最新記事一覧
三菱UFJ銀行とGMOサイバーセキュリティ byイエラエおよびGMOインターネットグループはコンサルティング事業を主軸にした合弁会社「MUFG GMO セキュリティ」を2026年1月をめどに設立する予定だ。銀行×セキュリティ企業の強みとは。
()
GMOインターネットグループ（以下、GMO）が東京都内でAIとロボティクスをテーマとするイベントを開催。同社 代表取締役 グループ代表の熊谷正寿氏は「生成AIとロボティクスは人類史上最大の技術革命」と訴え、ヒューマノイドに注力する方針を示した。
()
2025年11〜12月に福岡〜東京間（約1000キロ）のGPUとストレージをIOWN APNで接続。
()
GMOリサーチ＆AIは、生成AIの業務利用に関する調査結果を発表した。それによると業務で生成AIを継続的に利用している人は約3割に達することが分かった。
()
サイバー攻撃そのものへの脆弱性だけでなく、社員になりすましてオフィスに入り、社内の機器を通じてネットワークにも侵入するという「物理的」な手口にも対応したのが特徴だ。模擬的なサイバー攻撃やオフィスへの侵入を通して、安全性の“弱点”を可視化する。
()
GMOドメインレジストリは、運営する「.shop」の累計登録数が1000万件を超えたと発表した。コロナ禍以降のEC市場の拡大が、増加を後押ししたとしている。
()
GMOインターネットが、データセンター内の環境音を録音した動画「データセンターASMR」を公開した。同社がレンタルサーバサービス「ConoHa」の提供に使うデータセンター内で録音したもので、サーバの稼働音を約12時間ひたすら聞き続けられる。
()
2025年6月2日、ITmedia Security Week 2025 春の『人材不足、スキル不足を解決する「セキュリティ運用自動化」』ゾーンで、GMOサイバーセキュリティ by イエラエ 執行役員の阿部慎司氏が「セキュリティ運用自動化の3つの要点と実例 〜省力化・安定化・拡張化〜」と題して基調講演に登壇した。積極的にセキュリティの第一人者を集めている同社で、阿部氏はどのような方向性で“自動化”について考えているのだろうか。
()
日本CTO協会は「生成AI活用ヒアリングレポート」を公開した。生成AIに関する先進的な取り組みを進める企業8社に調査した内容がまとめられている。
()
ドローン・ジャパンは、AI画像解析機能を搭載した屋内自動航行対応ドローン「Indoor Quick 2.0」の提供を開始する。GMO AI＆ロボティクス商事と連携し、自動航行ソリューションをカスタマイズして販売する。
()
無数の情報をインターネットから得られるようになって久しいが、「新聞」「雑誌・書籍」からしか得られない情報や知識もたくさんある。GMOインターネットグループを率いる多忙な熊谷正寿氏が「新聞」「雑誌・書籍」の効率的な読み方を解説し、その活用方法についても紹介する。
()
仕事でミスをしてしまったとき、「どうしよう」という言葉だけが頭を駆け巡り、パニックになってしまったことはないだろうか。GMOインターネットグループを率いる熊谷正寿氏は「脳が勝手な思考を展開するときは、ポイントを探してそこに集中すると、堂々巡りがやみ、行動につながっていく」と言う。
()
「目標を数値化する」とよく聞くが、「私の仕事や目標は、数値化できるものではない」と諦めていないだろうか。GMOインターネットグループを率いる熊谷正寿氏は、「数値化できない目標は目標ではない」と言い切る。
()
現実が苦しいときこそ、「明確な夢を持つ」ことだ──GMOインターネットグループを率いる熊谷正寿氏は言う。
()
GMOグループでメディア事業を手掛けるGMOメディアは、「スクショ」の商標登録について声明を発表した。同社は「日常的に使うことに対して、商標権を行使する意図は一切ない」と述べている。
()
「スクショ」が商標登録されていた──そんな投稿がX上で話題になっている。メディア事業を手掛けるGMOメディアが2015年6月、「スクショ」を商標登録していた。
()
GMOインターネットグループで、インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ&AI（東京都渋谷区）は、AIトレンドに関する調査を実施した。「雇用を奪う」「差別を助長」といった不安を抱く人が減少傾向にあることが分かった。
()
生成AIの業務活用を進めるGMOインターネットグループ。グループ全体の生成AI業務活用率は9割超で、その過半数が「ほぼ毎日」活用している。活用の実態とは？
()
GMOプレイアドは、オンラインリサーチサービス「Depth X byGMO」の提供を開始した。
()
GMOインターネットグループは「パスワード漏洩・Webサイトリスク診断」と「セキュリティ相談AIチャットボット」という2つのサービスの提供を開始した。これらのサービスは24時間無料で利用できるという。
()
GMO AI＆ロボティクス商事と東北エンタープライズは、プラントや建設現場向けに米Boston Dynamicsの四足歩行ロボット「Spot」を拡販する。Spotの活用により、点検作業や安全確認作業、点群データの測定などの自動化を推進する。
()
GMOインターネットグループは2024年12月9〜13日、同社の国内パートナー（正社員、契約社員、アルバイト、派遣社員、業務委託）6370人（有効回答5136人）を対象に、生成AI活用について調査を実施した。
()
GMOグローバルサイン・ホールディングスのメーター読み取りサービス「hakaru.ai byGMO」とugoの点検業務用小型ロボット「ugo mini」が連携を開始した。点検、検針業務の省人化やペーパーレス化を支援する。
()
GMOインターネットグループが、熊谷正寿代表取締役の考え方を再現したAIチャットbot「AI熊谷正寿」を開発し、社内での提供を始めたと発表した。
()
2024年2月以降、生成AIの認知率は約7割で停滞しているーー。そのような結果が、GMOリサーチ&AIによる調査で明らかになった。生成AI利用拡大における最も大きい課題とは。
()
顧客からの問い合わせにAIを活用したい──カスタマーサポート部門の担当者が業務効率化のためにそう考えるとき、気がかりなのが「顧客満足度が落ちないのか」だろう。業務にAIを導入して5カ月で1650時間もの業務削減を達成しつつ、顧客満足度を下げるどころか向上させた事例がある。インターネットサービスを提供するGMOペパボ（東京都渋谷区）に、その秘訣を聞いた。
()
内製SOCと外部SOCの業務の切り分けで悩む企業は多い。GMOインターネットグループのプライベートSOCとイエラエのSOCのリーダーが、協力関係を築くまでの道のりを語った。
()
フリーランス新法について、「理解している」とした人は2割にとどまることが、GMOクリエイターズネットワークによる調査で分かった。フリーランスがこれまでに経験したトラブルとは。
()
GMOあおぞら銀行は10月7日、9月30日に発生した誤送金問題への対応に当たり、誤送金先の一部で残高不足により送金取消できないケースがあるとし、対応を呼び掛けた。
()
GMOあおぞら銀行で誤送金。複数の振込先に一度で振り込みできる「一括振込」機能で、個別の振込先に一括振込の合計額を送金してしまったという。
()
生成AIの認知度は7割に達している一方で、業務での利用率は4割未満――GMOインターネットグループのGMOリサーチ＆AIがそんな調査結果を発表した。導入への課題には、どのようなものがあるのだろうか。
()
GMOペパボが問い合わせ対応にAIを活用し、顧客満足度を下げずに業務時間削減を実現した。
()
GMOペパボは、全サービスの問い合わせ対応にAIを導入し、5カ月間で業務時間を1620時間削減したと発表した。業務時間の削減によって、どのような成果を得られたのか。
()
“働くセキュリティ人”たちに注目。2021年度の総務大臣奨励賞を受賞したポッドキャスト「セキュリティのアレ」のメンバー・辻伸弘氏と一緒に、セキュリティに携わる人たちを訪ね、その未来を語る。今回はGMOサイバーセキュリティ byイエラエでSOC（Security Operation Center）事業を立ち上げた阿部慎司氏をゲストに招く。
()
“働くセキュリティ人”たちに注目。2021年度の総務大臣奨励賞を受賞したポッドキャスト「セキュリティのアレ」のメンバー・辻伸弘氏と一緒に、セキュリティに携わる人たちを訪ね、その未来を語る。今回はGMOサイバーセキュリティ byイエラエでSOC（Security Operation Center）事業を立ち上げた阿部慎司氏をゲストに招く。
()
IT大手のGMOインターネットグループは、2024年上半期で、業務に生成AIを活用することで推定約67万時間の業務時間削減を実現したと発表した。社内では、どのような生成AIモデルがよく使われているのか。実際に、どのような業務効率の事例が生まれているのか。
()
GMOグローバルサインは、暗号ライブラリプロバイダーのwolfSSL Japanとの協業を発表した。協業により、SSL/TLS通信による認証や暗号化を容易にするIoTセキュリティソリューションの提供を開始する。
()
電子契約サービス「電子印鑑 GMOサイン」が、政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」（ISMAP）のリスト入りした。
()
GMOリサーチ&AIは広告の「No.1」表記に対する消費者の捉え方を把握するために調査を実施しました。
()
GMOインターネットグループは6月18日、AIやロボット、ドローンの導入・活用支援を行う新会社「GMO AI&ロボティクス商事」（GMO AIR）を設立した。商社機能として国内外からロボットを調達し、GMOが持つインターネットインフラサービス群、2013年から研究を進めているAI活用ノウハウなどと融合。2040年には1100万人足りないといわれる働き手問題の解決を目指す。
()
生成AIの認知率は7割以上に上ったことがGMOリサーチ＆AIによる調査で明らかとなった。生成AIの普及が進む中、ビジネスパーソンはどの生成AIを利用しているのか。
()
VCなどスタートアップ投資に携わる人たちに、出資に当たっての考え方などをインタビュー。事業領域、指標、経営者の人柄……どんな部分に注目しているか聞く。今回はGMOインターネットグループ傘下の投資会社・GMO VenturePartnersに取材した。
()
GMOインターネットグループは宿泊施設のWi-Fi速度に着目したレビューサイト「ホテルレビューン byGMO」の提供を開始した。各宿泊施設のWi-Fi速度を紹介する他、宿泊施設の検索時には平均速度や利用時間帯で絞り込むことができる。
()
将来有望な新入社員に、高額な初任給を――。人手不足が進む中、高額な初任給で優秀な人材を確保しようとする動きが波及している。「新卒年収710万プログラム」が話題となったGMOインターネットグループもそのうちの一社だ。このプログラムの1期生でAI研究者である杜博見さんは、なぜAIに惹かれ、どのような未来を描いているのか。話を聞いた。
()
経済産業省は4月19日、AIの開発に必要な計算資源の整備に向け、国内IT5社に最大725億円を助成を行うと発表した。クラウド事業の基盤を持つさくらインターネット、GMOインターネットグループ、KDDIなどを支援する。
()
4月9日、GMOインターネットグループは生成AIを活用したことにより、663人月に相当する、約10万6000時間／月の業務時間を創出したと発表した。シフト勤務者を除くと、78.7％が生成AIを「業務に活用している」という。同社ではどのような生成AIの活用方法を取り入れているのか。
()
GMOリサーチが国内2800万人のモニターとAIを活用して調査、分析、作成をワンストップで対応する調査リリース作成サービスを提供開始。
()
GMOは従業員を対象に実施した生成AI活用調査結果を発表した。同社は生成AIの活用により、663人月に相当する約10万6000時間／月の業務時間を創出したと算出している。
()
2024年2月28日、アイティメディアが主催するセミナー「ITmedia Security Week 2024 冬」における「クラウドセキュリティ」ゾーンで、GMOサイバーセキュリティ by イエラエ サイバーセキュリティ事業本部 執行役員 兼 副本部長 阿部慎司氏が「CISOが考えるべきクラウドセキュリティ 〜脅威とリスクをモデル化し、対策へつなげる手法〜」と題して講演した。
()
GMOグローバルサイン・ホールディングスは、ロボティクスとドローン分野において、AIを活用した動作ログ解析の実証実験を開始する。故障やセキュリティリスクを管理し、運用効率向上と事業リスクの低減を目指す。
()