大し、2025年度には2016年度比2.3倍の1547.0億kWhと新電力のシェアは20％を超えるーー調査会社の富士経済が市場予測を公開した。
長町基，スマートジャパン
産業技術総合研究所と石塚硝子は、優れた耐光・耐熱性を持つ無色透明な低融点ガラスを開発したと発表した。LED照明のレンズや透明封止剤など、光学機器への応用が期待される。
長町基，スマートジャパン
専門技術者の知見が必要で、時間と手間が掛かるトンネル工事の地質調査。安藤ハザマはこの地質調査の効率化にAIを活用するシステムの開発を進めており、画像から90％以上の正答率で岩石種の判定に成功したという。
BUILT
2018年2月13日の記事
東京電力フュエル＆パワーは、IoT（モノのインターネット）を活用する火力発電所運用支援サービスを開始した。国内外の発電事業者に対しても同サービスの提供を推進し、3年以内に年間50億円の売上高を目指す。
長町基，スマートジャパン
ブイキューブロボティクスがドローンを利用した太陽光発電所の点検サービスの提供を開始。2MWの発電所の場合、ホットスポットの検知や点検レポートの作成までを15分で行えるという。
陰山遼将，スマートジャパン
パシフィコ・エナジーが岐阜県でゴルフ場跡地を活用した太陽光発電所を建設。出力55MWで年間発電量は約5500万kWhを見込んでいる。
長町基，スマートジャパン
ヒューマンタッチ総研は、2018年度の建設市場動向について分析を発表した。業績は2018年度も堅調に推移し、IT・ロボット活用や働き方改革の推進など、建設業の労働生産性向上に向けた取り組みが進む年度になるとみている。
松本貴志，BUILT
2018年2月9日の記事
経済産業省は2018年度から小型風力発電の調達価格を20円/kWhに引き下げる方針を固めた。同時に、2017年度内に認定取得を計画する案件への経過措置も発表した。
陰山遼将，スマートジャパン
日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平（ひばりたいら）風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。
長町基，スマートジャパン
日本ユニシスが東京発電が保有する水力発電所に「斜面状態モニタリングサービス」を実証導入。斜面の状態変化が水路設備にもたらす影響をモニタリングし、監視手法としての有効性を検証する。
長町基，スマートジャパン
環境技術開発を手掛けるティービーエムは、食品排水中の油脂をバイオマス燃料化する技術と発電システムを開発。「川崎国際環境技術展2018」で、この技術を搭載した“バイオマス発電車”を利用し、電気自動車（EV）に充電を行うデモを披露した。
松本貴志，スマートジャパン
ニシム電子工業が太陽光と蓄電池を利用した独立電源型の水洗トイレを開発。微生物処理により汚泥を除去するくみ取り作業も不要にした、完全独立型のトイレという。
陰山遼将，スマートジャパン
2018年2月8日の記事
北海道室蘭市に出力約2MWのメガソーラーが完成。サンテックパワーが太陽光パネルとパワコンを納入した他、O＆Mも受注した。
長町基，スマートジャパン
ウェザーニューズは、日本で初めてという雲粒子による影響も考慮した太陽光発電量予測技術および日射量予測技術を活用したサービス「新太陽光発電量予測」の販売を開始した。
長町基，スマートジャパン
資源エネルギー庁は10kW以上の太陽光発電の2018年度におけるFIT価格を18円/kWhにする方針を固めた。2MW以上を対象とする入札制度では、保証金の没収条件を緩和する。
陰山遼将，スマートジャパン
三菱地所、丸の内熱供給、ブルーイノベーション、Liberawareは、東京丸の内エリアの熱プラント間を結ぶ地下トンネルで、自律飛行ドローンを用いた点検実験を実施した。
松本貴志，BUILT
2018年2月7日の記事
パナソニックは、食品流通のさらなる省エネ・環境性能の向上を目指す。食品冷却で重要な役割を果たす冷設機器用冷凍機のノンフロン化と、AI・IoTを活用した店舗用遠隔データサービスによって、ハード・ソフトの両面から顧客に提案を進めている。
松本貴志，スマートジャパン
バイテックホールディングスが宮城県で営農と太陽光発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を開始。貸与こうパネルの下では、仏事などに使われる「樒（しきみ）」を栽培する。
長町基，スマートジャパン
経済産業省が改正FIT法で設備認定が失効となった案件数の推定値を公表。太陽光発電については、政府が2030年の電源構成で目標としている6400万kWの導入量を、既に超える案件数が新制度に移行する見込みだ。
陰山遼将，スマートジャパン
三谷セキサンと積水化学工業は、既製杭（くい）を用いた地中熱交換器内蔵既製コンクリート杭「Hybrid Pile MS」を共同で開発した。従来工法と比較すると、工期短縮やコスト削減に加えて、都心部などの狭い敷地においても適用性が向上するメリットがある。
長町基，BUILT
2018年2月6日の記事
オムロンとSolarEdgeは、高圧用太陽光発電システム向けパワーオプティマイザーとパワーコンディショナーを2018年3月に発売する。SolarEdgeが得意とする、太陽光パネルごとに発電最適化する技術を搭載した製品を、オムロンの販売・アフターサービス網がサポートする。
長町基，スマートジャパン
2017年夏に佐賀県唐津市の「串崎風力発電所」で起きた火災事故について、JFEエンジニアリングが調査報告書をまとめた。原因は電蝕（しょく）による変圧器内の部品の腐食と見ているという。
陰山遼将，スマートジャパン
次世代風力発電機「垂直軸型マグナス式風力発電機」を開発するベンチャー企業のチャレナジーは、事業成果報告・記者発表会を開催し、創業からの成果と今後の事業計画を発表した。2018年8月から新たに開始する10kW試験機の実証結果を踏まえ、2020年以降に量産販売を開始する狙いだ。
松本貴志，スマートジャパン
青木あすなろ建設などのゼネコン6社が、一次エネルギー消費量がネットでゼロになる「ZEB」を構成する、さまざまな省エネルギー技術の導入効果を設計段階で評価できる「ZEB評価ツール」を開発。より効率的なZEBの設計を推進する。
BUILT
2018年2月5日の記事
NTTスマイルエナジーとデンカシンキは、PPA事業に関してビジネスパートナー契約を締結した。デンカシンキが提供する「フリーソーラープロジェクト」のさらなる普及拡大を狙い、NTTスマイルは太陽光発電システムのオーナーとして参画する。
松本貴志，スマートジャパン
富士経済は空調・熱源システムの国内市場の調査予測を発表。AIやIoTを活用した新しいサービスが牽引し、今後も堅調に推移する見込みとしている。
長町基，スマートジャパン
再生可能エネルギーで製造した水素を、貯蔵・運搬しやすくするエネルギーキャリアとして期待されているアンモニア。大分大学と京都大学らの研究グループはこのアンモニアを、再生可能エネルギーの利用に適した条件で合成できる新しい触媒の開発に成功した。
陰山遼将，スマートジャパン
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。
長町基，スマートジャパン
2018年2月2日の記事
三井物産は、米国発電事業大手AES Corporationと共同で、独立系発電事業（IPP）案件を受注したと発表した。三井物産にとってヨルダンで3件目となる本案件は、出力約52メガワット（MW）の太陽光発電所を建設し、商業運転開始は2019年を予定する。
長町基，スマートジャパン
インクメーカーのDICが茨城県の工場に、自家消費を目的に太陽光発電設備を導入。自家消費目的としては国内最大級という1.6MW（メガワット）の発電所だ。
長町基，スマートジャパン
産業技術総合研究所（産総研）と、豊島製作所、Eサーモジェンテックは共同で、量産性に優れた高出力フレキシブル熱電モジュールを開発した。湾曲した熱源に対して、効率的な熱回収が可能になる。
松本貴志，スマートジャパン
建材設備のBIMデータを無償で提供するプラットフォームサービス「BIMobject」が日本上陸。建材・設備メーカーにとっては、新しいマーケティングツールになる可能性も。
陰山遼将，BUILT
2018年2月1日の記事
住友電気工業は、2018年2月より既設太陽光発電所向けに、後付け可能なストリング監視ソリューションを販売開始する。SCADA（Supervisory Control And Data Acquisition）未導入の既設サイトでも、低コストに監視が始められることが特長だ。
長町基，スマートジャパン
大阪大学らの研究グループは、アモルファス（結晶を作らず、乱雑に結合した状態）特性を持つ太陽電池材料の高性能化に成功。有機薄膜太陽電池の製造簡易化などへの貢献が期待できる成果という。
陰山遼将，スマートジャパン
九電工や京セラなどが長崎県佐世保市の「宇久島」で計画している、出力480MWという超大型のメガソーラーを建設するプロジェクトが再始動。一部ではソーラーシェアリングを実施する計画で、2018年度の着工を目指す。
長町基，スマートジャパン
三井不動産は、「東京ミッドタウン日比谷」の竣工（しゅんこう）式を開催した。広大な緑化空間とイノベーション創出支援拠点を併せ持つ同施設は、2018年3月29日の開業を予定する。
松本貴志，BUILT